研究論文リンク集
【労　働　編】

【ア　行】

相澤　洋次郎

• ワークシェアリングを日本の雇用システムの転換点に

  　　　　『Economic Review』Vol.6 No.3 2002年7月





相田　利雄

• 中小企業の若年者就業状態と労働組合等の取り組み（上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』543号、2004年2月号、PDF

• 中小企業の若年者就業状態と労働組合等の取り組み（下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』545号、2004年4月号、PDF





青木　恭子

• 出稼ぎと財産と世帯分割──農奴解放から革命までのロシア農民家族に関する最近の研究

  　　北海道大学スラブ研究センター『スラブ研究』第45号(1998年)掲載、研究ノート





浅見　靖仁

• 国際労働力移動問題とタイ−研究動向と今後の課題

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』484号、1999年3月号、PDF

• 一九七〇年代のタイの労働運動：輸出指向型工業化への移行期における試行錯誤

  　　　　『一橋論叢』115巻2号(通巻664号、1996年2月号)





浅生　卯一

• スウェーデン自動車産業における生産システムと賃金制度――ボルボ・バス工場の場合

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』484号、1999年3月号、PDF





安達　智子

• 大学生のキャリア選択―その心理的背景と支援

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年12月号(No.533)





阿部　修人・清水谷　諭

• 日本企業の雇用調整手段とコーポレート・ガバナンス──ステークホルダーモデルによる検証

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.136、2005年4月





阿部　正昭

• 第二次大戦初期のドイツ戦争経済とイタリア人労働者

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』475号、1998年6月号、PDF





阿部　正浩

• 男女の雇用格差と賃金格差

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年５月号(No.538)

• 少子化社会における労働市場 ―女性の結婚と労働力供給の視点から―

  　　　　『季刊社会保障研究』第34巻第4号（1999年3月）





安部　由起子

• 最低賃金は賃金の有効な下支えか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)





荒井　一博

• 二重構造労働市場の形成に関するモデル

  　　　　『一橋大学研究年報 経済学研究』38巻(1997年)

• 賃金プロファイル論の再検討

  　　　　『一橋論叢』107巻6号（通巻620号)　1992年6月号

• 内部労働市場の形成と賃金プロファイル

  　　　　『一橋大学研究年報 経済学研究』31巻(1990年)

• 年齢別賃金格差の決定要因 : 地域別データによる実証分析

  　　　　『一橋論叢』102巻6号（通巻590号）1989年12月号





荒井　壽夫

• フランス自動車産業の行方とＥＵ労使協議制ルノー・ヴィルヴォルド問題の射程距離

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』480号、1998年11月号、PDF





荒又　重雄

• 戦争直後派にとっての労働問題研究

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』488号、1999年7月号、PDF





飯田　収治

• 中央ヨーロッパ労働市場圏をめぐる論争 : 一九〇九−一九一〇年の中欧経済協会の合同大会

  　　　　『人文研究』（大阪市立大学）52巻2号(2000年12月)





猪飼　周平

• 明治期日本における開業医集団の成立──専門医と一般医の身分分離構造を欠く日本的医師集団の源流

　　　　『大原社会問題研究所雑誌』499号、1999年10月号、PDF





五十嵐　仁

• 世界の労働関係研究所・資料館・図書館（１）　（２）　（３）　（４）　（５）　（６）　（７）　（８）　（９）　（10）　（11）　（12）　（13）　（14）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』525号(2002年7月)〜547号(2004年6月)、PDF。

• レイバーノーツ2001年大会とチームスターズ民主化同盟

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』499号、1999年10月号、PDF

• 日本における労働組合の現状と課題

  　　　日韓交流シンポジウム報告ペーパー

• 〈日本型労使関係〉は〈成功〉したのか？

  　　　久米郁男『日本型労使関係の成功』に対する書評連載論文の全10回をまとめたもの。

• 労働政策過程の変容は何故生じたのか──久米郁男「労働政策過程の成熟と変容」を読む
  
  

  五十嵐　泰正

• 職場の同僚／部下としての外国人――外国人従業員を含む仲間意識構築の可能性を中心に

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』499号、1999年10月号、PDF





井川　静恵

• 制度改定による賃金構造の変化 ― 企業内人事マイクロデータによるパネル分析

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年９月号(No.542)

• もう一つの評価・報酬制度改革―HRMサイバネティックスの強化にむけた取組事例

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年8月号(No.529)





生田　真人

• 労働と消費の経済地理学に関する１考察 −大都市圏生活者と地域市場−

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』18巻2号(1995年9月)





池田　信

• 研究回顧「社会政策論の方向転換」への旅（上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』531号、2003年2月号、PDF

• 研究回顧「社会政策論の方向転換」への旅（下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』532号、2003年3月号、PDF





石井　知章

• 中国における労使関係の展開――中華全国総工会を中心にして

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』514号、2001年9月号（8月25日発行）、PDF。





石井　久子

• 新規大卒者のジョブサーチと早期離職

  　　　　『高崎経済大学論集』第4７巻第４号（200５年３月）

• 日本における女性の職業

  　　　　『高崎経済大学論集』第4７巻第３号（200４年１２月）

• アメリカにおける男女間賃金格差の動向──文献研究

  　　　　『高崎経済大学論集』第46巻第3号(２００３年12月)

• IT関連職業で見る企業規模と賃金

  　　　　『高崎経済大学論集』第4５巻第2号（200２年9月）

• 日本における10代の就業と失業

  　　　　『高崎経済大学論集』第4４巻第2号（200１年9月）

• アメリカにおける労働者派遣の拡大：その実態と展望

  　　　　『高崎経済大学論集』第43巻第2号（2000年9月）

• 1990年代におけるアメリカの雇用拡大と失業率の低下

  　　　　『高崎経済大学論集』第43巻第4号（2001年3月）





石田　智子

• 日本における人事賃金制度の変遷と将来展望

  　　東京経済大学竹内一夫ゼミ2000年度卒論





石田　光男

• アメリカ合衆国進出日本自動車企業の労使関係調査報告に関する覚え書

  　　　　『同志社アメリカ研究』 第26号(1990年3月)





石田　好江

• 今日の性別職務分離の特徴と改正均等法の理念

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』546号、2004年5月号、PDF





石塚　史樹

• ドイツ企業における組織形態・経営方式の変質と企業管理層職員の雇用システム(上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』531号、2003年2月号、PDF。

• ドイツ企業における組織形態・経営方式の変質と企業管理層職員の雇用システム(下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』532号、2003年3月号、PDF。

• ドイツ企業管理層職員(Führungskräfte)による被用者利益代表システム――その1990年代における調整

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』521号、2002年4月号、PDF。

• 欧州的労使関係とドイツ・モデル

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』511号、2001年6月号、PDF。





板木　雅彦

• サービスと生産的労働の理論(上)

　　　　『立命館国際研究』　　18巻2号(2005年度)





市川　寛明

• 近世都市下層社会の形成と雇傭労働の展開

  　　一橋大学社会学研究科博士論文要旨、2000年7月





市原　博

• 炭鉱の労働社会史(要約)

  　　一橋大学大学院経済学研究科提出博士論文要旨

• 戦前期日本の労働史研究

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』510号、2001年5月号、特集：労働史研究の現在――1980〜2000年（1）、PDFファイル

• 電機企業の技術者の職務と人事管理

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』502号、2000年9月号、PDF





井戸　和男

• ２１世紀の日本型経営

  　『天理大学生涯教育研究』第２号(1998年3月発行)

• エンプロイヤビリティの一考察

  　　　　『天理大学生涯教育研究』第３号(1999年3月発行)

• 多様な雇用形態の活用と課題

  　　　　『天理大学生涯教育研究』第４号(2000年3月発行)

• 若年・中堅社員の活性化と人材育成

  　　　　『天理大学生涯教育研究』第５号(2001年3月発行)

• 大失業時代の中高年のキャリア開発

  　　　　『天理大学生涯教育研究』第6号(2002年3月発行)





伊藤　敦美

• 青年期の自己同一性に関する研究 : 職業選択と学業意識の視点から

  　　　　新潟大学『現代社会文化研究』第25号(2002年11月)





伊藤健司/西村雄一郎/岡本耕平/長尾謙吉

• 合衆国・移植工場回廊における生産活動と従業員生活 -日系自動車企業の工場見学ノート

  　　　　『名古屋大學文学部研究論集　史学』46号(2000年3月)





伊藤　大一

• ブレア政権による若年雇用政策の展開

  　　　　『立命館経済学』第52巻3号(2003年8月)

• イギリス労働市場における経済非活動者の動向

  　　　　『立命館経済学』第51巻3号(2002年8月)





伊藤　庄平

• 働き方の変容と法改正──改正労働基準法のポイント

  　　JIL講演会記録





伊藤　正史・三上　明道

• 若者の就業・自立を支援する政策の展開と今後の課題 ―無業者に対する対応を中心として

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年12月号(No.533)





井上　枝一郎

• 最近の労働災害の特徴について

　　　　『大原社会問題研究所雑誌』549号、2004年8月号、PDF





井上　修一

• 日本の雇用関係の特質

  　　　　『佛教大学教育学部論集』11号(2000年3月)





井上　雅雄

• 労働組合

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』505号、2000年12月号、特集：労働問題研究の現在　1980〜2000年（３）、PDF

• 労働・余暇・アィデンティティ――ホワイトカラーの時間意識

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』499号、2000年6月号、PDF





猪木　武徳

• これからの人材育成と日本経済

  　　　　『Economic Review』Vol.6 No.3 2002年7月





稲葉　振一郎

• 労使関係史から労使関係論へ

  　　論評：東條由紀彦『製糸同盟の女工登録制度 日本近代と女工の「人格」』(東京大学出版会、1990年)、佐口和郎『日本における産業民主主義の前提 労使懇談制度から産業報国会へ』(東京大学出版会、1991年)。『経済評論』　第41巻第10号(1992年10月)

• フェミニスト社会科学の到来

  　　書評：大沢真理『企業中心社会を越えて』(時事通信社) 『季刊窓』18号(1993年冬)

• 書評：中西　洋著『〈自由・平等〉と《友愛》市民社会；その超克の試みと挫折』

　　　　『社会政策学会年報第39集』(1995)





今福　愛志

• 会計基準の変更と企業年金──退職給付会計基準の設定と従業員給付の将来

  　　JIL講演会記録





入江　容子

• 地方自治体における職務管理―大部屋主義の再検討と目標管理の導入へ向けて

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年2・3月号(No.524)





岩佐　卓也

• ドイツ労働者書記局における法と運動

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』505号、2000年12月号、PDF





岩田　勝雄

• 国際的労働力移動に関する諸論点

  　　　　『立命館経済学』第52巻2号(2003年6月)





岩出　誠

• 個人情報保護法と労働関係――実務上の観点から

  　　　　『日本労働研究雑誌』2005年10月号(No.543)。PDF





上田　悟司

• 社会システムの歴史的成立とその変容──日本型雇用システムにみる主体と歴史的制約

  　　　北陸先端科学技術大学院大学　修士論文、2001年3月、PDF





上田　眞士

• 「生産性ミラクル」論争とサッチャーリズムの労使関係の一特質

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』493号、1999年12月号、PDF





植田　浩史

• 〈研究ノート〉 自動車工場に関する一考察 : 工場(工程)別従業者数の変化を中心に

  　　　　大阪市立大学『季刊経済研究』 25巻3号(2002年12月)。片淵卓志と連名。

• 自動車部品メーカーにおけるフレキシビリティの形成と労使関係(2) : 全A労働組合連合会と加盟単組の組織と活動

  　　　　大阪市立大学『季刊経済研究』 15巻4号(1993年3月)

• 自動車部品メーカーにおけるフレキシビリティの形成と労使関係(1) : 全A労働組合連合会と加盟単組の組織と活動

  　　　　大阪市立大学『季刊経済研究』 15巻3号(1992年12月)





ウォン ジョンハク(元鍾鶴)・中村　二朗

• 韓国における賃金構造−1976, 87, 95年のマイクロデータによる実証分析−

  　　　　『アジア経済』第43巻1号(2002年1月)





碓田 智子・久保 加津代・竹澤 志朗

• 専門職若年女性の職業・結婚観と "両住まい" 志向

  　　　　『生活科学研究誌』 1号(2002年12月)





梅村　清英

• 開発政策と失業-Kemp Paradoxについての展望-

  　　　　『中京大学経済学論叢』第16号(2004年)

• 労働市場の需要独占と開発政策

  　　　　『中京大学経済学論叢』第13号(2001年)、柿元純男と連名





FRI経済研究所/日本経済研究センター

• 技術革新・グローバル化の中での所得分配―賃金格差変動を中心に

  　　FRI経済研究所『研究レポート』No.72、2000年4月。本文はPDFファイル。

• 労働生産性に及ぼす技術進歩の影響

  　　FRI経済研究所『研究レポート』No.28。要旨のみ。

• 日本的雇用慣行の変化と企業行動

  　　FRI経済研究所『Economic Review』1997年10月、本文はPDFファイル。執筆は上村淳三、間淵美華。





榎　一江

• 大正期の工場看護婦 −製糸経営による看護婦養成の事例から

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』554号、2005年1月号、PDF





蛯原　典子

• ドイツ労働法における平等取扱原則(2)

  　　　　『立命館法学』1998年第5号。なお(1)(3)はなぜかファイルがない。

• 雇用差別禁止法理に関する一考察──労働法における平等取扱原則を中心に

  　　　　『立命館法学』2000年第1号





江本　純子

• 精神障害者就業の意義と課題：就業施策の動向及び国際比較を通して

  　　　　『佛教大学大学院紀要』33号(2005年3月)

• 精神障害者就業における根本問題

  　　　　『佛教大学大学院紀要』32号(2004年3月)





遠藤　公嗣

• 賃金形態論の途絶

  　『大原社会問題研究所雑誌』553号、2004年12月号、PDF

• 賃金

  　『大原社会問題研究所雑誌』501号、2000年8月号、特集：労働問題研究の現在　1980〜2000年（2）、PDF

• 社会政策学会における労働研究

  　　社会政策学会第104回大会（2002年5月26日）報告。





遠藤　惣一

• 労使関係研究の方法と課題

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第63号、1991年3月、pdf。

• 学生アルバイトに関する実証的研究（その１） −関西学院大学社会学部のケース・スタディ−

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第60号、1989年10月。牧正英、西山美瑳子と連名

• 日本の労使関係(1)──関西地方を中心とした調査研究

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第54号、1987年3月、pdf。





遠藤　英樹

• 作業組織の小集団活動への「意味世界からのアプローチ」−文献レビューによる概念枠組みについての覚え書−

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第71号、1994年10月、pdf。

• 作業組織における小集団活動に内在するメカニズムの役割 −ある製鋼会社の事例研究を中心に−

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第69号、1994年3月、pdf。





遠藤　雄二

• 女性労働と雇用形態の変化

  　　　　『労務理論学会研究年報』第8号(1999年4月)





呉　学　殊（オウ・ハクスウ）

• パートタイマーの組織化と意見反映システム―同質化戦略と異質化戦略

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年7月号(No.528)





大石　亜希子

• 有配偶女性の労働供給と税制・社会保障制度

  　　　　『季刊社会保障研究』第39巻第3号（2003年12月）

• 母親の就業に及ぼす保育費用の影響

  　　　　『季刊社会保障研究』第39巻第1号（2003年6月）





大石　邦弘

• 多様化する雇用形態とその対応

  　　FRI経済研究所『FRI Review』Vol.1 No.3,1997年10月。本文はPDFファイル

• 新しい雇用システムの展望

  　　FRI経済研究所『研究レポート』No.7。要旨のみ。

• 年功賃金体系は存続できるか

  　　　　『FRI Review』Vol.１no.1、PDF





大内　伸哉

• 労働条件の変更プロセスと労働者代表の関与

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年6月号(No.527)





大木　栄一

• 長期休暇と能力形成

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年９月号(No.542)





大日　康史

• 離職率と賃金構造

  　　　　『立命館経済学』第42巻6号、1994年2月。太田聰一・竹廣良司と共同執筆

• 定年制の離職行動への影響

  　　　　『立命館経済学』第42巻1号、 1993年4月。竹廣良司と共同執筆





大沢　真知子

• 仕事と家庭の調和のための就業支援―日本的雇用慣行の変化の中で―

  　　　　『季刊社会保障研究』第34巻第4号（1999年3月）





大住　康之

• 資本蓄積、資本・熟練補完および集計労働分配の中期分析

  　　　　『中京大学経済学論叢』第16号(2004年)





大西　広

• 賃上げの有効領域

  　　　　『立命館経済学』第34巻3号、 1985年8月





大野　昭彦

• バングラデシュの公企業における生産労働者の職務意識

  　　　　『アジア経済』第42巻11号、2001年11月





大野　正和

• 日本的経営からみた「忠誠」と「服従」の論理

  　　大阪市立大学大学院経営学研究科修士論文

• 企業労働の現場と労働エートス

  　　1999年6月　『大阪市大論集』 第95号

• 過労死問題とその仕事について

  　　1999年2月　『大阪市大論集』 第94号

• 組織論的経営学の批判と「権威」の諸問題

  　　1998年6月　『大阪市大論集』 第91号

• 日本的経営に見る労働の「強制」と「自発」──自発的労働による自己支配

  　　1997年12月　『大阪市大論集』 第89号

• 日本的経営と「共同性」

  　　　　『情報問題研究』第8号、1996年

• 日本的経営・忠誠・世間

  　　1997年4月　『情報問題研究』 第9号

• 連載　過労死から見えてくる日本の労働社会
• 過労死者へのレクイエム
  
  

  大阪市役所社會部調査課

• 大阪市立の共同宿泊所に宿泊せる勞働者の生活(モノグラフイ)

