| トップ＞大原社会労働リンク集＞ 研究論文リンク集〔ジェンダー編〕 |
研究論文 リンク集
〔ジェンダー編〕
【ア 行】
- 主要研究業績一覧
以下の文献は全文を公開、一部は要旨を掲載。
- 新聞に現れた「産めよ殖やせよ」──『信濃毎日新聞』と『東京朝日新聞』における戦時期人口政策
PDF、『人文科学論集＜人間情報学科編＞』信州大学人文学部、第38号、133-148頁、2004年3月。
- 岡山市『男女共同参画に関する市民意識・実態調査』に参加して
PDF、平成13年度岡山大学文学部研究プロジェクト『研究者の役割と地域社会』27－37頁、2004年3月。
- 男女共同参画社会と少子化
PDF、『比較家族研究』岡山大学文学部、123-149頁、2003年3月。
- 社会問題としての売買春
『人文科学論集：人間情報学科編』 (信州大学人文学部)第30号、1996年2月
- 1910年代、「貞操の男女平等」の一局面
『人文科学論集：人間情報学科編』 (信州大学人文学部)第31号、1997年2月
- Race and Gender in the Changing Paradigms of the History of Nineteenth-Century Abolitionist Feminism
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- 男女共同参画施策の法的課題
『大原社会問題研究所雑誌』546号、2004年5月号、PDF
- 過去の研究活動
- 混迷するセックスワーク論
『現代思想』第26巻8号、青土社、1998年7月
- 「性=人格論批判」を批判する
『現代思想』第26巻11号、青土社、1998年10月
- ネオ・リベラリズムと性暴力
『現代思想』第27巻1号、青土社、1999年1月
- 家族療法の物語論的転回
『東京学芸大学紀要 第三部門』46集、1995年
- 家族療法における権力
『東京学芸大学紀要 第三部門』47集、1996年
- 戦後東ドイツ農村の難民女性問題 ― メクレンブルク・フォアポンメルン州を中心に ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- 男女の雇用格差と賃金格差
『日本労働研究雑誌 』2005年５月号(No.538)
- 少子化社会における労働市場 ―女性の結婚と労働力供給の視点から―
- 女性パートタイム労働者の社会保険加入の分析
『季刊社会保障研究』第35巻第1号（1999年6月）
- 女性情報のグローバルなネットワークをめざして －女性情報によるエンパワーメント戦略の展望と提言
『国立女性教育会館研究紀要』第8号、2004年8月。PDF
- ジェンダー統計に関する調査研究
『国立女性教育会館研究紀要』第8号、2004年8月。PDF
- 「ジェンダー」構築に果たすメディアの役割の考察に向けて -- 英国の cultural studies における‘gender’をキーワードとする研究を手掛かりにして --
東海大学紀要文学部 第77輯 （2002年）
- 高等教育機関における女性学関連科目等の現況―平成8年度調査報告―
『国立女性教育会館研究紀要』第3号、1999年8月。PDF
- 韓国の大学生の意識調査から見る性別役割分業の維持メカニズム ―「経済的責任者としての夫」という役割意識
『国立女性教育会館研究紀要』第5号、2001年8月。PDF
- 日本における女性の職業
『高崎経済大学論集』第4７巻第３号（200４年１２月）
- アメリカにおける男女間賃金格差の動向──文献研究
『高崎経済大学論集』第46巻第3号(２００３年12月)
- アルコール依存症と女性の関わり―妻のミーティング参加と「支え手」役割の変 更―
『国立女性教育会館研究紀要』第3号、1999年8月。PDF
- 多重債務問題とジェンダー ―多重債務と貧困の女性化―
『国立女性教育会館研究紀要』第2号、1998年8月。PDF
- 女性雑誌『VERY』にみる幸福な専業主婦像
『国立女性教育会館研究紀要』第8号、2004年8月。PDF
- 今日の性別職務分離の特徴と改正均等法の理念
『大原社会問題研究所雑誌』546号、2004年5月号、PDF
- 男性対象のジェンダー講座の現状と課題
『国立女性教育会館研究紀要』第1号、1997年8月。PDF
- 開発と女性に関する文化横断的調査研究―国際シンポジウムにおける成果公開―
『国立女性教育会館研究紀要』第3号、1999年8月。PDF
- 日本の女性政策と「開発と女性」（ＷＩＤ） －1975年以降の動向－
『国立女性教育会館研究紀要』第1号、1997年8月。PDF
- 日本におけるジェンダー統計 －現状、問題、克服の方向－
『国立女性教育会館研究紀要』第1号、1997年8月。PDF
- 性役割について(II) : 両親の認知
『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.20 1986年12月
- 性役割について(I)
『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.19 1985年12月
- フェミニスト社会科学の到来
書評：大沢真理『企業中心社会を越えて』(時事通信社)、 『季刊窓』18号(1993年冬)
- ある女性地方議員の誕生
同志社大学人文科学研究所『社会科学』第40号(1988-03-10)