  　　大阪市役所社會部調査課『勞働調査報告』第11輯、1921(大正10)年9月30日發行を本間啓一郎氏が電子化したもの。





大阪府立大学社会福祉学部　都市福祉研究会

• 大阪府野宿生活者実態調査報告書

  　　代表・里見賢治、2001年3〜6月実施、2002年3月刊行。





大重　光太郎

• ドイツにおける協約システムの分散化と企業別労働協約−−食品加工産業における事例研究

　　　　『大原社会問題研究所雑誌』541号、2003年12月号、PDF。





太田　清

• フリーターの増加と労働所得格差の拡大

  　　　ESRI Discussion Paper Series No.140、2005年5月





大竹　文雄

大竹文雄　学術論文一覧 　　　一部をPDFファイルで公開。 大竹文雄　一般向け著書・論文一覧 　　　40本余の論稿をＰＤＦファイル、htmlファイルで公開。 The Productivity of Public Capital: Evidence from the 1994 Electoral Reform of Japan 　　　　ISER discussion papersNo. 627, February 2005, pp. 33.(Daiji Kawaguchi, Fumio Ohtake and Keiko Tamada) 失業と幸福度 　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年7月号(No.528) Who Supports Redistribution ? 　　　　"ISER Discussion Paper No. 603, May 2004, (F. Ohtake and J. Tomioka), The Japanese Economic Review, December 2004, Vol. 55 (4), pp. 333-354. Testing The Morale Theory of Nominal Wage Rigidity 　　　ISER Discussion Paper No. 602, April 2004, (D. Kawaguchi and F. Ohtake) 誰が所得再分配政策を支持するのか？ 　　　　『経済分析』、内閣府経済社会総合研究所、No.171　2003年12月、pp.3-27（富岡淳共著） 日本の構造的失業対策 　　　　『日本労働研究雑誌』 2003年7月 Impact of Labor Shedding on Stock Prices 　　　　" Japan Labor Bulletin vol.42, No.1, January 2003, pp.6-12, with Noriko Tanisaka 企業成長と労働意欲 　　　 『フィナンシャル・レビュー』 第67号、財務省総合政策研究所編、2003年１月、pp.4-34、（太田聰一共著） デフレ下の雇用対策 　　　 『日本経済研究』No.44、日本経済研究センター、2002年3月、pp.22-45（太田聰一共著）（ｐｄｆファイル）。

コンピューター使用が賃金に与える影響 　　　　『日本労働研究雑誌』No.494、日本労働研究機構、2001年9月25日、pp.16-30（小原美紀共著）、（ｐｄｆファイル）。 退職金・企業年金のポータビリティ 　　　　『日本労働研究雑誌』No.489、日本労働研究機構、2001年4月25日、PDF Special Employment Measures in Japan 　　 Japan Labor Bulletin Vol.39, No.12, The Japan Institute of Labour, pp.6-15, December 2000 雇用不安をめぐって 　　　　『季刊 家計経済研究』第４８号、（財）家計経済研究所、2000年10月15日、pp.13-21、PDF ＩT革命と雇用創出および賃金格差 　　　　『大阪労働』200,初秋号、大阪府商工労働部、2000年９月30日 ９０年代の所得格差 　　　　『日本労働研究雑誌』No.480、日本労働研究機構、2000年７月、pp.2-11、PDF 少年犯罪と労働市場：時系列および都道府県別パネル分析 　　　　『日本経済研究』日本経済研究センター、2000年３月、pp.40-65（岡村和明との共著） 雇用政策に経済学的発想を 　　　　『労働統計調査月報』 1999年２月号、PDF 所得不平等化の背景とその政策的含意 ―年齢階層内効果、 年齢階層間効果、人口高齢化効果― 　　　　『季刊社会保障研究』第35巻第1号（1999年6月）、斉藤誠と連名。 労働経済学からみた退職金・企業年金制度 　　中部産業・労働政策研究会(中部産政研)『産政研フォーラム』第42号(1999年Spring) 退職金税制と労働市場 　　　　『季刊社会保障研究』第34巻第2号（1998年9月） 税制・社会保障制度とパートタイム労働者の労働供給行動 　　　　『季刊社会保障研究』第31巻第2号（1995年 Autumn）、 安部由起子と連名。





太田　聰一

• 地域の中の若年雇用問題

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年６月号(No.539)

• わが国における未充足求人の実証分析 −「雇用動向調査」個票を用いて−

  ESRI Discussion Paper Series No.108　2004年6月





大橋　勇雄

• 労働法制に関する経済学的な見方

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年1月号(No.523)





大森　香織 ・ 丸山　義皓

• わが国失業率の最近の動向について　−1999年1月〜2000年6月

  　　　　『東京家政学院筑波女子大学紀要』第５集 2001年





大脇　雅子

• パートタイム労働と均等待遇の原則──労働省研究会報告を読む

  　　労働法律旬報1491号、2000.11





小笠原　浩一

• ホームヘルパーの職務遂行能力

  　　　　『日本労働研究雑誌』2002年5月号(No.502)、近藤絢子と共同執筆。

• イギリス労働組合会議（ＴＵＣ）のパートナーシップ戦略

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』499号、1999年9月号、PDF





小川　浩

• 賃金制度を少子化から評価する

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年特別号(No.534)





小川　誠

• 外国人労働者問題の現状

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年10月号(No.531)





岡山　礼子

• イギリスにおける労働力の女性化と非正規雇用

  　　　　『労務理論学会誌』第12号(2003年2月)





奥井　 めぐみ

• 情報サービス産業の雇用調整と外注化

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年９月号(No.542)





奥地　正

• 国有林における労働組織の形成と展開（四）

  　　　　『立命館経済学』第27巻6号、 1979年2月

• 国有林における労働組織の形成と展開（三）

  　　　　『立命館経済学』第27巻4号、 1978年10月

• 国有林における労働組織の形成と展開（二）

  　　　　『立命館経済学』第23巻5・6号、 1975年2月

• 国有林における労働組織の形成と展開（一）

  　　　　『立命館経済学』第23巻4号、 1974年10月





沖　公祐

• 抽象的労働論の欧米における動向
  
  

  荻野　勝彦

• 現場からみた労基法改正

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年1月号(No.523)





奥野　明子

• 日本における目標管理の現状と課題

  　　　　大阪市立大学『經營研究』47巻1号(1996年5月)





小倉　一哉

• 長期休暇が企業経営に与える影響 ― 因果関係に関する一考察

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年７月号(No.540)

• なぜ日本人は年休を取らないのか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)





小倉　祥子

• 女性の長期勤続化による男女間賃金格差の動向

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』546号、2004年5月号、PDF





小越　洋之助

• 雇用システムの転換と労使関係

  　　　　『労務理論学会誌』 13号(2004年2月)





小沢　道紀

• サービスの人材開発における課題──非正規雇用労働者を中心として

  　　　　『立命館経営学』第43巻第４号（2004年11月刊）





小野　一郎

• ロシアにおける体制転換と資本・賃労働関係の形成

  　　　　『立命館経済学』第48巻5号、 1999年12月





小野　進

• 賃金決定メカニズムと社会関係

  　　　　『立命館経済学』第44巻4・5合併号、 1995年12月

• 賃金決定理論と明治・大正期の労働「市場」

  　　　　『立命館経済学』第44巻3号、 1995年8月





小野塚　知二

• 日本におけるイギリス労働史研究 ──実証の深化と意味の希薄化

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』516号、2001年11月号。【特集】労働史研究の現在（3）





小野 晶子

• 非正規労働者増加のメカニズム−大型小売業の事例から−

  　　同志社大学大学院　総合政策科学研究科 『総合政策科学会　学会誌』創刊号(1999)

• 日本の大型小売業における業績管理と要員管理 ―事例研究：パートタイマー比率増加のメカニズム―
  
  

  小原　美紀

• 雇用保険制度が長期失業の誘引となっている可能性

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年９月号(No.542)

• 失業給付は失業を長期化させるか？

  　　　　『季刊社会保障研究』第36巻第3号（2000年12月）



【カ　行】

高玲娜（Gao, Ling Na）

• 労働争議に関する中国工会の立場と役割：改革開放期の外資企業を中心に

  　　一橋大学社会学研究科博士論文要旨、2000年7月





香川　孝三

• アメリカにおけるある日系自動車会社の労働協約の改正

  　　　　『同志社アメリカ研究』 第31号(1994年12月)

• アメリカ企業,アメリカ日系企業,日本企業における苦情・仲裁手続の比較研究

  　　　　『同志社アメリカ研究』 第29号(1993年3月)

• アメリカにおけるある日系自動車会社の労働協約

  　　　　『同志社アメリカ研究』 第28号(1992年3月)

• マラヤ最初の労働組合法

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』第46号(1991-03-11)





掛谷　力太郎

• 労務管理方法における二元的考察

　　　　『駒大経営研究』 1号(1969年7月)





片岡　洋子

• 人事管理と雇用平等制度――アメリカ人事管理に公民権法第七篇が与えたインパクト

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』506号、2001年1月号、PDF





加藤　隆夫

• 従業員代表制の経営参加度とその決定要因―計量分析

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年6月号(No.527)





加藤哲郎

• 加藤哲郎の仕事

  　　加藤哲朗氏の著書・論文・エッセイの総目次

• Professor KATO's English and German Papers

  　　加藤哲朗氏の英語、ドイツ語のpaperの一覧

• ほめ殺しと脱労働の社会主義

  　　論文,1995

• 日本＝ポスト・フォード主義国際論争をめぐって

  　　講演記録,1985

• 過労死とサービス残業の政治経済学

  　　日本語版,1994

• The POLITICAL ECONOMY OF JAPANESE KAROSHI(ジャパニーズ過労死の政治経済学)

  　　既に仏・独・中・韓国語でも翻訳・紹介された好評の英文論文,1994

• 日本人の勤勉神話ができるまで

  　　日本語で反響を呼びなぜか外務省に受けた論文,1994

• Workaholism: It's not in the Blood

  　　上の論文の英語版,LOOK JAPAN,1995・2





金井　郁

• 企業別組合におけるパート組合員と意思決定過程への関与 ―正規組合員との比較から

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』568号、2006年3月号、PDF。





鹿生　治行

• 雇用主としての派遣会社の役割−苦情処理の分析を手がかりに

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』550/551号、2004年9・10月合併号、PDF。





鎌田　耕一

• 委託労働者・請負労働者の法的地位と保護―業務委託・業務請負の法的問題

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年5月号(No.526)





釜田　泰介

• 雇用差別意図の推定と使用者の反証責任 : アメリカ公民権法第7編と裁判所

  　　　　『同志社アメリカ研究』 第22号(1986年3月)

• アメリカにおける雇用差別とbottom lineの抗弁

  　　　　『同志社アメリカ研究』 第21号(1985年3月)





禿　あや美

• 電機産業におけるパートタイマーと労働組合――A社の定時社員制度を中心に

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』515号、2001年10月号（9月25日発行）、PDF。





唐津　博

• 労働法理論の現在− 2002 〜 2004 年の業績を通じて

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年2・3月号(No.536) 、毛塚勝利・奥田香子・川田琢之との座談会

• 2003年労基法改正と解雇・有期契約規制の新たな展開

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年1月号(No.523)





川口　章

• 結婚と出産は男女の賃金にどのような影響を及ぼしているのか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年１月号(No.535)





河越　正明・星野　歩

• 都市別データによる外国人労働者の一考察 −地域的な分布状況及び地域経済に与える影響−

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.158　　2006年2月





川崎　誠一

• 製造業における労働費用構成の推移

  　　　　『立命館経済学』第37巻2号、 1988年6月





川越　修

• 1848年革命期ドイツにおける職人の相互扶助組織問題

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』第38号(1987-03-03)





川端　望

• 論文・報告書ライブラリー
• 国立大学法人の管理運営制度と教員の地位

  　　　　『全大教時報』第27巻第6号、全国大学高専教職員組合、2004年2月、65-76頁。同論文への補足がある。

• 日米合弁鉄鋼企業の生産プロセス

  　　　　『季刊経済研究』(大阪市立大学)第18巻第3号、89-116頁、1995年12月。

• 日本鉄鋼業の生産システムをめぐる諸問題　−先行研究の整理と課題設定−」

  　　　　研究年報『経済学』(東北大学)第57巻第4号、81-91頁、1995年12月

• USX社の労使関係とコーポレート・ガバナンス

  　　　　日本経営学会第70回大会(一橋大学、1996年9月21日)報告原稿

• 書評：十名直喜『日本型鉄鋼システム　−危機のメカニズムと変革の視座−』『鉄鋼生産システム　−資源、技術、技能の日本型諸相−』

  　　　　『産業学会研究年報』第12号、103-105頁、1997年3月。





神林　龍

• 求人集中度とマッチングの効率性

  　　　ESRI Discussion Paper Series No.160　　2006年2月、上野有子と連名

• 民営紹介は公営紹介よりも「効率的」か ―両大戦間期のデータによる検証

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年2・3月号(No.536)

• マッチングの技術的効率性と入職経路選択行動

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.106　　2004年6月。上野有子、村田啓子と連名





北野　正一

• 雇用増と実質賃金率増との同時達成策について（�U）

  　　　　『立命館経済学』第29巻3号、 1980年8月

• 雇用増と実質賃金率増との同時達成策について（�U）

  　　　　『立命館経済学』第29巻2号、 1980年6月





木村　琢磨

• 電機産業における派遣・請負労働者の活用と課題

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』567号、2006年2月号、PDF





木村　武

• 名目賃金の下方硬直性に関する再検証―― ある程度のインフレは労働市場の潤滑油として必要か？

  　　日本銀行調査統計局ワーキングペーパーシリーズ1999.11。MS-Wordファイルのダウンロード





木村元 ・髙瀬雅弘・ 富澤知佳子

• 学校方式の時代 : 一九二〇〜四〇年代の青少年労働を巡る転換の諸相

  　　　　『一橋大学研究年報 社会学研究』44巻　2006年





木本　喜美子

• 労働とジェンダー

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』500号、2000年7月号、特集：労働問題研究の現在　1980〜2000年（1）、PDF





金基元

• 韓国自動車産業の構造調整をめぐる争点

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』552号、2004年11月号、PDF。金元重訳。





清川雪彦

• 日本人の労働観−意識調査にみるその変遷

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』542号、2004年1月号、PDF。山根弘子との共同執筆。

• インドにおける出稼ぎ移民問題−その流入と流出をめぐって

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』531号、2003年2月号、PDF。唐規昭との共同執筆。

• 労働条件は職務意識を決定する主要因か？――武漢市機械工業における意識調査を中心に

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』507号、2001年2月号、PDF。関権、高田誠との共同執筆。





楠奥　繁則

• 自己効力論からみた大学生のインターンシップの効果に関する実証研究──ベンチャー系企業へのインターンシップを対象にした調査

  　　　　『立命館経営学』第44巻第５号（2006年1月刊）

• 職場におけるストレス・マネジメントの探究──サウスウエスト航空を事例に

  　　　　『立命館経営学』第42巻第６号（2004年3月刊）





倉田　原志

• ドイツにおける政治活動を理由とする解雇と基本権・覚書

  　　　　『立命館法学』2000年第3･4号、PDF。





倉田　良樹

• 情報サービス産業における日中国際分業の一側面

• 「ITエンジニアのスキルに関する意識とキャリア形成」 調査分析報告書

  　　文部科学省科学研究費（基盤研究C２）による個人研究、2003.6.23
  　1. 倉田良樹「IT技術者の技能形成と労働市場に関する政策論的考察　〜現状と課題〜」(PDF)
  　2. 津崎克彦「情報サービス産業における技術者の資格取得に関する分析」(PDF)
  　3. 津崎克彦「従業員の『定着』と『能力の発揮』の同時達成を目指して 〜 情報サービス産業技術者を事例とした人事マネジメントに関する考察」(PDF)
  　4. 西野史子「IT技術者のキャリアパターン」 (PDF)

• 企業行動の多角化・情報化とホワイトカラーの労働

  　　　　『一橋論叢』103巻2号(通巻592号)　1990年2月号

• 産業社会の転換とこれからの労働問題

  　　　　『一橋論叢』99巻4号(通巻570号)　1988年4月号、林大樹と連名

• 労働者意識の変容と労務管理の課題 : 新世代労働者の日米比較

  　　　　『一橋大学研究年報 社会学研究』25巻(1987年)





久保　克行

• 合併に伴う人事制度の統合と雇用・処遇の変化―個人データによる分析

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年8月号(No.529)





栗田　健

• 研究回顧 「日常的な労働組合」の研究（上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』557号、2005年4月号、PDF。

• 研究回顧 「日常的な労働組合」の研究（下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』558号、2005年5月号、PDF。





黒崎卓／小田尚也

• パキスタン労働市場の研究

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』558号、2005年5月号、PDF。





黒田　兼一

• 人事労務管理の新展開──ヒューマン・リソース・マネジメントをどうみるか

  　　　　『立命館経営学』第44巻第５号（2006年1月刊）





黒田　祥子

• 人々は賃金の変化に応じて労働供給をどの程度変えるのか？：労働供給弾性値の概念整理とわが国のデータを用いた推計

  　　　　金融研究所「ディスカッション・ペーパー・シリーズ」2006年、執筆は黒田祥子と山本勲。

• 名目賃金の下方硬直性を巡る論点と政策含意：1990年代のわが国の経験を中心に

  　　　　金融研究所「ディスカッション・ペーパー・シリーズ」2005年9月、執筆は黒田祥子と山本勲。

• なぜ名目賃金には下方硬直性があり、わが国ではその度合いが小さいのか？：行動経済学と労働市場特性・マクロ経済環境の違いによる説明

  　　　　『金融研究』第２４巻第４号（2005年12月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• 名目賃金の下方硬直性を巡る論点と政策含意：わが国の1990年代の経験を中心に

  　　　『金融研究』第２４巻第４号（2005年12月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• わが国の解雇法制は企業にとってどの程度厳格か

  　　　　『日本労働研究雑誌』2004年4月号(No.525)、PDF。

• 名目賃金の下方硬直性が失業率に与える影響─マクロ・モデルのシミュレーションによる検証─

  　　　『金融研究』第２２巻第４号（2003年12月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• わが国の名目賃金は下方硬直的か？（Part I）─フリクション・モデルによる検証─

  　　　『金融研究』第２２巻第２号（2003年6月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• わが国の名目賃金は下方硬直的か？（Part II）─フリクション・モデルによる検証─

  　　　『金融研究』第２２巻第２号（2003年6月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• わが国失業率の変動について─フロー統計からのアプローチ─