- 職縁結婚の盛衰と未婚化の進展
『日本労働研究雑誌 』2005年１月号(No.535)
- イメージ画にみる母と娘の関係 : 母親への「依存・独立・葛藤尺度」との関連から
『生活科学研究誌』 1号(2002年12月)。根垣奈未との連名
- 大阪市立大学における「女性学」の歴史
『人権問題研究』 第1号(2001年)
- 講演：「ジェンダー・セクシュアリティ研究に何ができるか」
CGS Online（国際基督教大学ジェンダー研究センター）
- 「ジェンダーフリー概念」から見えてくる女性学・行政・女性運動の関係
東京大学上野研究室主催 ジェンダーコロキアム（2004年12月16日）の記録
- 英霊になる権利を女にも? : ジェンダー平等の罠
『同志社アメリカ研究』 第35号(1999年3月)
- 専門職若年女性の職業・結婚観と "両住まい" 志向
『生活科学研究誌』 1号(2002年12月)
- 子育てネットワーク等子育て支援団体についての情報提供の在り方に関する調査研究
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF
- 大正期の工場看護婦 －製糸経営による看護婦養成の事例から
『大原社会問題研究所雑誌』554号、2005年1月号、PDF
- エクアドルの先住民二言語教育と女性
『国立女性教育会館研究紀要』第5号、2001年8月。PDF
- 女性問題と人口問題 ―女性学的観点から―
『季刊社会保障研究』第28巻第3号（1992年 Winter）
- ドイツ労働法における平等取扱原則(2)
『立命館法学』1998年第5号、なお(１)(３)はファイルがなく、閲覧不能。
- 雇用差別禁止法理に関する一考察──労働法における平等取扱原則を中心に
『立命館法学』2000年第1号
- 女性労働と雇用形態の変化
『労務理論学会研究年報』第8号(1999年4月)
圓田 浩二
- 「父と娘」のドラマトゥルギー ─援助交際の社会学（３）─
関西学院大学『社会学部紀要』第83号、1999年10月、pdf。
- 援助交際女性の類型論 ─援助交際の社会学(2)─
関西学院大学『社会学部紀要』第82号、1999年3月、pdf。
- 「援助交際」というコミュニケーション －援助交際の社会学（１）－
関西学院大学『社会学部紀要』第81号、1998年10月、pdf。
- アメリカの聖女たち : キャリー・ネイションとジェイン・アダムス
『同志社アメリカ研究』 第26号(1990年3月)
- 有配偶女性の労働供給と税制・社会保障制度
『季刊社会保障研究』第39巻第3号（2003年12月）
- 母親の就業に及ぼす保育費用の影響
『季刊社会保障研究』第39巻第1号（2003年6月）
- 国連事務局における女性職員の地位の向上
～雇用・労働条件の改善をめぐる1945年から1988年までの流れ～
『経営情報科学』（東京情報大学研究論集）Vol.2No.3(1989.12)
- 生涯学習と女性のエンパワーメント──日本・韓国・ノルウェー・アメリカの４カ国比較調査から－
『国立女性教育会館研究紀要』第9号、2005年8月。PDF
- 日本社会における女性労働者──女性差別緩和へ向けて
拓殖大学政経学部大石ゼミ、1997年度卒業論文
- 特集：母性保護の国際的基準――ＩＬＯ母性保護条約・勧告の改定について
2000年6月のILO総会で採択された条約・勧告をめぐるシンポジウムの記録。条約本文、仮日本語訳などの参考資料も付されている。
- パートタイム労働と均等待遇の原則──労働省研究会報告を読む
『労働法律旬報』1491号、2000.11
岡尾 惠市
- 仏女性，ＡlｉｃｅＭｉllｉｏｎＭｉllｉａｔ（１８８４～１９５７）が「女性スポーツ界」に果たした足跡
『立命館経済学』50巻5号(2001年12月)
- 『アメリカにおける黎明期の女子陸上競技の状況』(翻訳)
『立命館経済学』47巻2号(1998年10月)
- イギリスにおける労働力の女性化と非正規雇用
『労務理論学会誌』第12号(2003年2月)
- 子育て期・ポスト子育て期の女性がもつソーシャルサポートネットワーク
『大阪市立大学生活科学部紀要』 第44巻(1996年)
- 女性の長期勤続化による男女間賃金格差の動向
『大原社会問題研究所雑誌』546号、2004年5月号、PDF
- 祖父母が営む世代間関係をどうとらえるか ──「個人的選好」としての側面への着目
『国立女性教育会館研究紀要』第9号、2005年8月。PDF
- 家族と暴力
『国立女性教育会館研究紀要』第2号、1998年8月。PDF
- 田子一民の「良夫良父主義」―大正期日本の父親論におけるジェンダー・ポリティクスと「ヘゲモニー」―
『国立女性教育会館研究紀要』第2号、1998年8月。PDF
- 「家族」のなかの人権―高齢者介護問題を中心として
『国立女性教育会館研究紀要』第4号、2000年8月。PDF
- 農村活性化と「女性起業」の展開 ～岩手県二戸市を事例に～
『法政大学文学部紀要』 第48号 (2002年度)
- 長寿化する女性の〈自己表現〉にみるプロダクティビティ－－長寿化における「装い」と〈親密な他者〉の観点から
修士論文
- “プロダクティブ・エイジング”と『家族』役割－－北海道函館市におけるケーススタディ
小林 甫と分担執筆。北海道高齢者問題研究協会編 『高齢者問題研究』第16号、 77-89、 2000.
- 育児初期の母親の養育意識・行動とサポート資源
『国立女性教育会館研究紀要』第3号、1999年8月。PDF
- ジェンダーと生涯学習 ―人権の視点からの女性のエンパワーメント課題―
『国立女性教育会館研究紀要』第3号、1999年8月。PDF
- 憲法は〈女らしさ〉を保証しない : 市民としてのアメリカ女性
『同志社アメリカ研究』 第35号(1999年3月) アメリカ研究所設立40周年記念シンポジウムの記録。宮地ひとみ訳
- 性差別問題における目的手段審査の終焉 : アメリカ最高裁J.E.B.判決がもたらすもの
『同志社アメリカ研究』第32号(1996年3月)
- : 「性による優遇扱い」と Civil Rights Act 第7編(アメリカ合衆国憲法制定200年と人権) : California Frderal 判決の問うもの
『同志社アメリカ研究』第24号(1998年3月)
- 性による区分と法の平等保護 : アメリカ最高裁判所1971-1980
『同志社アメリカ研究』第17号(1981年3月)
- エンパワメントの思想に立った子育て支援
『国立女性教育会館研究紀要』第1号、1997年8月。PDF
- 結婚と出産は男女の賃金にどのような影響を及ぼしているのか
『日本労働研究雑誌 』2005年１月号(No.535)
- 日中女性の就業意識比較
関西学院大学『社会学部紀要』第77号、1997年3月、pdf。
- 中国女性の就業意識
関西学院大学『社会学部紀要』第74号、1996年3月、pdf。
- 日本女性のライフ・コース －理想と現実－
関西学院大学『社会学部紀要』第73号、1995年10月、pdf。
- 女性学教育・学習の課題と展望 －国立婦人教育会館“女性学講座”16年の軌跡より－
『国立女性教育会館研究紀要』第1号、1997年8月。PDF
- 配偶者扶養に関する緒言説の分析
富山大学人文学部社会学コース1997年度卒業論文、被扶養配偶者優遇施策〔配偶者(特別)控除と国民年金第３号被保険者〕を中心に分析
関西情報・産業活性化センタ
- 地方における男女共同参画施策の方向に関する基礎調査
- 各国の児童手当・家族手当制度とジェンダー問題
大阪市立大学『 經濟學雜誌』 99巻5/6合併号(1999年3月)
- 横浜の学童保育のゆくえ
- 実践事例研究 女性センター情報ライブラリーにおける地域ネットワークの現状
『国立女性教育会館研究紀要』第5号、2001年8月。PDF
- ヴィクトリア朝の女性文化のリーダーたち：E. L. リントンとA. M. ケアード
『名古屋女子大学紀要』第52号(2006年3月)
- ヴィクトリア朝における知的職業に携わる女性たち（２）：雑誌編集に関わる女性
『名古屋女子大学紀要』第49号(2003年3月)
木村 涼子
- 女性の人権と教育―女性問題学習における主体形成と自己表現
『国立女性教育会館研究紀要』第4号、2000年8月。PDF
- 労働とジェンダー
『大原社会問題研究所雑誌』500号、2000年7月号、特集：労働問題研究の現在 1980～2000年（1）、PDF
- 家族・ジェンダー・企業社会 ― ジェンダー・アプローチの模索 ―
ミネルバ書房刊行同名書の要旨、一橋大学大学院社会学研究科提出博士論文要旨
- 女性の経済活動と女性観―カンボジア女性小売商の事例研究―
『国立女性教育会館研究紀要』第3号、1999年8月。PDF
- 加害者のDV克服支援からの新たな視点 ―フェミニズムと“加害者臨床”の統合モデルに向けての試論―
『国立女性教育会館研究紀要』第4号、2000年8月。PDF
- 福祉国家とジェンダー摩擦
『季刊社会保障研究』第30巻第2号（1994年 Autumn）
- エンパワーメントに見るジェンダー平等と公正──対話の実現に向けて
『国立女性教育会館研究紀要』第9号、2005年8月。PDF
- 第一次世界大戦におけるイギリス赤十字・ボランタリー救護部隊 －部隊の軍隊化と女性メンバーの活動－
『立命館産業社会論集』第38巻4号(2003年3月)
- 性別役割分担に関する教員養成学部学生の意識
『熊本大学教育学部紀要〔人文科学編〕』第41号
- 女性職業ドライバーの労働環境に関する実態について : タクシードライバーの実態調査から
『労務理論学会研究年報』第9号(2000年4月)
- 大学生の職業選択のジェンダー差
『立命館経営学』第41巻第２号（2002年7月刊）
- 働く女性をとりまく環境
──「男女雇用機会均等法」の改正とセクシュアル・ハラスメント
東京経済大学竹内一夫ゼミ1999年度卒論
- 1980年度・雇用機会平等委員会: 性を理由にした差別に関するガイドライン
『同志社アメリカ研究』第19号(1983年3月)
- アメリカ女性運動の経済的一側面 : "相対的剥奪"と"積極的行動"の行方
『同志社アメリカ研究』第18号(1982年3月)
児玉 直美
- 女性活用は企業業績を高めるか
『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)
- 肖像から偶像へ－崇拝されるドリアン・グレイ
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF
- 保育需要の経済分析
『季刊社会保障研究』第32巻第2号（1996年 Autumn）
- 結婚差別のゆくえ : 大阪府『同和問題の解決に向けた実態等調査報告書』調査結果から
大阪市立大学『人権問題研究』第 2号(2002年3月)
- 周縁から中心へ : ある被差別部落における女性たちの住環境整備運動をめぐって
『同和問題研究』大阪市立大学同和問題研究室紀要 第22号(2000年)
- 女性議員が少ない理由、増えている理由
『上智短期大学紀要』第22号（2002.3.10）
- 「近代家族的母－子関係」の歴史的系譜──戦後西ドイツの家族変動を中心として