  　　　　『金融研究』第21巻第４号（2002年１２月発行）。執筆は 黒田 祥子。

• 失業に関する理論的・実証的分析の発展について―わが国金融政策へのインプリケーションを中心に―

  　　　『金融研究』第２０巻第２号（2001年４月発行） 。執筆は中田（黒田）祥子 。





桑原　靖夫

• グローバル化時代の産業立地と雇用創出──先進モデルに学ぶ雇用・人材開発・技術蓄積

  　　　JIL講演会記録





惠　浩星

• グローバル競争と中国自動車産業の生産体制の再編 : 日本的生産システムとの関わりで

  　　　　大阪市立大学『經營研究』 54巻4号(2004年01月)





玄田　有史

• 座談会 仕事と生活のなかの見えない現実

  　　　　『日本労働研究雑誌』2005年１月号(No.535)、田中早苗、浜田敬子と連名。

• 構造的失業の再検討 −失業率上昇の背景−

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.53　　2003年8月、近藤絢子と連名。

• 構造的失業とは何か

  　　　　『日本労働研究雑誌』2003年7月号(No.516)、近藤絢子と連名。

• パートが正社員との賃金格差に納得しない理由は何か

  　　　『日本労働研究雑誌』2003年2・3月号(No.512)、 篠崎武久、石原真三子、塩川崇年と連名。

• 見過ごされた所得格差−若年世代 vs. 引退世代，自営業 vs. 雇用者−

  　　　　『季刊社会保障研究』第38巻第3号（2002年12月）

• 働くことの悲しさ

  　　　　『プレジデント』2002年12月10日

• 「リストラ中高年」の行方

  　　　ESRI Discussion Paper Series No.10、2002年2月

• 雇用機会の創出と喪失の変動──１９８６年から１９９８年の「雇用動向調査」に基づく分析

  　　　『日本労働研究雑誌』2002年1月号(No.499)、照山博司と共同執筆。

• 学校から職場へ

  　　　　『日本労働研究雑誌』2001年5月号(No.490)、黒澤昌子との共同執筆。

• 就業と失業―その連関と新しい視点

  　　　 『日本労働研究雑誌』1999年5月(No.466)、太田聰一との共同執筆。

• チャンスは一度―世代と賃金格差

  　　　『日本労働研究雑誌』1997年10月(No.449)

• 「資質」か「訓練」か？―規模間賃金格差の能力差説―

  　　　　『日本労働研究雑誌』1996年1月(No.430)　





香西 泰/長滝谷 瑞穂

• 産業・職業からみたアメリカの所得分配

  　　　　『FRI研究レポート』No.55。





楜沢　徹郎

• 地域雇用活性化のカギはコミュニティービジネス

  　　　Economic Review　Vol.8 No.2 2004年4月






河野　快晴

• 雇用理論に関するノート

  　　　　『立命館経済学』第26巻4号、 1977年10月





河野　裕康

• ヴァイマル初期のヒルファディングの国際労働運動論

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』476号、1998年7月号、PDF





洪　明順

• 中国国内労働力移動に関する研究動向−1990年代の出稼ぎ労働力移動を中心に

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』530号、2003年1月号、PDF





伍賀　一道

• 不安定雇用問題の新局面　−若年雇用難の時代をめぐって−

  　　　『立命館経済学』54-4 2005.11

• 非正規雇用

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』501号、2000年8月号、特集：労働問題研究の現在　1980〜2000年（2）、PDF

• 労働者派遣・職業紹介事業の規制緩和とＩＬ０９６号条約改正問題

  　　　『立命館経済学』 45巻6号、 1997年2月

• コンビナート社外工労働者の集積基盤

  　　　『立命館経済学』 23巻5・6合併号、 1975年2月





古賀　義弘・岐美　宗

• 女性職業ドライバーの労働環境に関する実態について : タクシードライバーの実態調査から

  　　　　『労務理論学会研究年報』第9号(2000年4月)





小久保　祐佳

• 働く女性をとりまく環境 ──「男女雇用機会均等法」の改正とセクシュアル・ハラスメント

  　　東京経済大学竹内一夫ゼミ1999年度卒論





小島　克久

• 地域別に見た所得格差

  　　　　『季刊社会保障研究』第38巻第3号（2002年12月）





小島　貴子

• 地方自治体におけるキャリアと就業支援の実践――彩の国キャリア塾について

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年６月号(No.539)





小杉　礼子

• フリーター」とは誰なのか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)

• 若年パートタイム・有期限雇用者の現状と問題──日本とオランダの高等教育修了者実態調査より

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2002年12月(No.510)

• 増加する若年非正規雇用者の実態とその問題点

  　　　『日本労働研究雑誌 』2001年5月(No.490)

• 大都市の若者の就業行動と意識

  　　　日本労働研究機構 調査研究報告書No.146、2001年10月発表、濱中義隆、下村英雄、吉本圭一との共同研究。

• 　変化する大卒者の初期キャリア ──「第２回大学卒業後のキャリア調査」より

  　　　 日本労働研究機構 調査研究報告書No.129、1999年12月発表、堀有喜衣、上西充子、中島史明、耳塚寛明、本田由紀との共同研究。

• 新規高卒労働市場の変化と職業への移行の支援

  　　　日本労働研究機構 調査研究報告書No.114、1998年9月発表。 下村英雄、西澤弘、本田（沖津）由紀、中島史明との共同研究。





小関　隆志

• 建設不況下における元請・下請関係の変容

  　　PDF。山本篤民、村松加代子と共同執筆。社会政策学会編『雇用関係の変貌』（社会政策学会誌第9号）法律文化社、2003年3月

• 労働協同組合

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』500号、2000年7月号、特集：労働問題研究の現在　1980〜2000年（1）、PDF

• 労働組合の研究集会活動にみる労働者教育――日本生協連労働組合の「生協研究会」を事例に――

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』1998年7月

• 労働者自主管理企業における経営と生産―労働者の実践的学習過程―」(上)(下)

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』1998年3・4月

• 生協の職場にもっと生きがいを！

  　　　　『月刊社会教育』1997年10月

• 労働組合研究集会活動の分析──労働の社会的意義を問う労働組合活動──」

  　　学位請求論文、一橋大学大学院社会学研究科、1999年1月

• 「労働の社会的意義」の自覚と実践

  　　日本社会教育学会第45回研究大会自由研究発表、大阪教育大学、1998年9月

• 労働組合の研究集会における労働者の学び

  　　日本社会教育学会第44回研究大会自由研究発表、立正大学、1997年10月

• 労働世界の生涯学習１−生協労働者の学習過程−

  　　日本社会教育学会第４３回研究大会自由研究発表、広島大学、1996年10月





小関　藤一郎

• オールー法と企業内労使関係

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第77号、1997年3月、pdf。

• フランスにおける「日本型モデル」論について

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第74号、1996年3月、pdf。

• 労働運動の危機とは何か

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第64号、1991年11月、pdf。

• フランスの労使関係と企業の位置

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第60号、1989年10月、pdf。





後藤　純一

• 日本の労働力需給ギャップと外国人労働者問題

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年10月号(No.531)





小林　謙一

• 介護職員の雇用形態の多様化と人事・給与管理

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』548号、2004年7月号、PDF





小檜山　政克

• サービス労働・商業労働の価値形成性

  　　　　『立命館経済学』第39巻2号、 1990年6月

• 現代の産業構成と労働価値論

  　　　　『立命館経済学』第38巻3号、 1989年8月





小松　史朗

• 自動車製造における労働の変質と新たな能力形成──直接生産作業者のTPM・保全業務への進出と能力形成

  　　　　『立命館経営学』第41巻第２号（2002年7月刊）





小松 裕

• 「近代」の"縮図"球磨郡深田銅山の歴史──鉱毒問題から朝鮮人労働まで-

  　　　　『熊本大学文学部論叢〔史学編〕』第57号(1997年3月)

• 肥薩線工事と中国人・朝鮮人労働者

  　　　　『熊本大学文学部論叢〔史学編〕』第37号





近藤　和彦

• お蔵（発言・小品文ほか一覧）
• 書評　Ｅ・ホブズボーム／Ｔ・レインジャ（編）『創られた伝統』

  　　　前川啓治／梶原景昭 他訳（紀伊國屋書店、1992）、『週刊読書人』 1992年

• 知識人=歴史家の死 − Ｅ・Ｐ・トムスンを悼む −

  　　　　『思想』832号（1993年10月）

• 労働運動史

  　　　　『歴史学事典』第６巻（弘文堂、1998年）

• 民衆史

  　　　　『歴史学事典』第６巻（弘文堂、1998年）





近藤　健児

• 越境汚染と国際労働移動-不完全競争と労働組合の存在するケース-

  　　　　『中京大学経済学論叢』第17号(2005年)





金野　純

• 文化大革命期社会運動における構造的矛盾と派閥主義 −上海労働者運動内部の分化構造を手掛かりとして−

  　　　　『アジア経済』第43巻3号(2002年3月)



【サ　行】

斉藤　隆夫

• １９６２〜６３年イタリア金属機械協約闘争の意義――近年の日本労使関係研究が見落としたこと

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』484号、1999年3月号、PDF
  
  

  坂　幸夫

• 外国人単純技能労働者の労働市場と事業所内労働力配置の展開――岐阜県可児市、美濃加茂市立地事業所の事例研究から

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』515号、2001年10月号、PDF。
  
  

  逆瀬川　潔

• 職業訓練の変遷と課題

  　　　　『帝京経済学研究』第37巻第1・2号合併号（2003年12月）

• 長期不況下の労働経済

  　　　　『帝京経済学研究』第36巻第1号（2002年12月）





坂本 重泰

• 日本の製造業における生産性実態の考察

  　　　同志社大学大学院　総合政策科学研究科 『総合政策科学会　学会誌』第２号(2000）





坂寄　俊雄

• わが国最低賃金法について

  　　　　『立命館経済学』第10巻3号、 1961年8月

• 労務管理の対象

  　　　　『立命館経済学』第10巻1号、 1961年4月

• 内職労働者の量的存在に関する調査と推定──大阪府における実体調査を通じて(1)

  　　　　『立命館経済学』第7巻2号、 1958年

• 内職労働者の量的存在に関する調査と推定──大阪府における実体調査を通じて(2)

  　　　　『立命館経済学』第7巻3号、 1958年

• 内職労働者の量的存在に関する調査と推定──大阪府における実体調査を通じて(3)

  　　　　『立命館経済学』第7巻5号、 1958年





崎山　治男

• 欲望喚起装置としての感情労働−感情労働の《再発見》に向けて

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』566号、2006年1月号、PDF。
  
  

  櫻井　純理

• ホワイトカラー労働者の職業経歴と職業能力形成の実態──アパレルメーカーA社の事例

  　　　　『立命館産業社会論集』２００１年１２月、第３７巻第３号（通巻１１０号）、pdf。





櫻庭　涼子

• 高齢者の雇用対策 ―若年者との利害調整の観点から

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年特別号(No.534)　





酒向　真理

• EUとイギリスの雇用政策：「第3の道」は確立可能か？

  　　　　中部産業・労働政策研究会(中部産政研)『産政研フォーラム』第40号(1998年 Autumn)





佐々木　淳

• 1910年代における日本在来綿織物業の工場労働

  　　　　 社会政策学会第106回大会(2003年5月)報告





佐々木　薫

• 監督者、生産水準規範、および集団生産性：集団規範の作用に関する実験的研究

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第79号、1998年3月、pdf。

• 欠勤および遅刻に関する職場規範の研究 −都市消防の事例研究−

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第71号、1994年10月、pdf。

• 欠勤に関する職場規範の調査研究

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第70号、1994年3月、pdf。

• 紡績女子従業員の定着意識 −数量化II類を用いた再分析−

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第63号、1991年3月、pdf。





佐々木　啓

• 徴用制度下の労資関係問題

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』568号、2006年3月号





佐々木　勝

• 年齢階級間ミスマッチによるUV曲線のシフト変化と失業率

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年2・3月号(No.524)





佐藤　厚

• 中間管理職は不要になるのか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)

• 人事管理の変化と裁量労働制

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2003年10月号(No.519)

• 規制緩和下の航空業の労使関係

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2003年10月号(No.440)





佐藤　静香

• 韓国財閥企業における大卒ホワイトカラーの賃金管理

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』536号、2003年7月号、PDF





佐藤　忍

• フィリピンからみた外国人労働問題研究の現在

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』529号、2002年12月号、PDF





佐藤　卓利

• 全米自動車労働組合（UAW）の成立

  　　　　『立命館経済学』第32巻2号、1983年6 月

• 1920年代アメリカにおける自動車労働者の労働と生活

  　　　　『立命館経済学』第31巻5号、 1983年2月





佐藤　とよ子

• 「意識」としての労働政策

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』536号、2003年7月号、PDF





佐藤　博樹

• 若年者の新しいキャリアとしての「未経験者歓迎」求人と「正社員登用」機会

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年特別号(No.534)、PDF

• 労働組合支持に何が影響を与えるのか──労働者の権利に関する理解に着目して

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年11月号(No.532)、原ひろみと共同執筆。PDF

• 製造分野における請負企業の事業戦略と人事管理の課題

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年5月(No.526)、木村琢磨、佐野嘉秀、藤本真と共同執筆。

• 雇用区分の多元化と人事管理の課題──雇用区分間の均衡処遇

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2003年9月(No.518)、佐野嘉秀、原ひろみと共同執筆。

• 個別的苦情と労働組合の対応──職場の上司と労働組合

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2000年12月(No.485)

• 雇用システムの変化から見た人事管理の課題

  　　　　『日本労働研究雑誌 』1999年8月(No.470)

• 非典型的労働の実態──柔軟な働き方の提供か？

  　　　　『日本労働研究雑誌 』1998年12月(No.462)





佐野　哲

• 人材ビジネスと新卒労働市場

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年９月号(No.542)

• ハローワーク（公共職業安定所）の役割は何か

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)





佐野　嘉秀

• パート労働の職域と要員をめぐる労使交渉――ホテル業Ｂ社の事例

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』521号、2002年4月号、PDF





佐野　晋平

• 男女間賃金格差は嗜好による差別が原因か

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年７月号(No.540)





佐武　弘章

• 「ひとのかんばん」とトヨタ生産方式の対応策

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』498号、2000年5月号、PDF

• トヨタ生産方式と日本的生産システムとの共通性と異質性をめぐって

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』498号、2000年5月号、PDF





佐竹　義昌

• 道路運送労働の現状と問題点――トラック労働の実証的研究

  　　　　　『学習院大学経済論集』17巻3号（通巻43号）／1981年3月

• 道路運送労働の動向と問題点

  　　　　　『学習院大学経済論集』7巻2号（通巻14号）／1971年3月

• 交通業給与体系の問題点――職務給化と労使関係について――

  　　　　　『学習院大学経済論集』4巻2号（通巻8号）／1967年12月





猿田　正機

• スウェーデンにおける人事・雇用システムと労使関係

  　　　　『労務理論学会誌』第13号(2004年2月)

• 中小企業の労働問題――企業別賃金格差論を中心として

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』505号、2000年12月号、特集：労働問題研究の現在　1980〜2000年（３）、PDF

• 「国際化」と労務管理 : 自動車産業を事例として

  　　　　『労務理論学会研究年報』第2号(1992年10月)





澤田マルガレーテ

• EC域内労働移動と社会保障

  　　　　『季刊社会保障研究』第28巻第2号（1992年 Autumn）





沢田　ゆかり

• 「後発工業国における女性労働と社会政策」 第5回　香港

  　　　　『アジア経済』第43巻12号(2002年12月)





澤田　陽太郎

• 会社分割と労働者保護──商法改正に伴う労働契約承継法を中心として

  　　　日本労働研究機構(JIL)講演会記録





堀野　昌聰

• ソ連大祖国戦争期の配給切符制度と労働者

  　　　　『駒沢大学経済学論集』36巻4号(2005年3月)





塩原　秀子

• 既婚女性の労働

  　　　　『帝京経済学研究』第38巻第2号（2005年3月）





重田　博正

• ホームヘルパーの労働負担と健康確保対策

  　　　　『立命館経済学』54巻特別号(2004年4月)

滋野　由紀子

• 出産・育児と就業の両立を目指して−結婚・就業選択と既婚・就業女性に対する育児休業制度の効果を中心に−

  　　　　『季刊社会保障研究』第39巻第1号（2003年6月）、松浦克己と連名

• 保育政策が出産の意思決定と就業に与える影響

  　　　　『季刊社会保障研究』第35巻第2号（1999年9月）大日康史と連名





篠﨑　彰彦

• 企業の組織的・人的業務見直しが情報化の効果に及ぼす影響 −企業規模別・地域別・業種別多重比較−

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.127、2005年2月





篠崎　 武久

• 日本の長期失業者について―時系列変化・特性・地域―

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年7月号(No.528)

• 事業所内従業員年齢構成と雇用変動の関係──再考

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.107、2004年6月





篠田　徹

• "企業別組合を中心とした民衆組合"とは (上)

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』564号、2005年11月号、PDF

• "企業別組合を中心とした民衆組合"とは (下)

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』565号、2005年12月、PDF





篠原　健一

• アメリカ自動車産業の労働と職務編成 : 事例調査を中心にして

  　　　　『同志社アメリカ研究』 第33号(1997年3月)





篠原　陽一

• 帆船の社会史──イギリス人船員の証言
• イギリス海運における船員雇用──その歴史的概観

  　　　　『海事産業研究所所報』182　1981年8月。

• 国家と労務管理、そして船員──船員は国家からどのように扱われてきたか？

  　　　　『国民経済雑誌』（神戸大学）171(1)　1995年1月

• 便宜船員の歴史的考察──労働力の国際移動、移民、外国人労働者との対比において

  　　　　『海運経済研究』14　1980年11月。

• 船員労働の特殊性

  　　　船員問題研究会編『現代の海運と船員』所収、成山堂書店、1987年1月、所収。

• イギリス海員組合100年史の研究──世界の船員にとって海員組合とは何であったのか

  　　　　『海事産業研究所報』 319,322,327、1993年1月,4月,9月





柴山　恵美子

• 男女均等待遇原則の主流化に向かってEU労働法制の展開──パートタイム労働理事会指令と欧州裁判所判例（上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』534号、2003年5月号、PDF

• 男女均等待遇原則の主流化に向かってEU労働法制の展開──パートタイム労働理事会指令と欧州裁判所判例（中）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』535号、2003年6月号、PDF

• 男女均等待遇原則の主流化に向かってEU労働法制の展開──パートタイム労働理事会指令と欧州裁判所判例（下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』537号、2003年8月号、PDF





フランソワ・シマー

• 公共部門における労働組合の競合――日本の事例

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』505号、2000年12月号、PDF





章慧南（Zhang, Hui Nan）

• 中国における国有企業の雇用システムの研究：労働力流動化との関連性において
  一橋大学社会学研究科博士論文要旨、2000年3月




島　和博

• 労働市場としての釜ヶ崎の現状とその「変容」

  　　　　『人文研究』（大阪市立大学） 53巻3号(2001年12月)
  
  

  嶋田　ミカ

• インフォーマル部門の女性労働と家族　―インドネシア・中部ジャワの事例から―

  　　　　『国立女性教育会館研究紀要』第2号、1998年8月。PDF

　　



清水　耕一

• 制度による制度の設計：フランス35時間労働と新しい労使関係

  　　2002年進化経済学会大会における報告要旨（2002年3月29日予定）

• 35時間労働とフレキシビリティー：フランス自動車産業のケース

  　　　進化経済学会「制度の政治経済学」部会における報告要旨(2001年9月24日）、PDF。

• フランス35時間労働法の性格と意義

  　　　藤村幸雄教授古稀記念論文集（同志社大学『経済学論叢』第54巻第4号2003 年3月、pp.32-66）

• Transforming Kaizen at Toyota

  　　　PDF

• 高度情報化時代の組立職場

  　　　尾高・都留編『デジタル化時代の組織革新』有斐閣、2001年収録

• Maverick at the Age of Mega-Fusion and Mega-Merger? : Toyota's Global Strategies;

  　　　PDF

• 企業システムの進化におけるバイファケーションとイナーシア──自動車産業における事例
• 企業システムの進化におけるバイファケーションとイナーシア

  　　　March 26th, 2000, 進化経済学会第4回大会、中央大学駿河台記念館

• 企業論への「制度の政治経済学」的アプローチ

  　　　『制度の政治経済学の体系化』平成8年度〜平成10年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(1)）研究成果報告書
  　　（研究代表者　八木紀一郎）、1999年4月、131-169





清水谷　諭・鈴木　亘・野口　晴子

• Nonprofit Wage Premiums in Japan's Child Care Market: Evidence from Employer-Employee Matched Data（ 保育サービス市場における営利・非営利の賃金格差−ミクロデータによる検証）

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.34、2003年5月

• Wage Determinants and Age Profiles in the Japanese Child Care Industry:Evidence from Employee-level Data（保育士の賃金決定要因と賃金プロファイル −ミクロデータによる検証−）

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.33　　2003年5月





清水谷　諭・野口　晴子・鈴木亘

• 公的介護保険導入は女性労働供給をどの程度刺激したか？ −ミクロデータによる検証−

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.93　　2004年4月





清水　正徳

• 一九二〇年代造船業における資本制的労働過程──川崎造船所を中心に

  　　　　『立命館経済学』第24巻5・6号、 1976年2月

• 「労働の疎外」と「労働力の商品化」

  　　　　『立命館経済学』第11巻5・6号、 1963年2月





嶋田　巧

• 現代イギリスにおける雇用条件の規制 ― 労働組合による集団的規制の衰退を中心として ―

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』第60号(1998-02-25)





島貫　智行・守島　基博

• 派遣労働者の人材マネジメントの課題

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年5月号(No.526)





下山　房雄

• 「グローバル経済と労働組合──Think Globally, Act Globally

  　　　　全労連『交流と資料　２０号』」(98.09) pp1-7

• 読書ノート：ウィリアムソン（戸塚秀夫監訳）『日本の労働組合ー国際化時代の国際連帯活動ー』

  　　　（00.09.08執筆）

• 書評：平井陽一『三池争議―戦後労働運動の分水嶺』

  　　　本稿の本文を400字×5枚にまとめた別版が「毎日新聞　西部本社版」2000年12月8日夕刊に「大人が真剣だった時代　平井陽一『三池争議』が問いかけるもの」のタイトルで掲載

• 労働力商品価値はどこに？

  　　　かながわ総研『所報』97号(98.12.01)、「経済原論論争六題」(1)

• 使用価値の量は計れる！

  　　　かながわ総研『所報』98号(99.02.01) 、「経済原論論争六題」(2)

• 労働強化による剰余価値生産は絶対的？相対的？

  　　　かながわ総研『所報』99号(99.03.01）、「経済原論論争六題」(3)

• 労働力価値・価格の一致・不一致問題

  　　　かながわ総研『所報』101号(99.10.01) 、「経済原論論争六題」(4)

• 価値量の規定──加重平均支配平均・平均原理限界原理

  　　　かながわ総研『所報』104号(00.04.01) 、「経済原論論争六題」(5)

• 経済学の方法＝抽象は非現実的仮定？

  　　　かながわ総研『所報』105号(00.06.01) 、「経済原論論争六題」(6)





小豆川　裕子

• 企業組織とテレワーク−テレワークに関する定量的分析−

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.138、2005年5月





グレゴリー・ジャクソン

• コーポレート・ガバナンスと労務管理の比較

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年6月号(No.527)





朱　炎

• 中国沿海部に労働力供給不足

  　　　　『Economic Review』Vol.9 No.1 　2005年1月





朱　昌烈

• 生産システムにおける「合理化」と労働強制 : 機械化と柔軟性を中心に

  　　　　大阪市立大学『經營研究』第49巻4号(1999年2月)





庄司　啓一

• アメリカ合衆国における外国人労働者問題の研究動向サーベイ−日本を中心に

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』531号、2003年2月号、PDF





庄村　長

• 《労働の人間化としての職務設計》の基礎

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』502号、2000年9月号、PDF





白田　秀彰

• 求人求職活動における個人情報保護に関する報告

  　　　　社団法人 全国求人情報誌協会, 1999年3月





白波瀬　佐和子

• 既婚女性の就業決定と子育て−これからの社会保障政策に向けて−

  　　　　『季刊社会保障研究』第38巻第3号（2002年12月）、松浦克己と連名。





新川　敏光

• 「権力資源論を超えて？」――久米郁男著『日本型労使関係の成功―戦後和解の政治経済学』を読む

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』482号、1999年1月号、PDF





杉本　良雄

• 世界労働論争──国際価値論の一論点

  　　　　『立命館経済学』第36巻6号、 1988年2月





鈴木　玲

社会運動的労働運動とは何か―先行研究に基づいた概念と形成条件の検討 　　　　『大原社会問題研究所雑誌』No.562・563 (2005年9・10月) 労働組合再活性化戦略の研究サーベイ―制度と戦略の相互関係と３つの再活性化戦略の検討 　　　　『大原社会問題研究所雑誌』No.548 (2004年7月) Explaining Japanese Unions' Strategies for Organizing: Examination of the Strategic Choice of Industry-Level Union Federations, 　　　　（PDF）A Paper submitted to IIRA 5th Asian Regional Congress in Seoul, Korea (June 23-26, 2004). 労使関係研究のレビューと今後の課題 　　　　（PDF File） 社会政策学会104回大会、産業労働部会（2002年5月26日）において発表。 リーン生産方式導入と労使関係・労働組合：現代自動車における事例 　　　　『日本型生産システムの韓国への移転に関する共同研究−自動車産業を中心として』（平成12年度科学研究費補助金研究成果報告書）、2002年3月、100-120。 "The Transformation of Visions of Labor Unionism" 　　　　 Social Science Japan Journal. Volume 3 (1): 77-93.要旨、本文PDFを読むには登録が必要（有料）。 "Politics over Cooperative Economic Unionism --An Overlooked Aspect of the Union Movement in Postwar Japan" 　　　　The Contemporary Japan Group（東京大学社会科学研究所）において発表（2000年11月1日）(PDF File) 労使関係−自動車・鉄鋼産業を中心にして 　　　　『大原社会問題研究所雑誌』507号、2001年2月号、特集：労働問題研究の現在　1980〜2000年（４）、PDF

労働組合文化の形成と衰退──八幡製鉄労組の例 　　　　法政大学大原社会問題研究所2000年9月月例研究会報告 80年代後半以降の労使関係文献サーベイ ―「日本的労使関係」に肯定的立場をとる文献を中心として 　　　　現代労使関係・労働組合研究会発表論文 Union Politics in Hard Times:The Restructuring of "Japanese-Style Employment Relations" and the Internal Politics of the Japanese Labor Movement in the 1990s 　　　　A Paper Presented at ISA XIV World Congress of Sociology 組合内政治と組合路線──国労の事例研究を通じた理論的考察 The Radicalizing Effect of the Cold War on Union Politics of Railway Workers 　　　　A Paper Presented at 21st Annual North American Labor History Conference (Session: Radical Paradise on the Pacific: Labor Politics in 1950s Japan, October 22, 1999) 協調的労働運動の政治的側面―鉄鋼労働運動における少数派と組合内政治― 　　　　日本労働社会学会(1998年11月2日)及び大原社会問題研究所月例研究会(1999年1月27日)において発表。 "The Impact of the Decentralization of Collective Bargaining on the Internal Politics of Unions" 　　　　『社会科学ジャ−ナル』(国際基督教大学社会科学研究所紀要）No.38　（1998年4月）, pp.105-125.(PDF File) The Polarization of the Union Movement in Postwar Japan: Politics in the Unions of Steel and Railway Workers." 　　　　1997, University of Wisconsin, Madison. (available: Abstract, Table of Contents, Chapter 1)





鈴木　敦雄

• 長期失業者対策としての職業訓練制度の可能性−職業紹介の現場から

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年7月号(No.528)





鈴木　和雄

• 感情管理とサービス労働の統制

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』566号、2006年1月号、PDF





鈴木　勝利

• ＩＴ革命と労働運動──電機産業の取り組みを中心に

  　　　　日本労働研究機構（JIL）講演録





鈴木　宏昌

• フランスのパートタイム労働−−個人の労働時間短縮と半失業の狭間で

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』537号、2003年8月号、PDF

• 先進国における非典型的雇用の拡大

  　　　　『日本労働研究雑誌』1998年12月(No.462)

• 近年における日本の労働市場の変化：基準なき労働市場へ？

  　　　　ソーシャルアジア・フォーラム報告





砂押　以久子

• 職場における労働者のプライバシーをめぐる法律問題

  　　　　『日本労働研究雑誌』1998年12月(No.462)





清山　玲

• ジェンダー平等政策の展開と雇用における「結果の平等」−ジェンダー平等政策は「結果の平等」を実現しているか

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』547号、2004年6月号、PDF





瀬岡　誠

• アメリカにおけるアソシエイション史研究 ― クラフト・ギルドと労働組合と同業組合 ―

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』第35号(1985-02-20)





瀬岡　吉彦

• 完全競争、完全情報、および収穫不変の下で差別による賃金格差は存続するか？ : 「差別の経済学」再検討

  　　　　大阪市立大学『經濟學雜誌』 第98巻3号(1997年9月)





関　弥三郎

• 勤労者家計の統計的研究

  　　　　『立命館経済学』第30巻3・4・5号、 1981年12月

• 失業意識調査と最近の就業希望者の特徴

  　　　　『立命館経済学』第21巻3・4号、 1972年10月

• 県外からの勤労所得による県民所得統計の補正

  　　　　『立命館経済学』第14巻2号、 1965年6月





関口　定一

• アメリカにおける人事・雇用システムの変化と労使関係

  　　　　『労務理論学会誌』第13号(2004年2月)

• 現代アメリカ労使関係・労務管理とウェルフェア・キャピタリズム

  　　　　『労務理論学会誌』第10号(2004年2月)





宣元錫（Sun, Won suk）

• 職場の知識形成と技術移転：「外国人研修制度」によるアジアへの技術移転の研究

  　　　　一橋大学社会学研究科博士論文要旨、2000年3月

• 韓国における非専門職外国人労働者受け入れ政策の大転換−「雇用許可制」の導入：「研修生」から「労働者」へ

  　　　　ＰＤＦ





諏訪　康雄

• キャリア権は何をどう変えるのか

  　　　　『日本労働研究雑誌』2005年11月号(No.544)

• 能力開発法政策の課題──なぜ職業訓練・能力開発への関心が薄かったのか？

  　　　　『日本労働研究雑誌』2003年5月(No.514)

• 労働をめぐる「法と経済学」──組織と市場の交錯

  　　　　『日本労働研究雑誌』2002年3月(No.500)

• キャリア権の構想をめぐる一試論

  　　　　『日本労働研究雑誌』1999年7月(No.468)





清家　篤

• 年功賃金はどうなるか

  　　　　『日本労働研究雑誌』 2004年4月号、PDF

　　
• 年齢差別禁止の経済分析──高齢化社会の人的資源活用に与える定年と求人の年齢制限の影響

  　　　　『日本労働研究雑誌』 2001年1月号

• 転換期の日本経済と雇用・労使関係の展望

  　　　 　『日本労働研究雑誌』 1999年8月号

• 少子高齢社会の雇用と処遇──エイジフリー社会の構築をめざして

  　　　　日本労働研究機構（JIL）講演録





相馬　保夫

• ドイツ労働史・労働運動史研究

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』　512号、2001年7月号（6月25日発行）、【特集】労働史研究の現在――1980〜2000年（2）、PDF。





孫　江

• １９２０年代中国の労働運動における幇会結社

  　　　　『駒沢史学』64号(2005年2月)



【タ　行】

田尾　雅夫

• 会社人間はどこへいく──日本的経営の変化と揺らぐ従業員の帰属意識

  　　JIL講演会記録
  
  

  高井良　健一

• 三池争議体験者のライフヒストリー
  
  

  高木　彰

• 労働と人間（�U）

  　　　　『立命館経済学』第40巻6号、 1992年2月

• 労働と人間（�T）

  　　　　『立命館経済学』第40巻3号、 1991年8月





高木　信二

• 「低く安定的な失業率」と伸縮的賃金──日本経済のマクロパフォーマンスをめぐる神話と現実

  　　　　大蔵省財政金融研究所『フィナンシャルレビュー』1996年1月、pdf。





高木　督夫

• 研究回顧 賃金と労働組合

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』529号、2002年12月号、PDF





高木　信久

• わが国における非自発的失業と分断労働市場

  　　　　『日本消費経済学会年報』第22集、2000年度、pdf。





高田　一夫

• 「日本的」人事管理は欧米とどこが違うのか : 一つの調査仮説

  　　　　『一橋論叢』106巻2号（通巻610号）1991年8月号

• 労働運動史の「政治」的理論

  　　　　『一橋論叢』104巻2号（通巻598号）1990年8月号

• 日米における労働運動の変化と労働運動史の理論

  　　　　『一橋論叢』102巻2号（通巻586号）1989年8月号

• アメリカ労働運動の経済活動 : ゴムパーズとルーサー

  　　　　『一橋論叢』82巻3号（通巻467号）1979年9月号

• アメリカ労働運動の政治活動 : ゴムパーズとルーサー

  　　　　『一橋論叢』80巻5号（通巻457号）1978年11月号

• UAWルーサー体制の成立

  　　　　『一橋論叢』74巻4号(通巻420号、1975年10月号)
  
  

  高梨　昌

• 今日の経済・社会政策の潮流批判−労働研究再構築の視点から

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』530号、2003年1月号、PDF

• 高齢者の雇用・就業対策

  　　　　『季刊社会保障研究』第32巻第4号（1997年 Spring）





髙野 剛

• 家内労働法制定をめぐる政策論議 : 高度成長期の日本を中心に

  　　　　大阪市立大学『經濟學雜誌』 第104巻3号(2003年12月)
  
  

  高橋　伸一

• 炭鉱労働者の履歴と広域移動

  　　　　『佛教大学社会学研究所紀要』第11号(1990.3)

• 生活史研究試論──生活「転換点」の意義

  　　　　『佛教大学社会学部論集』第32号(1999.3)

• 書評 猿田正機著『トヨタシステムと労務管理』税務経理協会(1995年7月発行)

  　　 　　『日本労働社会学会年報』第7号(1996.12.20)





高橋　友雄

• 最近のドイツ金属産業における雇用保障と　--労働条件をめぐる労使対立

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』511号、2001年6月号、PDF





高橋　徳行

• 自己雇用という働き方の現状と可能性−暗い「今」と明るい「兆し」

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年５月号(No.538)





高橋　正樹

• 「社会的表象としてのサラリーマン」の登場──戦前俸給生活者の組合運動をどうみるか

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』511号、2001年6月号、PDF





高橋　睦子

• フィンランドの福祉国家と女性労働――その到達点と課題

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』485号、1999年4月号、PDF。





高橋　陽子

• 自治体による就業支援としての「ジョブカフェ」の現状

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年６月号(No.539)

• ホワイトカラー『サービス残業』の経済学的背景 ― 労働時間・報酬に関する暗黙の契約

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年2・3月号(No.536)





高山　憲之

• 年金をめぐる世代間利害調整

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年特別号(No.534)

• 企業年金改革、労使が主役

  　　　　『日本経済新聞』経済教室欄、1996年6月28日。





高山　与志子

• 米国における非正規雇用の実態

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年2・3月号(No.524)





峰滝　和典

• 日本企業のIT化の進展が生産性にもたらす効果に関する実証分析 − 企業組織の変革と人的資本面の対応の観点

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.144　　2005年6月





竹内　一夫

• アメリカの賃金制度──伝統と革新

  　　　『日本労働研究雑誌』2004年8月号(No.529)　PDF

• 日米の人事労務管理の特徴と成果主義
• 外国人労働者問題
• 大競争時代における人事賃金制度の新パラダイム」

  　　　　『東京経大学会誌』1997年3月号

• アメリカにおける賃金制度の現状と新動向

  　　　　『東京経大学会誌』186号、1994年3月、19−58頁

• 在米日系企業の人事管理−事例研究を中心として−

  　　　　『東京経大学会誌』165号、1990年3月209-257頁

• 大競争時代における中小企業の人事管理

  　　　　『ＴＫＣ』1997年6月号)