『立命館産業社会論集』2000年6月、第36巻第1号（通巻104号）
- 現代における母子関係の意味変容──ウルリッヒ・ベックの「個人化」論を手がかりとして
『立命館産業社会論集』１９９９年６月 第３５巻 第１号（通巻１００号）
- ジェンダーとメディアのブログ
- 日本のメディアと女性運動の展開－－ジェンダーと公共圏をめぐる闘争
富山大学社会学コース修士論文。
- 男女共同参画条例：「ジェンダーフリー」より「積極的格差是正策」を
『ふぇみん』2002年11月15日「意見・創見」欄に掲載
- 細谷さんへ、あるいは性別特性論に焦点化する女性運動批判
『世界』2005年4月号 特集「ジェンダーフリーって何？」の細谷論文について書いたコメントをめぐる論稿。「ジェンダーとメディアのブログ」2005年4月25日エントリーに若干修正したもの
- 「ジェンダー」という用語の使われ方
2005年6月22日
- 女性学の権威主義
- 「独身男性」に対するまなざしの変化
慶應義塾大学総合政策学部小熊英二研究会、2001年度卒業論文。
- 婦人問題の基礎資料の統計的研究
『立命館経済学』第37巻4・5合併号、 1988年12月
- 内職労働者の量的存在に関する調査と推定──大阪府における実体調査を通じて(1)
『立命館経済学』第7巻2号、 1958年
- 内職労働者の量的存在に関する調査と推定──大阪府における実体調査を通じて(2)
『立命館経済学』第7巻3号、 1958年
- 内職労働者の量的存在に関する調査と推定──大阪府における実体調査を通じて(3)
『立命館経済学』第7巻5号、 1958年
- 男女間賃金格差は嗜好による差別が原因か
『日本労働研究雑誌 』2005年７月号(No.540)
- 「途上国」における「女性運動」の諸相 －ネパールを事例にして－
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF
- 学びの共同体の系譜 －フェミニズムとのクロスロード
『国立女性教育会館研究紀要』第6号、2002年8月。PDF
- 「ギャル系」が意味するもの：〈女子高生〉をめぐるメディア環境と思春期女子のセルフイメージについて
『国立女性教育会館研究紀要』第6号、2002年8月。PDF
- 「後発工業国における女性労働と社会政策」
第5回 香港
『アジア経済』第43巻12号(2002年12月)
- 既婚女性の労働
- エンパワーメントと女性の教育・学習 －国の婦人教育施策の系譜からみる－
『国立女性教育会館研究紀要』第1号、1997年8月。PDF
- 出産・育児と就業の両立を目指して－結婚・就業選択と既婚・就業女性に対する育児休業制度の効果を中心に－
『季刊社会保障研究』第39巻第1号（2003年6月）、松浦克己と連名
- 保育政策が出産の意思決定と就業に与える影響
『季刊社会保障研究』第35巻第2号（1999年9月）大日康史と連名
- 日本の年齢階層別出産選択と既婚女子の就業行動 ―家計の属性を考慮したクロスセクション分析
『季刊社会保障研究』第31巻第2号（1995年 Autumn）。松浦克己と連名。
- メキシコ先住民社会のなかの女性たち ― チアパス州女性基金の事例から ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- メキシコにおける先住民フェミニズムの研究動向
社会科学 第70号 2003-01-31（同志社大学人文科学研究所）
- メキシコにおける先住民族とジェンダー ― サパティスタ民族解放軍に参加する女性たち ―
社会科学 第69号 2002-09-02（同志社大学人文科学研究所）
- 男女均等待遇原則の主流化に向かってEU労働法制の展開－－パートタイム労働理事会指令と欧州裁判所判例（上）
『大原社会問題研究所雑誌』534号、2003年5月号、PDF
- 男女均等待遇原則の主流化に向かってEU労働法制の展開－－パートタイム労働理事会指令と欧州裁判所判例（上）
『大原社会問題研究所雑誌』535号、2003年6月号、PDF
- 男女均等待遇原則の主流化に向かってEU労働法制の展開－－パートタイム労働理事会指令と欧州裁判所判例（下）
『大原社会問題研究所雑誌』537号、2003年8月号、PDF
- 少子化問題の社会的構成と家族政策
『季刊社会保障研究』第34巻第4号（1999年3月）
- 学びと実践、政策提言から「男女共同参画社会」の創造へ ～女性の自立を目指すＮＰＯの事例をとおして～
『国立女性教育会館研究紀要』第6号、2002年8月。PDF
- インフォーマル部門の女性労働と家族 ―インドネシア・中部ジャワの事例から―
『国立女性教育会館研究紀要』第2号、1998年8月。PDF
- 公的介護保険導入は女性労働供給をどの程度刺激したか？ －ミクロデータによる検証－
ESRI Discussion Paper Series No.93 2004年4月
- 育児における男女共同参画－私的領域のジェンダー変革に向けた家族政策の検討
『大原社会問題研究所雑誌』547号、2004年6月号、PDF
- 高齢者介護とジェンダー：家族支援によるジェンダー変革の可能性
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF
- 既婚女性の就業決定と子育て－これからの社会保障政策に向けて－
『季刊社会保障研究』第38巻第3号（2002年12月）、松浦克己と連名。
- 世帯の中の未婚者 －世帯内単身者に関する実態調査（2000年）の結果より－
『季刊社会保障研究』第37巻第3号（2001年12月）、大石 亜希子・清野 仁子と連名。
- 家庭内性別役割分業と社会的支援への期待に関する一考察
『季刊社会保障研究』第36巻第2号（2000年9月）