• 人材の育成と活用

  　　　　河野重栄編『マネジメント要論』第９章、八千代出版、1994年、197−221頁





竹内　規彦

• 中小企業の雇用慣行に関する調査研究 −愛知県下の中小企業勤労者・経営者の調査結果の分析を中心にして−

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第75号、1996年10月、pdf。





竹川　 宏子

• 東南アジア日系工場に対する小集団活動の移転──ＱＣサークルとＺＤ運動の現地化を中心に

  　　　　『高崎経済大学論集』第46巻第1号(２００３年6月)





竹田　昌次

• 少子化時代の人事労務管理について──幾つかの政策文書の検討を通じて

  　　　　『立命館経営学』第44巻第５号（2006年1月刊）





武田　晴人

• 労働問題
• 第一次大戦期の労資関係

  　　　　東京大学経済学部大学院の日本経済史1999年度冬学期の講義で配布されたペーパー。1996年度の講義の録音テープを元に速記録の形で作成されたもの。上記の他にも日本帝国主義論、経済成長論など(詳しくは講義計画参照)。なお、未定稿であり無断引用は許されていないことに注意。





竹ノ下　弘久

• エスニック・アイデンティティの葛藤と変容――日立就職差別裁判の朴鐘碩氏の生活史から

  　　　　『解放社会学研究』10(1996年)掲載論文。





田口　和雄

• 新日本製鐵における賃金制度の変遷とその特質―賃金制度改革の方向を探る

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年8月号(No.529)





田口　典男

• イギリス賃金審議会の廃止と全国最低賃金制度の導入

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』502号、2000年9月号、PDF





立花　雄一

• 再考横山源之助と米騒動

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』499号、2000年6月号、PDF

• 横山源之助と米騒動

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』487号、1999年6月号、PDF





立岩　真也

• 妻の家事労働に夫はいくら払うか──家族／市場／国家の境界を考察するための準備

  　　　　千葉大学文学部紀要『人文研究』23号、1994年３月

• 能力主義とどうつきあうか

  　　　　『解放社会学研究』８号、1994年６月

• 労働の購入者は性差別から利益を得ていない

  　　　　『Sociology Today』５号、1994年12月





田中　重人

研究のページ 戦後日本における性別分業の動態: 女性の職場進出と二重の障壁 　　　　『家族社会学研究』(日本家族社会学会) 8: p. 151-161, 208. (July 1996) 性別職域分離と女性のフルタイム継続就業 　　　　第23回数理社会学会大会 (Mar. 1997) 性別分業の変動論−−マルクス主義フェミニズム vs. 合理主義経済学 　　　　第7回日本家族社会学会大会 (July 1997) 報告要旨 Dynamics of Occupational Segregation and the Sexual Division of Labor 　　　　『1995年SSM調査シリーズ』 3: 85-122. (Mar. 1998) [英語全文あり] 高学歴化と性別分業： 女性のフルタイム継続就業に対する学校教育の効果 　　　　『1995年SSM調査シリーズ』 12: 1-16. (Mar. 1998) [日本語全文 PDFあり] 性別分業の分析：その実態と変容の条件 　　　　博士論文 大阪大学大学院人間科学研究科. (Oct. 1999) [日本語全文 PDFあり] 生活時間の男女差の国際比較: 日本・欧米六か国データの再分析 　　　　『年報人間科学』 22: 17-31. (Mar. 2001) [日本語全文 PDFあり] 無効回答の発生 　　　　『家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書』 2 (4): 155-179. (June 2001) [日本語全文 PDFあり] 家事専従者の労働供給の可能性: 家事時間量分布に基づく推計 　　　　『日本労働研究雑誌』 493: 4-14. (Aug. 2001) [日本語全文, 正誤表, 検証のためのデータ] 男女共同参画社会の実現可能性: 生活時間データに基づく政策評価 　　　　『季刊家計経済研究』60: 48-56. (Oct. 2003) Reconciling Work and Family: issues and policies in Japan 　　　　ILO Conditions of Work and Employment Series No. 5 (2003) (阿部正浩+濱本知寿香と共著) [英語全文PDFあり] A Cross-National Comparison of the Gender Gap in Time-Use: reanalyzing data from Japan and six Western countries. 　　　　『東北大学文学研究科研究年報』 53: 152-137 (Mar. 2004). [英語全文PDFあり]

世帯のなかの所得核と調整役: 現代日本における性別階層の過程. 　　　　東北大学法学研究科21世紀COEプログラム『研究年報』1: 31-43 (June 2004). [日本語全文PDFあり] 高学歴化と性別分業： 女性のフルタイム継続就業に対する学校教育の効果 　　　　関西社会学会, 47回大会 (倉敷), 1996-05-26. [改訂版：日本語全文] 文章データのコンピュータ・コーディング: プログラムとその応用 　　　　数理社会学会, 22回大会 (大阪), 1996-09-21 [日本語全文]、(太郎丸博と共同) 職域分離への数理的接近： 性別格差形成過程の計量研究のために 　　　　日本社会学会, 69回大会 (沖縄), 1996-11-23 [日本語全文] 性別職域分離と女性のフルタイム継続就業 　　　　数理社会学会, 23回大会 (東京), 1997-03-19 [日本語全文] 性別分業の変動論： マルクス主義フェミニズム vs. 合理主義経済学 　　　　日本家族社会学会, 7回大会 (東京), 1997-07-24. [日本語／英訳全文] 職域分離の力学： 女性のホワイトカラー化がもたらしたもの 　　　　 日本社会学会, 70回大会 (千葉), 1997.11 [日本語全文] Practicable Gender-Equal Societies: 男女共同参画社会の真実 　　　　関西数理社会学研究会 (大阪大学), 2000-07-15. [日本語全文 PDF] 性別とキャリア選択: 3種混合型男女共同参画社会の可能性 　　 　　労働社会調査文献研究会 (日本労働研究機構), 2000-11-17. [日本語全文 PDF] 性別階層制からの脱出 　　　　社会政策学会, 103回大会 (仙台), 2001-10-20 [日本語全文 PDF] 無効回答傾向の地域差 　　 　　日本家族社会学会, 12回大会 (小金井), 2002-09-21 [日本語全文 PDF] Principal Earner and Accommodator in Household. 　　　　 ISA/RC28 Tokyo Meeting (東京), 2003-03-02. [英語全文 PDF] Risky Investment: theorizing housekeepers' disadvantageous human capital accumulation 　　　　国際家政学会, 20回世界会議 (京都), 2004-08-06 [英語全文 PDF]





田中　勉

• 人事考課と労働組合

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』487号、1999年6月号、PDF
  
  

  田中　裕美子

• パートタイム労働をめぐる最近の研究動向 ―日本および欧米との国際比較にむけて―

  　　　　同志社大学『經濟學論叢』 51巻4号(2000年3月)

• 労働力の女性化と性別役割分業 ― スウェーデンの事例による一考察 ―

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』第58号(1997-02-25)

• 女性の就業と性別役割分業 (1)

  　　　　同志社大学『經濟學論叢』 45巻3号(1994年3月)





谷　洋之

• 「後発工業国における女性労働と社会政策」第3回　メキシコ

  　　　　『アジア経済』第43巻10号(2002年10月)





田部　早紀子

• 移住労働者の就業確率と近隣効果 −タイ、バンコクでの事例−

  　　　　『アジア経済』第43巻2号（2002年2月）





玉井　芳郎

• 労使関係論の今日的展開と部門の業績管理

  　　　　同志社大学大学院　総合政策科学研究科 『総合政策科学会　学会誌』第３号(2001）





田村　譲

• 女子に対する昇格差別とその違法性──社会保険診察報酬支払基金昇格差別事件判決（東京地裁平成２年７月４日）を素材として
  
  

  丹下　晴喜

• 「労働市場の柔軟化」と規制緩和

  　　　　『立命館経済学』第44巻4・5合併号、 1995年12月

• 資本主義における生産方法の今日的特徴（下）

  　　　　『立命館経済学』第42巻1号、 1993年4月

• 資本主義における生産方法の今日的特徴（上）

  　　　　『立命館経済学』第41巻6号、 1993年2月





丹野　清人

• グローバリゼーション下の産業再編と地域労働市場――自動車産業にみる周辺部労働間競争

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』528号、2002年11月号、PDF

• 日系人労働市場のミクロ分析――業務請負業での参与観察に基づく実証研究

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』499号、2000年6月号、PDF

• 在日ブラジル人の労働市場――業務請負業と日系ブラジル人労働者

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』487号、1999年6月号、PDF

• 創り出される労働市場――非合法就労者の移動のメカニズム

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』478号、1998年9月号、PDF





周武鉉

• ’混合型’非フォード主義作業組織の形成と進化

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』553号、2004年12月号、金元重訳





趙孝来

• 韓国の企業別労働組合における内部統治 ―― Ｈ自動車労組の現場組織を中心に

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』512号、2001年7月号（6月25日発行）





千本　暁子

• 職工問題対策からみた明治期雇用関係 ― 転換の契機としての同業組合準則の制定に着目して ―

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』第35号(1985-02-20)

• 女子労働問題の研究動向

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』第26号(1979-11-30)





茶谷　淳一

• 国際的労働力移動について

  　　　　『立命館経済学』第47巻2号、 1998年10月





中条　毅

• ジョン・ダンロップの産業関係制度とその批判的考察

  　　　　『同志社アメリカ研究』第5号(1968年9月)





辻　勝次

• 大企業における長期雇用慣行の実態 ―トヨタの場合，１９５６〜１９９１年―

  　　　　『立命館産業社会論集』2004年6月、第41巻第1号

• トヨタマンのキャリア・アンカーと職業生涯──幸運世代のライフストーリー分析

  　　　　『立命館産業社会論集』2004年3月、第39巻第4号（通巻１１９号）、pdf。

• 自動車工場の職場革新と新労働組織──トヨタの職場，20年の変遷

  　　　　『立命館産業社会論集』2002年6月、第38巻第1号（通巻１１２号）、pdf。

• 先導工場の職場技能システムと職業能力──試作・多種少量対応型職場のもの造り

  　　　　『立命館産業社会論集』2001年１２月　第37巻第3号（通巻１１０号）、pdf。

• 災害過程と職業被害・再生──阪神・淡路大震災と職業

  　　　　『立命館産業社会論集』1999年１２月、第35巻第3号（通巻１０２号）、pdf。





辻村　一郎

• 鉄鋼労働者の労働災害・職業病に対するとりくみ

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』第6号(1968-03-15)





土田　道夫

• 非典型雇用とキャリア形成

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年特別号(No.534)





筒井　美紀

• 生産労働の外国人女性と高卒女子無業者　―ジェンダー・エスニシティによる職務階層秩序形成の可能性

  　　　　『国立女性教育会館研究紀要』第5号、2001年8月。PDF

　　



鄭南・阿部康久

• 国有企業改革の進展にともなう人員削減と補償の現状 −遼寧省撫順市における企業調査報告から−

  　　　　『アジア経済』第45巻9号(2004年9月)





手島　咲子

• ウィリアム・モリスとクラフトマンシップ ──機械時代のモリス思想と実践

  　　　　放送大学坂井思志氏編集の電子ジャーナル『The Board of Social Sciences(社会科学ボード) 』 第3号 2000.10.1





手島　繁一

• 社会運動的労働運動と生協労働運動の交叉

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』565号、2005年12月号、PDF





照山　博司

• 雇用機会再配分と労働再配分 −「雇用動向調査」による労働移動の実証分析−

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.31　　2003年5月





田　暁利

• 中国における若年労働力育成の現状と課題（下）

  　　　　『立命館経済学』49巻6号(2001年2月)

• 中国における若年労働力育成の現状と課題（上）

  　　　　『立命館経済学』49巻3号(2000年8月)





戸木田　嘉久

• 私の戦後史

  　　　　『立命館経済学』第37巻4・5合併号、 1988年12月

• 産業構造の「転換」と労働組合運動の課題

  　　　　『立命館経済学』第35巻4号、 1986年10月

• フランスにおける労働者とその家族の権利──フランス労働総同盟『ポケット法律便覧』から（1）　同（2）　同（3）

  　　　　『立命館経済学』第24巻4号、 1975年10月、第24巻5・6合併号、 1975年10月、第25巻1号、 1976年4月。

• 労働貴族論にかんする若干の覚書

  　　　　『立命館経済学』第22巻5・6合併号、 1974年2月

• 関西地方在住の炭鉱離職者の就労と生活状態に関する調査報告（続）

  　　　　『立命館経済学』第20巻5・6合併号、 1972年2月、川端久夫と共同研究。

• 関西地方在住の炭鉱離職者の就労と生活状態に関する調査報告

  　　　　『立命館経済学』第19巻5号、 1970年12月、川端久夫と共同研究。

• 戦後炭鉱労働運動の展開過程（１）

  　　　　『立命館経済学』第16巻1号、 1967年4月

• 戦後炭鉱労働運動の展開過程（2）

  　　　　『立命館経済学』第16巻5・6合併号、 1968年2月

• 最近の資本蓄積と低賃金構造(上)

  　　　　『立命館経済学』第13巻3号、 1964年8月

• 最近の資本蓄積と低賃金構造(下)

  　　　　『立命館経済学』第13巻4号、 1964年10月





富田　和暁

• 大都市圏と非大都市圏における男女別の産業別・職業就業者数の変動 : 1990年代前半期における分析を中心として

  　　　　『人文研究』（大阪市立大学）51巻12号(1999年12月)





富沢　賢治

• 研究回顧　労働の社会化と社会的経済

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』534号、2003年5月号、PDF





戸室　健作

• 電機産業における構内請負労働の実態

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』550/551号、2004年9・10月合併号、PDF





豊田　奈穂

• 寡占産業と競争産業における非正規労働者の増加要因−電力業・ガス業・水道業と卸売業・小売業・飲食店を対象に

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』556号、2005年3月号、PDF

• パート労働者増加の要因−企業規模別による時系列分析

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』542号、2004年1月号、PDF



【ナ　行】

永井　暁子

• スウェーデンにおける男性の働き方と子育て

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年１月号(No.535)





長尾　英彦

• 男女同一賃金原則と憲法一四条──岩手銀行男女差別手当事件訴訟控訴審判決を契機に

  　　　　『中京法学』 27巻1号、1992年、pdf。





中川　香代

• EU影響下の英国労使関係

  　　　　『労務理論学会誌』第13号(2004年2月)

中川　功

• 外国人労働者受け入れ論議が照らし出す日本の課題──1980〜90年代の日本国内における研究動向の特徴

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』532号、2003年3月号、PDF。





中野　育男

• 労働安全衛生と福祉国家――分権的自立的福祉国家への歩み

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』481号、1998年12月号、PDF。





中野　隆生

• 日本におけるフランス労働史研究

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』516号、2001年11月号、特集 労働史研究の現在(3)





中尾　和彦

• 電機産業における請負労働者の活用と請負適正化の課題―電子部品企業２社のケーススタディから

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年5月号(No.526)





長尾 　謙吉

• カナダにおける産業構造の変化と州別雇用成長

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』21巻1号(1998年6月)





中尾　武雄

• アメリカにおける産業間賃金格差の研究 : 文献展望

  　　　　『同志社アメリカ研究』 第28号(1992年3月)





中川　信義

• 世界労働・世界価値・世界的市場価値(III)

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』21巻4号(1999年3月)

• 世界労働・世界価値・世界的市場価値(II)

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』21巻2号(1998年9月)

• 世界労働・世界価値・世界的市場価値(I)

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』20巻4号(1998年3月)





長沢伸也・木野龍太郎

• 自動車企業におけるプロダクト・マネジャーの資質と能力に関する実証研究──日産自動車の事例

  　　　　『立命館経営学』第40巻第４号（2001年11月刊）





永瀬　伸子

• 非正社員と正社員の賃金格差の納得性に関する分析

  　　　　『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF

　　



中野　安

• ディスカウント革命の進展と雇用問題

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』20巻3号(1997年12月)





中野　麻美

• 規制緩和と女性労働

  　　　　『労務理論学会研究年報』第7号(1998年4月)





中町　誠

• 使用者側代理人から見た解雇訴訟と労基法改正

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年1月号(No.523)





中村　圭介

• 改革論議は事実から

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年11月号(No.532)、PDF

• 多すぎるのか，それとも効率的か−日本の公務員

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)、PDF

• 教育公務員の制度改革を考える──教育社会学者との対話を通じて

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2002年12月(No.509)

• ＩＴ化が労働に及ぼす影響──今後の研究に向けて

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2001年12月(No.498)





中村　広伸

• 「家族ぐるみ」闘争における消費活動をめぐる攻防――日鋼室蘭争議（1954年）を事例として

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』567号、2006年2月号





中本　悟

• アメリカの貿易自由化と雇用調整支援政策

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』19巻3号(1996年12月)





浪江　巌

• 人的資源管理と労使関係 ―「合意形成」活動の展開

  　　　　『立命館国際研究』　　18巻1号(2005年度)

• 作業管理とその展開形態

  　　　　『立命館経営学』 第44巻第３号（2005年9月刊）

• 基本給の支払い方，その内容と構造──賃金管理分析の課題と理論的枠組み

  　　　　『立命館経営学』 第42巻第３号（2003年9月刊）

• 基本給の支払い方の規定要因について──賃金管理分析の課題と理論的枠組（2）

  　　　　『立命館経営学』 第42巻第５号（2004年1月刊）

• 賃金の支払い方，労働者への影響と改革──賃金管理分析の課題と理論的枠組（3）

  　　　　『立命館経営学』 第44巻第１号（2003年3月刊）

• 人的資源管理の内容と構造

  　　　　『立命館経営学』第41巻第６号（2003年3月刊）





西岡　由美

• 技能実習生の活用実態と日本人社員との代替関係について

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年10月号(No.531)





西川　真規子

• 感情労働とその評価

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』567号、2006年2月号





西田　心平

• 寄せ場のストリートライフ──釜ヶ崎における単身労働者の生活世界

  　　　　『立命館産業社会論集』２００１年９月、第３７巻第２号（通巻１０９号）





西成田　豊

• 産業革命期日本における重工業大経営労働者の「都市下層民」的性格について（上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』568号、2006年3月号

• 産業革命期日本における重工業大経営労働者の「都市下層民」的性格について（下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』569号、2006年4月号

• 明治中期地方都市機械工業の労働力構成 : 官営鉄道長野工場を中心に

  　　　　『一橋大学研究年報 経済学研究』第47巻、2005年

• 中国人強制連行政策の成立過程

  　　　　『一橋大学研究年報 経済学研究』第42巻、2000年

• 日本的労使関係の史的展開(下) : 1870年代〜1990年代

  　　　　『一橋論叢』114巻6号(通巻662号;1995年12月号)

• 日本的労使関係の史的展開(上) : 1870年代〜1990年代

  　　　　『一橋論叢』113巻6号(通巻656号、1995年6月号)

• 明治初期鉄道建設をめぐる労資関係 : 「前期的労働関係」に関する一考察

  　　　　『一橋大学研究年報 社会学研究』28巻(1990年)

• 日本近代化と労資関係

  　　　　『一橋大学研究年報 経済学研究』第30巻(1989年）

• 日本ファシズムと労資関係 : 産業報国会史論

  　　　　『一橋大学研究年報 社会学研究』25巻(1987年)

• 両大戦間期労働組合法案の史的考察

  　　　　『一橋大学研究年報 経済学研究』28巻(1987年)

• 満州事変期の労資関係 論題 満州事変期の労資関係

  　　　　『一橋大学研究年報 経済学研究』26巻(1985年)

• 第一次大戦中・後の財閥系造船企業の労資関係 : 三菱長崎造船所の労働争議分析

  　　　　『一橋論叢』90巻3号(通巻515号、1983年9月号)





西村　豁通

• 都市問題と労働運動

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』第15号(1973-03-15)





西本　真弓

• 育児休業取得とその取得期間の決定要因について

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年6月号(No.527)





西山　昭彦

• 関係会社の分類と出向者の人事管理

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』489号、1999年8月号、PDF





西山　美瑳子

• 職場の人間関係に苦渋を覚える時に

  　　　　『関西学院大学社会学部紀要』第86号、2000年3月、PDF。
  
  

  仁田　道夫

• 転換期の日本経済と雇用をめぐる諸課

  　　　連合総研フォーラムでの報告、二つの報告が１ファイルに収められているものの後半部分。

• 労働条件変更法理と労使関係の道理

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2002年3月号





日本銀行

• わが国における労働分配率についての一考察

  　　　　『金融研究』第２１巻別冊第１号（2002年6月発行） 。執筆は須合 智広、西崎 健司。

• 国際的な労働者送金に関する統計整備

  　　　　2005年12月。日本銀行ワーキングペーパー・シリーズ。執筆者は佐竹秀典とミシェル・アッシーヌ。

全文はPDFファイル
• 雇用・所得情勢にみる日本経済の現状

  　　　　2004年12月7日、日本銀行調査統計局名。全文はPDFファイル。

• 労働市場における硬直性の日米比較と構造調整

  　　　　日本銀行国際局ワーキングペーパーシリーズ。執筆者は石崎寛憲と加藤涼。本文はPDF。

• わが国のベバリッジ曲線の再検討

  　　　　日本銀行調査統計局ワーキングペーパーシリーズ。執筆者は鎌田康一郎と真木和彦。本文はPDF。

• わが国の雇用・賃金の構造的変化について

  　　　　2002年 8月 2日。執筆は日本銀行調査統計局経済調査課在籍職員5人の連名。個人の責任による執筆で、日本銀行の見解ではないと断っている。全文はPDFファイル。

• わが国における労働分配率についての一考察

  　　　　2001年 6月日本銀行調査統計局ワーキングペーパーシリーズ。執筆者は西崎健司と須合智広。

• 名目賃金の下方硬直性に関する再検証 ――ある程度のインフレは労働市場の潤滑油として必要か？――

  　　　日本銀行調査統計局ワーキングペーパーシリーズ、1999年11月。執筆は木村武。

• 労働の再分配ショックと経済変動

  　　　　日本銀行調査統計局ワーキングペーパーシリーズ、1998年10月。執筆は藤田茂。





二村　一夫

『二村一夫著作集』総目次 『足尾暴動の史的分析──鉱山労働者の社会史』 日本における職業集団の比較史的特質──戦後労働組合から時間を逆行し、近世の〈仲間〉について考える 労働組合組織率の再検討──国際比較を可能にするために(1) インターネットと労働運動──世界と日本の労働組合サイト 企業別組合の歴史的背景 日本労使関係の歴史的特質 日韓労使関係の比較史的検討 日本の労働運動──1868〜1914年 第一次大戦前後の労働運動と労使関係 戦間期日本の労働運動──1917〜1940 第二次大戦以降の日本労使関係──1940-1993 戦後社会の起点における労働組合運動 『高野房太郎とその時代』 高野房太郎の生涯 職工義友会と加州日本人靴工同盟会 労働組合期成会と高野房太郎

大原社会問題研究所を創った人びと 労働関係研究所の歴史･現状･課題 大原社会問題研究所の７０年 多摩移転前後の大原社会問題研究所──1982〜1993年 文献研究 日本労働運動史(戦前期) 足尾暴動の基礎過程──「出稼型」論に対する一批判 「足尾暴動の基礎過程」再論 全国坑夫組合の組織と活動(1)、(2)、(3) 文献研究・日本労働運動史(戦前期) 研究動向 労働運動史 研究動向 労使関係・労働運動 労働争議研究の成果と課題 日本労働運動史参考文献案内 日本労働組合評議会史関係文献目録および解説 1880年代における鉱山労働者数──明治前期産業統計の吟味(1)、(2)、(3)、(4) 工員・職員の身分差別撤廃 協調会の労働調査について





野村　正實

• 労働市場

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』500号、2000年7月号、特集：労働問題研究の現在　1980〜2000年（1）、PDF

• 知的熟練論の実証的根拠──小池和男における理論と実証

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』2000年10月号, pp.1-29.

• 成果主義の落とし穴

  　　　　『労政時報』2000年１０月６日号　(PDF file)

• 書評　苅谷剛彦・菅山真次・石田浩編『学校・職安と労働市場──戦後新規学卒市場の制度化課程』

  　　　　数理社会学会『理論と方法』16巻１号，2001年３月　(PDF file)



【ハ　行】

裴　富吉(BAE　Boo-Gil)

• 日本経営と人本主義企業論 ─　資本制会社思想論−

  　　　『大阪産業大学経営論集』第３巻第１号，2001年10月20日掲載。

• 労 務 管 理 論 の 系 譜──戦前期日本における展開
• 日本能率協会と森川覚三 ──能率概念の体制無関連的な意味
  
  

  朴　洪圭

• 韓国労働法の形成と展開 ── 政治および労働運動に関連し

  　　　　『立命館法学』1999年第5号





朴　宣映 (パク, ソンヨン)

• パートタイム労働の現状と法的課題 : 日本と韓国を中心に（2・完）

  　　　　『大阪市立大學法學雜誌』49巻2号(2002年12月)

• パートタイム労働の現状と法的課題 : 日本と韓国を中心に(1)

  　　　　『大阪市立大學法學雜誌』 49巻1号(2002年8月)

• 韓国における非正規労働の法制度に関する一考察: パートタイム労働と派遣労働を中心として (2・完)

  　　　　『大阪市立大學法學雜誌』 4５巻２号(1999年2月)

• 韓国における非正規労働の法制度に関する一考察: パートタイム労働と派遣労働を中心として (2・完)

  　　　　『大阪市立大學法學雜誌』 4５巻1号(1998年11月)





朴　文杰

• 中国の労働力市場改革をめぐる現状と課題 : 外部労働市場の機能と評価を巡って

  　　　　新潟大学『現代社会文化研究』 25号(2002年11月)
  
  

  橋本　健二

• ジェンダーと階層構造──セクシズムの克服と理論的統合をめざして

  　　　　『教育社会学研究第61集』(1997年10月)掲載論文を加筆修正(1998年1月)。

• 階級社会としての日本社会

  　　　　『現代日本の階層構造1・社会階層の構造と過程』東京大学出版会　所収

• 高校入学者選抜における平等化と個性化──教育機会と都市コミュニティ形成の視点から

  　　　　『都市問題』第85巻第3号、1994年

• 書評　Ｊ・ウェスターガード著『イギリス階級論』

  　　　　『一橋論叢』第112巻第2号、J.Westergaard,Class in Britain since 1979 : Facts,Theories and Ideologies(渡辺雅男訳・青木書店刊)

• 女子大生たちの1995年

  　　　　「95年度新卒者の募集・採用に関する調査」から





橋元　秀一

• 人事労務管理

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』208号、2001年2月号、特集：労働問題研究の現在　1980〜2000年（４）、PDF。





服部　健司

• 専門職の働き方──相応しい役割と責任の明確化

  　　　　産政研『フォーラム』





服部　友紀子

• 「老い」と近代――労働と「生きがい」を通して

  　　　　慶應義塾大学総合政策学部1999年度卒業論文





長谷川　義和

９０年代の日本資本主義―労使関係の変貌―

　　　　日本大学経済科学研究所紀要　第31号、PDF。





花見　忠

• 規制緩和と労働法制──労働基準法改正を契機に新しい労働者像を求めて

  　　　　JIL講演会記録





濱口桂一郎

• ＥＵの雇用戦略―構造的失業への取組み、そしてそれを超えて

  　　　　『日本労働研究雑誌』2003年7月号(No.516)

• 欧州連合(European Union)の労働時間指令とイギリスの対応──ＥＵ労働社会政策における社会民主主義と自由主義の相克

  　　　　『季刊労働法』181号、小宮文人と共同。

• 欧州連合の男女均等法制の最近の動き

  　　　　『季刊労働法』182号、小宮文人と共同。

• ＥＵ労働法思想の転換──アラン・シュピオ『雇用を超えて』を中心に
• ＥＵ──深化と拡大の中の労使関係システム

  　　　　『海外労働時報』2002年6月





浜田　浩児

• 無償労働と所得分配 − 収入階層別の無償労働の貨幣評価 −

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.112　2004年8月





濱田　信夫

• 新労働協約の締結と平和的労使関係の形成−−川崎製鈑争議（1948年）とその帰結をめぐって

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』540号、2003年11月号、PDF





浜田　冨士郎

• 均等法の現状と課題 −男女雇用機会均等政策研究会報告書を素材にして

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年５月号(No.538)





早川　純貴

• 「公労協」労働運動の崩壞と社会党の衰退(四・完) : 全逓にみる組織利益の変化と労働運動の転換

  　　　　駒澤大学『政治学論集』第51巻(2000年3月)

• 「公労協」労働運動の崩壊と社会党の衰退(一) : 全逓にみる組織利益の変化と労働運動の転換

  　　　　駒澤大学『政治学論集』第50巻(1999年10月)





早川 征一郎

• 成果主義賃金のねらいと問題点

  　　　　日本医労連編『医療労働』2004年12月号、No.467

• 国公賃金闘争の軌跡と現段階における課題に寄せて

  　　　　国公労連編『国公労調査時報』2004年8月号、No.500

• 人事院をどう見るか−公務員賃金決定「民間準拠」方式の当否──行革推進本部が進める「能力等級制」導入に対する人事院見解をめぐって

  　　　　『賃金と社会保障』2003年9月下旬号、No.1354，4〜8頁

• 日本の公務員制度と、その改革をめぐる問題

  　　　　（財）日本ＩＬＯ協会編『世界の労働』４月号、および同協会編『欧米の公務員制度と日本の公務員制度』、（財）日本ＩＬＯ協会、２００３年５月、６０〜６９

• 公務員賃金制度改革の内容と問題点

  　　　　『労働法律旬報』2003年1月上・下旬号、No.1543+44、56〜65頁

• 史上初の「賃下げ」勧告-その社会的影響と日本経済へのインパクト

  　　　　『賃金と社会保障』2002年9月上旬号、No.1329

• 単位組合における組織拡大の問題点

  　　　　近代労働研究会編『スタディ』2002年8月号

• 成果主義賃金のねらいと問題点

  　　　　『月刊全労連』２月号、No.61.　２〜８頁

• 「公務員制度改革を歴史的にみる

  　　　　『住民と自治』2001年１１月号、No.463

• 業績・成果主義賃金のねらいと問題点

  　　　　国公労連『調査時報』１１月号、No.467、１２〜２６

• ２００１年人事院勧告を斬る−岐路にさしかかる人事院勧告制度

  　　　　国公労連『調査時報』2001年10月号、No.466

• 1980年代以降の人事院勧告をめぐる動向

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』474号、1998年5月号、PDF





林田　修

• 雇用形態と企業の境界

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年5月号(No.526)





林　大樹

• 一九八〇年代の流通業におけるパートタイマーの実態と意識

  　　　　『一橋論叢』106巻2号（通巻610号）1991年8月号

• 日本企業のリストラクチャリングと人事戦略 : 社内人材公募制度に関する若干の考察

  　　　　『一橋論叢』103巻2号（通巻592号）1990年2月号

• 産業社会の転換とこれからの労働問題

  　　　　『一橋論叢』99巻4号(通巻570号)　1988年4月号、倉田良樹と連名

• アメリカ小売業における労働組合組織の発達過程 : 小売店労働組合における組織拡大の戦略と活動

  　　　　『一橋大学研究年報 社会学研究』24巻　1986年





林　正樹

• A Historical Review of Japanese Management Theories：The Search for a General Theory of Japanese Management'

  　　　　PDF file, in Asian Business & Management, August 2002(Vol.1,No.2),pp.189-207, Palgrave Macmillan Ltd.

• 情報ネットワーク経営の特徴と次世代システムとしての要件」

  　　　　工業経営研究学会　統一論題報告、龍谷大学、2001年10月14日

• 日本的経営論の変遷と未来展望

  　　　　経営学史学会統一論題報告、桃山学院大学、1999年5月23日

• 日本的生産方式の競争力と国際移転可能性(抄録)

  　　　　中央大学『商学論纂』Vol.34,No.5〜6，中央大学出版部、1993年。

• 新しい企業・経営像と経営学

  　　　　日本経営学会『経営学論集』第63集；分担執筆）千倉書房，1993年。

• 日本的経営の経営学的研究──方法論を中心に(抄録)

  　　　　『商学論纂』Vol.36,No.3〜4





林　美智代

• 近代メキシコ労働運動と女性労働者

  　　　　同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究





原田 泰・川崎 研一・江川 暁夫・木滝 秀彰

• 賃金の硬直性と金融政策の重要性

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.45　　2003年6月





原　ひろみ

• 新規学卒労働市場の現状―企業の採用行動から

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年９月号(No.542)





春名　章二

• 労働者管理企業の経済分析−理論的接近−

  　　　　一橋大学大学院経済学研究科提出博士論文要旨





樋口　純平

• 日本型人事システムの再検討

  　　　　同志社大学大学院　総合政策科学研究科 『総合政策科学会　学会誌』第３号(2001)





樋口　美雄

• フリーターのその後：就業・所得・結婚・出産

  　　　　『日本労働研究雑誌』2005年１月号(No.535) 、酒井正と連名。PDF

　
• 長期雇用システムは崩壊したのか

  　　　　『日本労働研究雑誌』2004年4月号(No.525)、PDF

　
• わが国の高齢者雇用の現状と展望 ─雇用管理・雇用政策の評価─

  　　　　『金融研究』第２１巻別冊第２号（2002年10月発行） 。山本 勲と連名。

• わが国男性高齢者の労働供給行動メカニズム─年金・賃金制度の効果分析と高齢者就業の将来像─

  　　　　『金融研究』第２１巻別冊第２号（2002年10月発行） 。山本 勲と連名。

• 労働市場の変容と雇用管理──プロ野球から考える企業と労働者の関係

  　　　　JIL講演会記録





平岡　一実

• 労働法学の課題(その六)

  　　　　『駒澤大學法學部研究紀要』 45号(1987年3月)

• 労働法学の課題(その三)

  　　　　『駒澤大學法學部研究紀要』 44号(1986年3月)





平尾　智隆

• リカレント教育による高度職業人養成

  　　　　『立命館経済学』第52巻2号(2003年6月)

• 労働市場の展開と職業能力開発──「日本型リカレント・モデル」仮説

  　　　　『立命館経済学』第49巻6号(2001年2月)





一言　憲之

• 技術と労働（上）

  　　　　『経営情報科学』（東京情報大学研究論集）Vol.6No.4(1994.3)

• 職場と経営参加

  　　　　『経営情報科学』（東京情報大学研究論集）Vol.4No.1(1991.6)

• 経営参加と労働組合

  　　　　『経営情報科学』（東京情報大学研究論集）Vol.3No.1(1990.7)





兵頭　淳史

• 産別会議の組織と運動

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』496号、2000年3月号、PDF





開本　浩矢

• 成果主義導入における従業員の公正感と行動変化

  　　　　『日本労働研究雑誌』2005年10月号(No.543)、PDF





平尾　智隆

• 社会政策としてのキャリア教育

  　　　　『立命館経済学』第52巻3号、 2003年8月

• リカレント教育による高度職業人養成

  　　　　『立命館経済学』第52巻2号、 2003年6月

• 労働市場の展開と職業能力開発

  　　　　『立命館経済学』第49巻6号、 2001年2月

• 労働と教育の交錯─大学院修士課程における社会人教育のその後─

  　　　　社会政策学会第106回大会(2003年5月)報告





平田　周一

• 各国の地域雇用開発」に関する研究ワークショップ

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年6月号





福田　泰雄

• 独占的市場構造と規模別賃金格差 : 能力差仮説及びリスクシェア仮説批判

  　　　　『一橋大学研究年報　経済学研究』42巻(2000年)

• 日本的経営と労務管理

  　　　　『一橋大学研究年報 経済学研究』39巻(1998年)





福田　進治

• リカードの賃金概念と動学分析について

  　　　　『立命館経済学』第47巻6号、 1999年2月

• リカードの労働価値理論について

  　　　　『立命館経済学』第46巻3号、 1997年8月





福田　義孝

• 年俸制適用者の意識

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』20巻3号(1997年12月)

• 年俸制の現状と特徴

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』19巻3号(1996年12月)