- 家族内支援と社会保障―世代間関係とジェンダーの視点から―
『季刊社会保障研究』第36巻第1号（2000年6月）
- 女性の高学歴化と少子化に関する一考察
『季刊社会保障研究』第34巻第4号（1999年3月）
- 地域自治組織と女性の社会参加 ― 京都府美山町の事例から ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- 戦後山間地における生活改善運動と農村女性の自立 ― 京都府美山町の「高度成長」と生活改善実行グループ ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』第56号(1996-01-20)
- すべての人に教育を、ユネスコのジェンダー平等教育への取り組み
『国立女性教育会館研究紀要』第6号、2002年8月。PDF
- 育児支援策が出生行動に与える影響
『季刊社会保障研究』第37巻第4号（2002年3月）
- 福祉国家と家族
『国立女性教育会館研究紀要』第2号、1998年8月。PDF
- 女であることのパラドクス : フェミニズムの歴史を読み直す
『同志社アメリカ研究』第35号(1999年3月) 。同志社大学アメリカ研究所創立40周年記念講演会におけるジョーン・W・スコット（プリンストン高等研究所社会科学教授）の講義記録。荻野美穂訳。
- 女性からみた親族 : 韓国漁村の人口減少化における女性のネットワーク分析を中心に
『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.35 2001年12月
- ジェンダー平等政策の展開と雇用における「結果の平等」－ジェンダー平等政策は「結果の平等」を実現しているか
『大原社会問題研究所雑誌』547号、2004年6月号、PDF
- 戦争・基地・女性 : 沖縄における米軍の占領政策下の女性
『人権問題研究』第5号(2005年3月)
- 戦後女性公立小学校長第一号の登用と役割受容 ―４０都道府県６８人の分析をとおして
『国立女性教育会館研究紀要』第5号、2001年8月。PDF
- イギリスの女子労働と社会保障 ―所得保障に限定して―
『季刊社会保障研究』第27巻第1号（1991年 Summer）
- 生活文化論(へ)の挑戦
福島大学行政社会学会、『行政社会論集』、8-4、1996年3月に掲載した研究ノート「生活文化論（へ）の挑戦」の簡略版
- 「自分を・語る・ことば」――〈個〉に根ざす運動の姿
『一橋論叢』112-2、1994年、要旨
- ジェンダー・バイアスの多層性と近代の屈折 －島根の場合－
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。田邊和佳子と共同執筆。
- フィンランドの福祉国家と女性労働――その到達点と課題
『大原社会問題研究所雑誌』485号、1999年4月号、PDF。
- １９４６～５０年生まれの女性の「自分探し」―その感受性の変化を１９７０年代に見る―
『立命館産業社会論集』第41巻1号(2004年6月)
- 「女らしさ」の戦略と罠──ゴフマンの分析視角から
『立命館産業社会論集』1999年9月、第35巻第2号（通巻101号）pdf。
- ゴフマン理論に見る「構造」──「構造」と「主体」の関係性
『立命館産業社会論集』1999年9月、第35巻第4号（通巻103号）pdf。
- 高齢社会に向けての男女共同参画学習に関する調査研究
『国立女性教育会館研究紀要』第6号、2002年8月。PDF
- 子どもの虐待のイメージと女性のエンパワーメントの可能性を探る
『国立女性教育会館研究紀要』第1号、1997年8月。PDF
- 女性の自己決定とエンタイトルメント概念
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF
- 男性のエンパワーメント？ ──社会経済的変化と男性の「危機」
『国立女性教育会館研究紀要』第9号、2005年8月。PDF
- 男性の働き方を変えよう
『ESP』2000年4月号
- 出産・子育てが評価される社会システム
兵庫県主催「次の世代を育むフォーラム」の基調講演(1999年10月29日)、『こども未来』1997年12月号の論文をバージョンアップ
- 少子化が我が国の経済・社会に及ぼす影響
『こども未来』1997年12月号
- 女性と年金―― 一身専属規定の見直しや遺族年金をめぐる懸案事項の処理を急げ
- 女性と年金の問題を考える――厚生労働省の検討会における議論に触発された小論
未定稿 (2001年10月)
- 日記のなかの南部女性 : メアリ・チェスナット
『同志社アメリカ研究』 第31号(1994年12月)
- 南部プランテーションにおける黒人女性 : ハリエット・ジェイコブズの自伝
『同志社アメリカ研究』 第27号(1991年3月)
- 男性はなぜ育児休業を取得しないのか
『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)
- 女性就業のパネル分析―配偶者所得効果の再検証
『日本労働研究雑誌 』2004年6月号(No.527)
- 主要業績
- 立木茂雄の最近の研究(NPO・ボランティア研究)
- ゆらぎと家族・地域・市民社会
- Family system adjustment and adaptive reconstruction of social reality among the 1995 earthquake survivors
International Journal of Japanese Sociology, 9, 2000, 81-110
- 震災ストレスと家族システムの対処に関する計量的研究
岩崎信彦他編『阪神大震災の社会学 第2巻 避難生活の社会学』昭和堂,1999,128-143.