• 〈研究ノート〉年俸制と年功賃金

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』16巻3号(1993年12月)

• 日本的経営下における労働者の意識

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』14巻3号(1991年12月)





平野　光子

• 初職の選択が女性の生涯の就業選択に与える影響

  　　　　大阪市立大学『経済学雑誌』106(1)(2005年6月)





吹野　卓

• 日本的雇用制度の集団安定性

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第60号、1989年10月、pdf。





藤井　透

• コレクティブ・ルールからコモン・ルールへ――ウエッブの労働組合論の発展

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』490号、1999年9月号、PDF。





藤井　治枝

• 日本的経営における女子労働の推移と変貌

  　　　　『労務理論学会誌』第1号(1991年10月)





藤田　茂

• 労働の再配分ショックと経済変動

  　　　　日本銀行調査統計局Working Paperシリーズ。1998.10。pdf(943KB)





藤田　保

• 日系人労働者子女と継承語教育

  　　　　　『上智短期大学紀要』第24号 （2004.3.20）





藤原　篤志

• 現代イギリス企業における生産管理の新展開と労働　〜生産管理技法・製造技法の導入と労働への影響を中心として〜

  　　　　『駒澤大学経営学部研究紀要』34(2004年11月)





藤村　博之

• 労働組合は本当に役立っているのか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)

• 中高年層がいきいきと働くための条件をさぐる

  　　　　中部産業・労働政策研究会(中部産政研)『産政研フォーラム』第42号(1999年Spring)





古米　淑郎

• アメリカ自動車工業の賃金保障制度

  　　　　『同志社大学人文科学研究所紀要』第4号(1960年11月)





細江　葉子

• 「後発工業国における女性労働と社会政策」第2回ブラジル

  　　　　『アジア経済』第43巻9号(2002年9月)





細谷　越史

• ドイツにおける労働者の損害賠償責任制限法理に関する一考察(二・完)

  　　　　『大阪市立大學法學雜誌』47巻3号(2000年12月)

• ドイツにおける労働者の損害賠償責任制限法理に関する一考察(一)

  　　　　『大阪市立大學法學雜誌』47巻２号(2000年1１月)





堀内　達夫

• 働く女性と職業教育

  　　　　『人文研究』（大阪市立大学） 52巻7号(2000年12月)

• 高学歴化と職業教育のゆくえ : 日本とフランス

  　　　　『人文研究』（大阪市立大学）47巻9号(1995年)





堀内　光子

• 深刻化するアジア経済危機の中で──ＩＬＯの取り組みと課題

  　　　　JIL講演会記録





堀口　良一

• 工場法と安全運動──岡実における職工保護の思想

  　　　　 PDF、『近畿大学法学』51(2): 23-57 近畿大学法学会、 2003年11月

• 「安全」概念の多様化とその矛盾――蒲生俊文の安全思想を中心に

  　　　　PDF、 『近畿大学法学』52(3・4): 45-71 近畿大学法学会 2005年3月

• 蒲生俊文と安全運動

  　　　　PDF、『近畿大学法学』49(2・3): 127-163 近畿大学法学会 2002年2月

• 近代日本における安全運動──その誕生・背景・思想

  　　　　PDF、『近畿大学教養部紀要』第32巻第1・2号、2000年12月、77〜95ページ。





堀　有喜衣

• 無業の若者のソーシャル・ネットワークの実態と支援の課題

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年12月号(No.533)





本田　一成

• 航空パイロットの労使関係

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』482号、1999年1月号、PDF。





本多　壮一

• 若年労働者のための寮管理について

  　　　　『亜細亜大学経営論集』 第2巻(1967年)

• 定着率向上施策についての若干の考察 : 中小企業の経営近代化のために

  　　　　『亜細亜大学経営論集』 第1巻(1966年)





本間啓一郎

• 釜ヶ崎小史試論

  　　　　『釜ヶ崎──歴史と現在』（三一書房刊）所収のオンライン版



【マ　行】

前浦　穂高

• 地方公務員の人事異動―A県の事例を中心に

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年2・3月号(No.524)





前田　信彦

• 欧州における長期休暇制度 ― ワーク・ライフ・バランス政策の試み

  　　　　『日本労働研究雑誌』 2005年７月号(No.540)、PDF

• 高齢期における多様な働き方とアンペイド・ワークへの評価　　−男性定年退職者の分析−

  　　　　『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF

　　
• 子育てと調和する働き方と政策ニーズ −労働時間のリストラクチュアリングに向けて−

  　　　　『季刊社会保障研究』第36巻第3号（2000年12月）





牧野　久美子

• 「後発工業国における女性労働と社会政策」 第6回　南アフリカ

  　　　　『アジア経済』第44巻1号(2003年1月)





牧野　泰典

• 小集団活動における「“経験知”の伝達」の役割──飲食サービス産業における現場労働者の“経験知”の活用

  　　　　『立命館産業社会論集』第36巻第2号、2000年9月、PDF





牧　正英

• 高齢化する日本社会 −大企業と中小企業の中高年労働者について−

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第63号、1991年3月、pdf。





正木　祐司・前田　信彦

• オランダにおける働き方の多様化とパートタイム労働

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』535号、2003年6月号、PDF。





馬　駿

• 日本企業の昇進昇給システムにおける「年功」―ある大手企業のブルーカラー従業員に対するコーホート分析

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年2・3月号(No.524)





松浦 克己・滋野 由紀子

• IIAの検定とマクロの需給要因を考慮した女性の就業形態の選択

  　　　　大阪市立大学『經濟學雜誌』 101巻2号(2000年9月)





松尾　孝一

• ９０年代の新規大卒労働市場――大学ランク間格差と企業の採用行動

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』482号、1999年1月号、PDF。





松川　周二

• 不況・失業問題とケインズ

  　　　　『立命館経済学』第48巻5号、 1999年12月





松田　芳郎

• 労働調査とプライバシー

  　　　　『日本労働研究雑誌』2005年10月号(No.543)、PDF





松丸　和夫

• 建設業における労働協約制定の意義と方策

  　　　　建設政策研究所『建設政策』 99号、2005年1月

• 生活視点からみた中高年雇用の意義

  　　　　PDF、 生活経営学研究 [No.39]、（社）日本家政学会生活経営部会、2004年3月

• 製造業務請負の新たな展開

  　　　　ＰＤＦ『企業環境研究年報』 [8] 、中小企業家同友会全国協議会中同協企業環境研究センター、2003年12月

• ドイツにおける労働市場政策と雇用創出をめぐる若干の問題

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』496号、2000年3月号、PDF。

• 日雇労働者・ホームレス／社会政策学会第９６回大会を振り返って

  　　　　ＰＤＦ、『大原社会問題研究所雑誌』480号 、1998年11月 。





松村　文人

• フランス労使関係と労働組合の変化

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』549号、2004年8月号、PDF

• 組織後退のなかでの労働運動の高揚――フランスの組合・争議研究の動向

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』486号、1999年5月号、PDF

• フランス自動車メーカーの雇用と労働

  　　　　中部産業・労働政策研究会(中部産政研)『産政研フォーラム』第42号(1999年Spring)





松原　光代

• 米英における両立支援策と企業のパフォーマンス（III）――両立支援策と企業パフォーマンスに関する海外文献のサーベイ――

  　　　　『学習院大学経済論集』42巻4号（通巻129号）／2006年1月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。脇坂明と連名。

• 米英における両立支援策と企業のパフォーマンス（II）――両立支援策と企業パフォーマンスに関する海外文献のサーベイ――

  　　　　『学習院大学経済論集』42巻4号（通巻127号）／2005年7月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。脇坂明と連名。

• 米英における両立支援策と企業のパフォーマンス（�T）――両立支援策と企業パフォーマンスに関する海外文献のサーベイ――

  　　　　『学習院大学経済論集』41巻4号（通巻125号）／2005年2月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。脇坂明と連名。

• 短時間正社員の可能性−育児短時間勤務制度利用者への聞き取りを通して

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年7月号(No.528)

• パートタイマーの基幹化と均衡処遇（�U）

  　　　　『学習院大学経済論集』40巻3号（通巻120号）／2003年10月、脇坂明と連名。

• パートタイマーの基幹化と均衡処遇（�T）

  　　　　『学習院大学経済論集』40巻2号（通巻119号）／2003年7月、脇坂明と連名。





真鍋　能章

• 貯蓄する労働者

  　　　　『立命館経済学』第54巻特別号(2003年10月)





三井　さよ

• 看護職における感情労働

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』567号、2006年2月号、PDF





三柴　丈典

• 労働安全衛生法論序説―労使自治・労働者権を焦点に―

  　　　　一橋大学学位論文要旨





水島　郁子

• 職業安定法・労働者派遣法改正の意義と法的課題

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年1月号(No.523)





水谷　英夫

• 内部告発」と労働法

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年9月号(No.530)





水野　広祐

• インドネシアにおける労使紛争処理制度とその紛争事例 −「合議の原則」(ムシャワラー)のもとにおける労使紛争処理−

  　　　　『アジア経済』第44巻5・6号(2003年5・6月)





三富　紀敬

• イギリスのケアワーカー

  　　　　『立命館経済学』 第54巻第4号、 2005年11月

• 訓練付一時帰休の経済的基盤と諸結果

  　　　　『立命館経済学』 第27巻第2号 、1978年6月

• 民生委員の階級的基盤

  　　　　『立命館経済学』 第26巻第3号 、1977年8月

• 「完全雇用」保障計画と公共職業訓練──『賃労働の理論』の批判的検討によせて

  　　　　『立命館経済学』 　25巻2・3合併号 1976年8月

• 戦後における企業内教育の展開

  　　　　『立命館経済学』 24巻5・6合併号、 1976年2月





三山　雅子

• 日本における労働力の重層化とジェンダー

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』536号、2003年7月号、PDF。
  
  

  峰滝　和典

• 日本企業のIT化の進展が生産性にもたらす効果に関する実証分析 − 企業組織の変革と人的資本面の対応の観点

  　　　　ESRI Discussion Paper Series No.144、2005年6月

• ITと生産性−日米欧の比較分析

  　　　　『Economic Review』Vol.7 No.3 2003年7月

• 日本のIT革新と労働市場

  　　　　『Economic Review』Vol.5 No.3 2001年7月本文はPDF





嶺　学

• 目安制度下の最低賃金制度の展開と当面するジレンマ

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』521号、2002年4月号、PDFファイル





宮城　まり子

• キャリアカウンセリングはどのように活用するのか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)





三宅　明正

• 戦後期日本の労働史研究

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』510号、2001年5月号、PDFファイル





宮坂　純一

• 会社人間の動揺──内部告発との関連で会社人間の今後を展望する

  　　　　奈良産業大学『産業と経済』第15巻第2号(2000年)

• 公正な労使関係のなかの企業経営

  　　　　奈良産業大学『産業と経済』第15巻第2号(2000年)

• 日本型企業社会と会社人間

  　　　　『龍大経営学論集』第39巻第1号(1999年)
  
  

  宮崎　理枝

• 高齢者介護領域における外国人の非正規労働（lavoro non regolare）と「正規化」施策−イタリアの事例から

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』554号、2005年1月号、PDF





宮里　邦雄

• 労働基準法改正についての評価と問題点―労働者側弁護士の立場から

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年1月号(No.523)





宮前　忠夫

• ドイツ新パートタイム労働法制の２年間

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』535号、2003年6月号、PDFファイル





宮本　太郎

• 福祉国家レジームと労働戦略　―３つの軌跡―

  　　　　『季刊社会保障研究』第27巻第1号（1991年 Summer）





宮本 大･中田 喜文

• 日本におけるNPO 労働市場の現状−民間営利セクターとの比較−

  　　　　同志社大学大学院　総合政策科学研究科 『総合政策科学会　学会誌』第３号(2001）





宮本　みち子

• 社会的排除と若年無業―イギリス・スウェーデンの対応

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年12月号(No.533)





三好　正巳

• 産業労働論序説

  　　　　『立命館経済学』第44巻1号、 1995年4月

• わが国における近代的労働市場に関する研究

  　　　　『立命館経済学』第43巻3号、 1994年8月

• 近代天皇制と労働行政

  　　　　『立命館経済学』第38巻4・5合併号、 1989年12月

• 産業合理化の現段階と労働組合（下）

  　　　　『立命館経済学』第38巻3号、 1989年8月

• 産業合理化の現段階と労働組合（上）

  　　　　『立命館経済学』第38巻2号、 1989年6月

• 労働基準再論

  　　　　『立命館経済学』第37巻4・5合併号、 1988年12月

• 職場労使関係と労働組合運動

  　　　　『立命館経済学』第35巻4号、 1986年１０月

• 産業合理化と労働改革（下）

  　　　　『立命館経済学』第35巻3号、 1986年8月

• 産業合理化と労働改革（上）

  　　　　『立命館経済学』第35巻2号、 1986年6月

• 現代資本主義の労働制度（２）

  　　　　『立命館経済学』第33巻4号、 1984年10月

• 現代資本主義と労働基準（２）

  　　　　『立命館経済学』第32巻5号、 1984年2月

• 現代資本主義と労働基準（１）

  　　　　『立命館経済学』第32巻4号、 1983年10月

• 現代資本主義における労働者権利（一）

  　　　　『立命館経済学』第30巻6号、 1982年2月

• 貧困化論のための覚え書

  　　　　『立命館経済学』第29巻5号、 1980年12月

• 労働制度と労働者の権利

  　　　　『立命館経済学』第29巻1号、 1980年4月

• 国家と労働者階級

  　　　　『立命館経済学』第26巻4号、 1977年10月

• 戦時賃銀統制に関する研究（その二）

  　　　　『立命館経済学』第2１巻３・4合併号、 1972年10月

• 戦時賃銀統制に関する研究（その一）

  　　　　『立命館経済学』第20巻5・6合併号、 1972年2月

• （続）戦時労働市場に関する研究

  　　　　『立命館経済学』第20巻1号、 1971年4月

• 戦時労働市場に関する研究

  　　　　『立命館経済学』第18巻5・6合併号、 1970年2月

• 労働力政策に関する覚え書

  　　　　『立命館経済学』第18巻2・3合併号、 1969年8月





明　泰淑

• 韓国の非正規雇用と女性労働 : その現状と課題

  　　　　『労務理論学会誌』第12号(2003年2月)





村上　薫

• 資料「後発工業国における女性労働と社会政策」の連載にあたって

  　　　　『アジア経済』第43巻8号(2002年8月)

• 「後発工業国における女性労働と社会政策」　第1回　トルコ

  　　　　『アジア経済』第43巻8号(2002年8月)





茂木　一之

• 農村水力工場の残存と労働力需給構造の変化──イギリス初期綿業における労働市場構造分析

  　　　　『高崎経済大学論集』第44巻第3号(２００1年12月)





元島　邦夫

• 大企業労働者分析の「革新」

  　　　　日本労働社会学会編，『日本労働社会学会年報　第1号』1990，時潮社．

• 「企業社会」と「生活価値」

  　　　　日本労働社会学会編，『日本労働社会学会年報　第2号』1991，時潮社．

• 長期雇用と「内部昇進制」の変容

  　　　　『埼玉大学紀要』　教養学部　第37巻　第2号，2002．





村田　和彦

• 工場生産の発展と人間労働の変質 : 中岡哲郎氏の所論を中心として

  　　　　『一橋大学研究年報 商学研究』31巻(1992年)

• 日本企業における生産のメカトロニクス化と労働の二極分解

  　　　　『一橋論叢』104巻5号(通巻601号、1990年11月号)

• 自律的作業集団と「労働の人間化」 : ノルウェー産業民主化計画に関する報告書を中心として

  　　　　『一橋大学研究年報 商学研究』25巻(1984年)

• 資本主義経営と『労働の人間化』

  　　　　『一橋大学研究年報 商学研究』22巻(1980年)





村田　弘美

• フリーランサー・業務委託など個人請負の働き方とマッチングシステム

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年5月号(No.526)





村串　仁三郎

• 資本論から鉱夫の歴史・レジャー・国立公園の自然保護史の研究へ（上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』565号、2005年12月号、PDF

• 資本論から鉱夫の歴史・レジャー・国立公園の自然保護史の研究へ（下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』566号、2006年1月号、PDF





村松　久良光

• 現下の雇用調整と転職可能性

  　　　中部産業・労働政策研究会(中部産政研)『産政研フォーラム』第40号(1998年Autumn)





元井　幸樹

• 中小企業の人事管理

  　　　　東京経済大学竹内一夫ゼミ、卒論。





藻谷　浩介

• 地域振興の観点からみた地域雇用問題 ―― 都市圏別就業者数増減から推論される構造的課題と対処戦略

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年６月号(No.539)





森川　美絵

• 在宅介護労働の制度化過程――初期（１９７０年代〜８０年代前半）における領域設定と行為者属性の連関をめぐって

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』486号、1999年5月号、PDF





守島　基博

• 成果主義は企業を活性化するか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)





森　剛志

• 夫婦間の所得の組み合わせの変化が所得格差に与える影響

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』524号、2002年7月号、PDF。





森田　園子

• キャリア計画とワーク・ライフ・バランスの取り方 ―就業継続に関する女子学生の意識調査から―

  　　　　『立命館産業社会論集』第40巻2号(2004年9月)





森　廣正

• ILOにおける移民労働者問題の討議と日本──『グローバル経済の中での移民労働者に対する公正な取り扱いに向けて』を読んで

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』557号、2005年4月号、PDF

• 日本における外国人労働者問題の研究動向――文献を中心にして

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』528号、2002年11月号、PDF

• ドイツにおける外国人問題をめぐる最近の動向

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』474号、1998年5月号、PDF





森田　陽子

• 育児休業法の規制的側面　―労働需要への影響に関する試論

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年2・3月号(No.536)





森本　和美

• 在日韓国・朝鮮人および中国人の職業的地位形成過程の研究

  　　　　関西学院大学『社会学部紀要』第60号、1989年10月、pdf。





諸戸　里佳

• 電機巨大企業における小集団活動の展開　:　沖電気工業における意識変革の追求

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』19巻4号(1997年3月)