- 自律し連帯する市民としての大人像
『現代社会における大人の意味』所収
- 災害ストレス・ケア活動の中の家族支援
『喪失と家族のきずな』所収、金剛出版、1998年
- 「問題維持連鎖とシステム家族療法」
『数理科学』1995年3月号特集「生命とカオス」所収
- 「高等教育機関における女性学・ジェンダー論関係科目に関する調査」（第１０回）の概要と課題
『国立女性教育会館研究紀要』第6号、2002年8月。PDF
- 妻の家事労働に夫はいくら払うか－－家族／市場／国家の境界を考察するための準備
千葉大学文学部紀要『人文研究』23号、1994年３月
- 能力主義とどうつきあうか
『解放社会学研究』８号、1994年６月
- 労働の購入者は性差別から利益を得ていない
『Sociology Today』５号、1994年12月
- 女性の市民的役割と「写真結婚」問題
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- 20世紀初頭の日本・カリフォルニア「写真花嫁」修業 ― 日本人移民女性のジェンダーとクラスの形成 ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第68号(2002-01-31)
- 研究のページ
- 戦後日本における性別分業の動態: 女性の職場進出と二重の障壁
『家族社会学研究』(日本家族社会学会) 8: p. 151-161, 208. (July 1996)
- 性別職域分離と女性のフルタイム継続就業
第23回数理社会学会大会 (Mar. 1997)
- 性別分業の変動論－－マルクス主義フェミニズム vs. 合理主義経済学
第7回日本家族社会学会大会 (July 1997) 報告要旨
- Dynamics of Occupational Segregation and the Sexual Division of Labor
『1995年SSM調査シリーズ』 3: 85-122. (Mar. 1998) [英語全文あり]
- 高学歴化と性別分業： 女性のフルタイム継続就業に対する学校教育の効果
『1995年SSM調査シリーズ』 12: 1-16. (Mar. 1998) [日本語全文 PDFあり]
- 性別分業の分析：その実態と変容の条件
博士論文 大阪大学大学院人間科学研究科. (Oct. 1999) [日本語全文 PDFあり]
- 生活時間の男女差の国際比較: 日本・欧米六か国データの再分析
『年報人間科学』 22: 17-31. (Mar. 2001) [日本語全文 PDFあり]
- 無効回答の発生
『家族生活についての全国調査 (NFR98) 報告書』 2 (4): 155-179. (June 2001) [日本語全文 PDFあり]
- 家事専従者の労働供給の可能性: 家事時間量分布に基づく推計
『日本労働研究雑誌』 493: 4-14. (Aug. 2001) [日本語全文, 正誤表, 検証のためのデータ]
- 男女共同参画社会の実現可能性: 生活時間データに基づく政策評価
『季刊家計経済研究』60: 48-56. (Oct. 2003)
- Reconciling Work and Family: issues and policies in Japan
ILO Conditions of Work and Employment Series No. 5 (2003) (阿部正浩+濱本知寿香と共著) [英語全文PDFあり]
- A Cross-National Comparison of the Gender Gap in Time-Use: reanalyzing data from Japan and six Western countries.
『東北大学文学研究科研究年報』 53: 152-137 (Mar. 2004). [英語全文PDFあり]
- 世帯のなかの所得核と調整役: 現代日本における性別階層の過程.
東北大学法学研究科21世紀COEプログラム『研究年報』1: 31-43 (June 2004). [日本語全文PDFあり]
- 高学歴化と性別分業： 女性のフルタイム継続就業に対する学校教育の効果
関西社会学会, 47回大会 (倉敷), 1996-05-26. [改訂版：日本語全文]
- 文章データのコンピュータ・コーディング: プログラムとその応用
数理社会学会, 22回大会 (大阪), 1996-09-21 [日本語全文]、(太郎丸博と共同)
- 職域分離への数理的接近： 性別格差形成過程の計量研究のために
日本社会学会, 69回大会 (沖縄), 1996-11-23 [日本語全文]
- 性別職域分離と女性のフルタイム継続就業
数理社会学会, 23回大会 (東京), 1997-03-19 [日本語全文]
- 性別分業の変動論： マルクス主義フェミニズム vs. 合理主義経済学
日本家族社会学会, 7回大会 (東京), 1997-07-24. [日本語／英訳全文]
- 職域分離の力学： 女性のホワイトカラー化がもたらしたもの
日本社会学会, 70回大会 (千葉), 1997.11 [日本語全文]
- Practicable Gender-Equal Societies: 男女共同参画社会の真実
関西数理社会学研究会 (大阪大学), 2000-07-15. [日本語全文 PDF]
- 性別とキャリア選択: 3種混合型男女共同参画社会の可能性
労働社会調査文献研究会 (日本労働研究機構), 2000-11-17. [日本語全文 PDF]
- 性別階層制からの脱出
社会政策学会, 103回大会 (仙台), 2001-10-20 [日本語全文 PDF]
- 無効回答傾向の地域差
日本家族社会学会, 12回大会 (小金井), 2002-09-21 [日本語全文 PDF]
- Principal Earner and Accommodator in Household.