【ヤ　行】

八木正・島和博・本間啓一郎・竹村一夫・松繁逸夫

• 関西国際空港工事に従事した建設労働者の雇用構成に関する試行分析

  　　　　『人文研究 大阪市立大学文学部紀要』第49巻第11分冊、1997年、31頁〜122頁





谷沢　弘毅

• 戦間期日本における就業分類概念の形成過程――東京圏の事例

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』509号、2001年4月号、PDF。





安井　健悟

• 雇用調整における不確実性の影響について ―企業パネルデータによる実証分析

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年2・3月号(No.536)





安田　均

• 賃金における能力主義の行方

  　　　　『山形大学紀要. 社会科学』35巻2号(2005年2月)





矢野　久

• 戦後西ドイツと外国人労働者――イタリア人労働者導入決定への道

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』1998年5月号、PDF





八幡　成美

• 中小企業での働き方はミゼラブルか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)





山井　敏章

• ルドルフ・ボッホ「ツンフトの伝統と初期労働組合運動」(下)

  　　　　『立命館経済学』第41巻3号、 1992年8月

• ルドルフ・ボッホ「ツンフトの伝統と初期労働組合運動」

  　　　　『立命館経済学』第41巻2号、 1992年6月

• ケムニッツの労働者運動とドイツ機械製造工カンパニー（1863―67年）（下）

  　　　　『立命館経済学』第40巻6号、 1992年2月

• ケムニッツの労働者運動とドイツ機械製造工カンパニー（1863―67年）（上）

  　　　　『立命館経済学』第40巻5号、 1991年12月

• ドイツ三月革命期における葉巻労働者の運動（下）

  　　　　『立命館経済学』第40巻2号、 1991年6月

• 産業革命期におけるケムニッツ機械工業の発展と労働者の状態

  　　　　『立命館経済学』第39巻5号、 1990年12月

• ドイツ三月革命期における葉巻労働者の運動（上）

  　　　　『立命館経済学』第39巻4号、 1990年10月





山岡　熙子

• ＩＬＯ労働基準とパートタイム労働の新潮流

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』534号、2003年5月号





山垣　真浩

• 労働問題の進展と《労働組合主義》運動――企業成長と労働者の利益は同一視できるか

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』498号、2000年5月号、PDF。





山上　俊彦

• 出産・育児と女子就業との両立可能性について

  　　　　『季刊社会保障研究』第35巻第1号（1999年6月）





山川 　和義

• 賃金制度変更に関する労働法上の諸課題―判例分析

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年8月号(No.529)





山川　隆一

• 労働紛争の解決において労使はいかなる役割を果たしうるか

  　　　　『日本労働研究雑誌』2004年4月号(No.525)





山口　浩一郎

• ＮＰＯ活動のための法的環境整備

  　　　　『日本労働研究雑誌』2003年6月(No.515)

• わが国の労使関係における労働委員会の役割

  　　　　『日本労働研究雑誌』1999年11月(No.473)





山越　峰一郎

• 戦後労働諸立法にみる女性の位置──労働基準法・3つの雇用機会均等法における男女平等論議を中心に

  　　　慶應義塾大学総合政策学部小熊英二研究会2000年度修士論文





山田　信行

• 半周辺化と「ニュー・リッチ」−周辺社会における階級構成の動態と展望

  　　　　『帝京経済学研究』第35巻 第2号（2002年3月）

• 周辺社会における技能形成と労使関係──「ポスト新国際分業」の展望

  　　　　『帝京経済学研究』第35巻 第1号（2001年12月）





山田　彌

• 投下労働量モデルによる日米労働生産性の比較分析

  　　　　『立命館経済学』54巻4号(2005年11月)、橋本貴彦と連名

• 投下労働量・労働生産性・労働交換率の測定

  　　　　『立命館経済学』第40巻1号、 1991年4月





山本　勲

• 人々は賃金の変化に応じて労働供給をどの程度変えるのか？：労働供給弾性値の概念整理とわが国のデータを用いた推計

  　　　　金融研究所「ディスカッション・ペーパー・シリーズ」2006年、執筆は黒田祥子と山本勲。

• 名目賃金の下方硬直性を巡る論点と政策含意：1990年代のわが国の経験を中心に

  　　　　金融研究所「ディスカッション・ペーパー・シリーズ」2005年9月、執筆は黒田祥子と山本勲。

• なぜ名目賃金には下方硬直性があり、わが国ではその度合いが小さいのか？：行動経済学と労働市場特性・マクロ経済環境の違いによる説明

  　　　　『金融研究』第２４巻第４号（2005年12月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• 名目賃金の下方硬直性を巡る論点と政策含意：わが国の1990年代の経験を中心に

  　　　　『金融研究』第２４巻第４号（2005年12月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• 名目賃金の下方硬直性が失業率に与える影響─マクロ・モデルのシミュレーションによる検証─

  　　　　『金融研究』第２２巻第４号（2003年12月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• わが国の名目賃金は下方硬直的か？（Part I）─フリクション・モデルによる検証─

  　　　　『金融研究』第２２巻第２号（2003年6月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• わが国の名目賃金は下方硬直的か？（Part II）─フリクション・モデルによる検証─

  　　　　『金融研究』第２２巻第２号（2003年6月発行）。執筆は黒田祥子と山本勲。

• わが国の高齢者雇用の現状と展望 ─雇用管理・雇用政策の評価─

  　　　　『金融研究』第２１巻別冊第２号（2002年10月発行） 。執筆は樋口 美雄、山本 勲。

• わが国男性高齢者の労働供給行動メカニズム─年金・賃金制度の効果分析と高齢者就業の将来像─

  　　　　『金融研究』第２１巻別冊第２号（2002年10月発行） 。執筆は樋口 美雄、山本 勲。





山本　潔

• 研究回顧　修業時代の実態調査（上）―共同印刷職場調査（1954〜55年）[1]

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』568号、2006年3月号、PDF

• 研究回顧　修業時代の実態調査（中）―共同印刷職場調査（1954〜55年）[1]

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』569号、2006年4月号、PDF





山本　健兒

• ドイツの外国労働者に関する研究展望

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』528号、2002年11月号、PDF





山本　慎一

• 家庭経営と雇用形態の変化 : 家族の役割機能を中心として

  　　　　『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.28, 1994年12月

• 女子労働者と男女雇用機会均等法

  　　　　『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.20, 1986年12月

• ライフ・サイクルにおける女子賃金(II)

  　　　　『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.17, 1983年12月

• 明治初期の家計補助的女子賃金

  　　　　『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.15, 1981年12月





矢野　久

• 労働移民と健康政策――西ドイツ１９５０−６０年代

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』488号、1999年7月号、PDF

• 戦後西ドイツと外国人労働者――イタリア人労働者導入決定への道

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』474号、1998年5月号、PDF





湯浅　良雄

• 構造不況地域における離職者の動向と雇用問題

  　　　　『立命館経済学』第30巻6号、 1982年2月

• 工場制下の労働と家族

  　　　　『立命館経済学』第29巻3号、 1980年8月





勇上　和史

• 都道府県データを用いた地域労働市場の分析 ―― 失業・無業の地域間格差に関する考察

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2005年６月号(No.539)

• 欧米における長期失業者対策

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年7月号(No.528)





柳　吉相(ユ・キルソン)

• 大韓民国における外国人雇用許可制

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年10月号(No.531)





尹　辰浩〔ユン・ジンホ〕

• 韓国自動車産業の構造調整（上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』552号、2004年11月号、PDF。金元重〔キム・ウォンジュン〕訳。

• 韓国自動車産業の構造調整（下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』553号、2004年12月号、PDF。金元重〔キム・ウォンジュン〕訳。

• 韓国労使関係の新たな実験（上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』496号、2000年3月号、PDF。金元重〔キム・ウォンジュン〕訳。

• 韓国労使関係の新たな実験（下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』496号、2000年3月号、PDF。金元重〔キム・ウォンジュン〕訳。





横田　伸子

• 韓国における労働市場の柔軟化と非正規労働者の規模の拡大

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』535号、2003年6月号、PDF。

• 「後発工業国における女性労働と社会政策」 第4回　韓国

  　　　　『アジア経済』第43巻11号(2002年11月)





横山　政敏

• 派遣労働関係における賃金決定と賃金構造の分析

  　　　　『立命館経済学』第54巻4号、 2005年11月

• 労働の規制緩和と労働市場

  　　　　『立命館経済学』第45巻6号、 1997年2月

• わが国の賃金弾力化と資本蓄積

  　　　　『立命館経済学』第38巻4・5号、 1989年12月





吉田　健二

• 電産１０月闘争と電産型賃金――足立長太郎氏に聞く

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』496号、2000年3月号、PDF。

• 『労働戦線』の創刊と編集事情――佐藤茂久次・松尾　洋氏に聞く

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』493号、1999年12月号、PDF。

• 産別民同がめざしたもの（１）――三戸信人氏に聞く

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』492号、1999年11月号、PDF。

• 産別民同がめざしたもの（２）――三戸信人氏に聞く

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』492号、1999年11月号、PDF。

• 産別民同がめざしたもの（３・完）――三戸信人氏に聞く

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』492号、1999年11月号、PDF。

• 読売争議のその後（１）――増山太助氏に聞く

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』486号、1999年5月号、PDF。

• 読売争議のその後（２）――増山太助氏に聞く

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』486号、1999年5月号、PDF。

• 『労働戦線』の創刊と編集・経営事情（1） ――松尾洋・佐藤茂久次氏に聞く

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』493号、1999年12月号、PDF。

• 『労働戦線』の創刊と編集・経営事情（2） ――松尾洋・佐藤茂久次氏に聞く

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』515号、2001年10月号、PDF。





吉田　誠

• 1952年の全自の賃金要求：「六本柱の賃金」再考

  　　　PDF、『香川大学経済論叢』第78巻1号 1〜32頁 2005年6月

• 全自解散前後の日産の労使関係の動向：1953年争議後の新秩序形成の視点から

  　　　『香川大学経済論叢』第77巻3号 47〜74頁 2004年12月

• 全自の賃金原則と日産分会の査定規制：1952年秋闘の事例より（下）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』第548号 25〜38頁 2004年7月

• 全自の賃金原則と日産分会の査定規制：1952年秋闘の事例より（上）

  　　　　『大原社会問題研究所雑誌』第547号 48〜60頁 2004年6月

• 米国における解雇

  　　　社会調査研究会レジュメ（2000年１月29日、早稲田大学）、PDF

• 情報化の進展にともなう労働過程の変容

  　　　 伊藤誠・岡本義行編著『情報革命と市場経済システム』所収　富士通ブックス　1996年

• 労働過程における主体分析の枠組

  　　　『一橋研究』103号　1994年

• ホワイトカラーの雇用危機と労働組合

  　　　　『一橋論叢』第112巻２号，1994年

• Ａ社特装車組立工程における職場の相貌

  　　　　『日本労働社会学会年報』第４号　1993年





吉田　美喜夫

• 「労働者」とは誰のことか

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)

• 深夜交替制労働の現状と法規制の課題

  　　　　『立命館法学』1996年第4号(第248号)

• タイの国営企業と労使関係法

  　　　　『立命館法学』1996年5号(249号)

• 「焼きいも販売員」の労働者性──労災遺族補償給付請求に関する意見書

  　　　　『立命館法学』1997年第1号

• タイにおける女性労働者の法的保護

  　　　　『立命館法学』2001年第1号






米山　秀隆

• 過剰設備・過剰雇用問題の再考──問題の本質は何だったのか

  　　FRIリポート、No.74





依光　正哲

• 日本における外国人労働者問題の変遷と新たな政策課題

  　　　　『一橋大学研究年報 社会学研究』41巻　2003年

• 外国人労働者問題と日本の産業構造調整 : 群馬県太田・大泉地区を素材として

  　　　　『一橋論叢』103巻2号（通巻592号）1990年2月号

• 中小漁業の労働市場に関する一考察 : 千葉県銚子市における実態調査を素材として

  　　　　『一橋論叢』86巻4号(通巻492号)　1981年10月号

• イギリス産業革命期の労働移動について

  　　　　『一橋論叢』65巻2号(通巻364号、1971年2月号)

• イギリス初期工場法に関する一考察

  　　　　『一橋論叢』62巻1号(通巻345号、1969年7月号)

• イギリス初期工場立法と児童教育

  　　　　『一橋論叢』61巻1号(通巻339号、1969年1月号)



【ラ　行】

李　捷生

• 中国の経済成長と労働市場

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』25巻4号(2003年3月)

• 日本鉄鋼産業におけるライン・スタッフ組織

  　　　　 大阪市立大学『季刊経済研究』22巻4号(2000年3月)





李　渝華

• 中国におけるホワイトカラー採用ルートの一考察

  　　　　『立命館経営学』第44巻第５号（2006年1月刊）

• 中国ホワイトカラー従業員の教育的背景と職業観の形成

  　　　　『立命館経営学』第44巻第３号（2005年9月刊）

• 中国に進出する日本多国籍企業の海外赴任前研修に関する考察──Ｍ社を事例に

  　　　　『立命館経営学』第43巻第６号（2005年3月刊）





梁京姫

• ジェンダーの主流化政策と構造改革による内部労働市場の変容 : 1990年以降の韓国金融業における女性労働の位置付けの変容を中心に

  　　　　大阪市立大学『経済学雑誌』106(1)(2005年6月)

• 韓国における女性労働の活用とその現状

  　　　　 大阪市立大学『人権問題研究』第 4号(2004年3月)





連合大阪あいりん地区問題研究会

• 日雇労働者・野宿生活者問題の現状と連合大阪の課題

  　　　連合大阪あいりん地区問題研究会(座長 福原宏幸氏)が1998年11月30日に発表した報告書。

• 連合大阪シンポジュウム「日雇い労働者・野宿生活者問題の現状と課題──連帯社会をともに考えよう」報告書

  　　　1999年2月24日、大阪府立労働センターで開かれたシンポジウムの記録。





連合総合生活開発研究所

• 参加・発言型産業社会の実現に向けて──わが国の労使関係制度と労働法制の課題

  　　　毛塚勝利専修大学教授を中心とした研究会による報告書の要旨。



【ワ　行】

王紅艶（Wang, Hong Yan）

• 「満洲国」の労工に関する史的研究：華北からの入満労工を中心に

  　　　一橋大学大学院社会学研究科提出博士論文要旨、2000年6月





脇坂　明

• 米英における両立支援策と企業のパフォーマンス（III）――両立支援策と企業パフォーマンスに関する海外文献のサーベイ――

  　　　　『学習院大学経済論集』42巻4号（通巻129号）／2006年1月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。松原光代と連名。

• 米英における両立支援策と企業のパフォーマンス（II）――両立支援策と企業パフォーマンスに関する海外文献のサーベイ――

  　　　　『学習院大学経済論集』42巻4号（通巻127号）／2005年7月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。松原光代と連名。

• 米英における両立支援策と企業のパフォーマンス（�T）――両立支援策と企業パフォーマンスに関する海外文献のサーベイ――

  　　　　『学習院大学経済論集』41巻4号（通巻125号）／2005年2月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。松原光代と連名。

• 短時間正社員と正社員の仕事の分割可能性についての分析

  　　　　『学習院大学経済論集』41巻3号（通巻124号）／2004年11月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。

• パートタイマーの基幹化と均衡処遇（�U）

  　　　　『学習院大学経済論集』40巻3号（通巻120号）／2003年10月、松原光代と連名。

• パートタイマーの基幹化と均衡処遇（�T）

  　　　　『学習院大学経済論集』40巻2号（通巻119号）／2003年7月、松原光代と連名。





脇田　滋

• 職場の現実から目をそらさない虫瞰的(ちゅうかんてき)現実認識の意義

  　　　　『労働法律旬報』2000年8月上旬号、p.4-5、2000年8月上旬発行

• 新労働者派遣法の解説──無権利な派遣労働の拡大を許さず、雇用と権利を守るために

  　　　　『民主法律』240号、2000年2月

• 労働者派遣法・職業安定法見直しの現段階と改正法案への意見

  　　　　『労働法律旬報』　No.1457‐1999．6．10　p.42-43

• 労働者派遣法案改悪のポイント−「トロイの木馬」、遂に本性を現わす−

  　　　　『民主法律』(1999年2月)

• インターネット派遣１１０番の１年半

  　　　　　ＷＷＮ(Working Women's Network)ニュースレター第１１号(1998.4.1)

• 労基法５０年と労働法制全面改悪

  　　　　　交流と資料13号、1998年２月

• 非常勤講師問題と大学教員任期制法──大学をめぐる最近の状況と雇用形態の多様化に触れて──

  　　　　『民主法律』233号(1998年２月)

• 「今日の正規雇用」は「明日の非正規雇用」　−財界・政府のねらう労働法の規制緩和と雇用徹底破壊−

  　　　　『民主法律』230号(1997年2月)





脇田　成

• 雇用流動化と構造改革

  　　　　メールマガジン「日本国の研究」 2001年06月13日発行　第42号　論説

• 「協調の失敗」と雇用慣行──近年の失業のモデルを巡って

　　　　『日本労働研究雑誌』 1997年8月号



鷲尾　悦也

• 政治に何を求めるか──労組の政策・制度への取り組み

  　　　　JIL講演会記録





渡邊　博顕

• 間接雇用の増加と日系人労働者

  　　　　『日本労働研究雑誌 』2004年10月号(No.531)





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【卒業論文等リンク集】

• 麗澤大学下田健人ゼミ

  　　雇用・労働に関わるテーマに関する卒業論文等へのリンク集。各期をクリックすると論文一覧になる。

• 一橋大学加藤哲郎ゼミ卒業論文一覧

  　　2000年３月卒業以降の卒業論文一覧。種市龍二「『セックス』論」、尾崎　明子「一人で子育てしないために」、木下明「女性ファッション誌とグローバリゼーションー国内での発展、そしてアジアで広がることの可能性」など。

　 　　
• 富山大学人文学部社会学コース卒業論文・修士論文

  　　1996年度から99年度までの卒論・修士論文オンライン版

• 拓殖大学政経学部経済学科大石高久ゼミ卒業論文

  　　1996〜99年度卒業論文９本を掲載

• 慶應義塾大学総合政策学部小熊英二研究会レポート・論文一覧

  　　修士論文、卒業論文、学生ゼミ論文・レポートなど