ISA/RC28 Tokyo Meeting (東京), 2003-03-02. [英語全文 PDF]
- Risky Investment: theorizing housekeepers' disadvantageous human capital accumulation
国際家政学会, 20回世界会議 (京都), 2004-08-06 [英語全文 PDF]
- パートタイム労働をめぐる最近の研究動向 ―日本および欧米との国際比較にむけて―
同志社大学『經濟學論叢』 51巻4号(2000年3月)
- 労働力の女性化と性別役割分業 ― スウェーデンの事例による一考察 ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』第58号(1997-02-25)
- 女性の就業と性別役割分業 (1)
同志社大学『經濟學論叢』 45巻3号(1994年3月)
- 配偶者控除の現状と課題
『熊本大学教育学部紀要〔人文科学編〕』第47号
- 「後発工業国における女性労働と社会政策」第3回 メキシコ
『アジア経済』第43巻10号(2002年10月)
- ジェンダー、地域、年齢などによる差異と「正しい」日本語の規範
『政策科学』(立命館大学)、10巻3号 2003年3月
- スポーツ・ジャーナリズムと女性
関西学院大学『社会学部紀要』第73号、1995年10月、pdf。
- 出生前診断・選択的中絶をめぐるダブルスタンダードと胎児情報へのアクセス権：市民団体の主張から
研究ノート 『現代文明学研究』第２号(1999年1月)
- 「部落出身」であると同時に「女性」であること －二人の被差別部落女性の口述生活史より－
『国立女性教育会館研究紀要』第1号、1997年8月。PDF
- 不妊治療中の女性の意識調査 : 母性意識を中心に
『大阪市立大学看護短期大学部紀要』 2号(2000年)
- 公的年金制度の変遷 －ジェンダー視点からの再考
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF
- クォータ制からジェンダー・メインストリーミングの戦略へ (1) ― ジェンダー・デモクラシーの可能性をめぐって / ドイツの場合 ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第71号(2003-08-31)
- 女性とナチズム ― もうひとつの「歴史家論争」 ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』第64号(2000-01-31)
- 女子人身売買問題と東・西ユダヤ女性 ― 19・20世紀転換期における「性」・「人種」・「階級」 ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』第48号(1992-03-10)
- レイプ神話と「性」
研究ノート 『現代文明学研究』第１号(1998年6月)
- 女子労働問題の研究動向
同志社大学人文科学研究所『社会科学』第26号(1979-11-30)
- 女性の人権としてのリプロダクティブ・ヘルス／ライツ
『国立女性教育会館研究紀要』第4号、2000年8月。PDF
- 農村で女が「生活を書く」ということ ―1945～1960年代の生活記録運動から―
『国立女性教育会館研究紀要』第2号、1998年8月。PDF
- 女性と人権―「人権の世紀」を拓く課題
『国立女性教育会館研究紀要』第4号、2000年8月。PDF
- 生産労働の外国人女性と高卒女子無業者 ―ジェンダー・エスニシティによる職務階層秩序形成の可能性
『国立女性教育会館研究紀要』第5号、2001年8月。PDF
- 家族政策・男女平等と社会政策
『大原社会問題研究所雑誌』526・527号、2002年9・10月合併号、PDF。
- 出生率低下と子育て支援政策
『季刊社会保障研究』第34巻第4号（1999年3月）
- 性役割分担志向性・実行度および愛情・好意度に及ぼす性別とジェンダー・パーソナリティの影響
関西学院大学『社会学部紀要』第73号、1995年10月、pdf。
- 大都市圏と非大都市圏における男女別の産業別・職業就業者数の変動 : 1990年代前半期における分析を中心として
『人文研究』（大阪市立大学）51巻12号(1999年12月)
- 高等教育機関における女性学・ジェンダー論関係科目に関する調査（第１０回）──教員調査（科目調査）記述回答の整理から
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF
- 若者の性役割観の構造とライフコース観および結婚観
『立命館産業社会論集』第36巻第3号、2000年12月。pdf。
- スウェーデンにおける男性の働き方と子育て
『日本労働研究雑誌 』2005年１月号(No.535)
- 家庭教育とジェンダー ──家族臨床の視点から見えてくること
『国立女性教育会館研究紀要』第3号、1999年8月。PDF
- 合衆国最高裁判所における女性労働「保護」法理の展開 : 女性最低賃金法違憲判決のジェンダー分析
『名古屋大學法政論集』171号(1997年12月)
- 女性と年金権の問題
『季刊社会保障研究』第39巻第1号（2003年6月）
- 家族ケア・女性の就業と公的介護保険
『季刊社会保障研究』第36巻第2号（2000年9月）
- 高齢女性の就業行動と年金受給
『季刊社会保障研究』第33巻第3号（1997年12月）
- 男女共同参画の視点に立った家庭教育推進方策に関する調査研究
『国立女性教育会館研究紀要』第4号、2000年8月。PDF
- ０～１歳の子どもを持つ母親の育児不安と育児情報に関する一考察 ―平成9、10年度「高度情報化社会における新しい子育てネットワーク形成に関する実証的調査研究」より―
『国立女性教育会館研究紀要』第3号、1999年8月。PDF
- 規制緩和と女性労働
『労務理論学会研究年報』第7号(1998年4月)
- 企業内保育所研究の重要性
『労務理論学会研究年報』第9号(2000年4月)
- 米国企業による家族支援の意義 : 1998年「仕事と家族会議」に見る
『同志社アメリカ研究』第35号(1999年3月)
- アメリカの女性の職場進出 : 女性管理職数増加の背景と要因
『同志社アメリカ研究』第31号(1994年12月)
- 論文の部屋
- 『共依存 co-dependency』の社会学的考察
修士論文
- 共依存概念の混乱と問題性－－フェミニズム批判を踏まえて
『大学院研究年報：文学研究科』(中央大学大学院研究年報編集委員会)1997年度掲載
- 仮面の逆転－－存在証明の落とし穴
『中央大学大学院論究：文学研究科篇』1997年度掲載
- 日本型福祉と新しい『家族福祉』の視点－－フェミニズム批判を踏まえて
- 家族介護神話：高齢者介護と家族機能
『大学院研究年報：文学研究科』(中央大学大学院研究年報編集委員会)1998年
- 高齢者の在宅福祉サービスの現状：岩手県釜石市の事例から
『中央大学大学院論究：文学研究科篇』(中央大学大学院生研究機関誌編集委員会)
- 近代的自己批判としての「共依存」
第70回日本社会学会報告レジュメ
- 東アジアを見る眼：日本の高齢化前夜の失敗から学び取れるもの
山口大学経済学部 東亜経済研究所『East Asian Forum』第10号, 2002
- セクシュアリティ中心主義への問い －キャサリン・Ａ・マッキノン理論の検討
『国立女性教育会館研究紀要』第8号、2004年8月。PDF
- ファミリー・フレンドリーについての調査
2001年3月実施の調査の概要。「ファミリー・フレンドリー」企業とは、「仕事と育児・介護とが両立できる様々な制度を持ち、多様で、かつ、柔軟な働き方を労働者が選択できるような取り組みを行う企業」。PDFによる全文がつぎのURLで読めます。
http://www.jil.go.jp/jil/statis/web/200104/family.PDF - 育児休業取得とその取得期間の決定要因について
『日本労働研究雑誌 』2004年6月号(No.527)
- 「女性政策の総合化とジェンダー課題－自治体の行動計画」ノート
『東京家政学院筑波女子大学紀要』第１集1997年
- 女性パートタイマーの賃金と処遇 －統計調査と事例報告からみた現状と課題－
関西学院大学『社会学部紀要』第63号、1991年3月、pdf。
- 女性就業者のライフステージと柔軟な職業生涯について
関西学院大学『社会学部紀要』第62号、1990年3月、pdf。
- ミニスカートの文化記号学－＜男力主義＞による男性の差別化と抑圧－
『現代文明学研究』第4号(2001年）
- 男性にとってのリプロダクティブ・ヘルス／ライツ ―＜産ませる性＞の義務と権利
『国立女性教育会館研究紀要』第4号、2000年8月。PDF
- 「人権」を論ずることと「女性の人権」を論ずることの間隙 ―講義「人権」をめぐる考察―
『国立女性教育会館研究紀要』第4号、2000年8月。PDF
- ジェンダーと階層構造---セクシズムの克服と理論的統合をめざして---
『教育社会学研究第61集』(1997年10月)掲載論文を加筆修正(1998年1月)。
- 女子大生たちの1995年
「95年度新卒者の募集・採用に関する調査」から
- 売買春に見る男女の権力構造
福島大学高橋準ぜみ、卒業研究。
- 性的プライヴァシーの権利 : 合衆国における議論を素材に
『大阪市立大學法學雜誌』 47巻1号(2000年8月)
- 均等法の現状と課題 －男女雇用機会均等政策研究会報告書を素材にして
『日本労働研究雑誌 』2005年５月号(No.538)
- 近代メキシコ労働運動と女性労働者
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- ポルフィリオ・ディアス期における女性の社会意識形成
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第67号(2001-08-31)
- 途上国の人口問題とジェンダー
『国立女性教育会館研究紀要』第5号、2001年8月。PDF
- 人物画テストにおける男性像と女性像の研究 : 性度の観点から
『大阪市立大学生活科学部紀要』第42巻(1994年)
- 男女間における余暇の共有と最適労働所得税
大阪市立大学『経済学雑誌』105巻2号(2004年9月)
- どちらが多く税金を支払うべきか、女性、それとも男性？
大阪市立大学『経済学雑誌』102巻3/4号(2002年3月)
- ロシアの伝統文化における女性
『一橋論叢』108巻4号(1992年10月)
坂東 昌子
- 女性研究者運動の歴史と課題
『立命館経済学』第35巻4号、 1986年10月
- ロシアの伝統文化における女性
『一橋論叢』108巻4号(通巻624号) 1992年10月号
- 女性と労働(2) : アメリカ合衆国の労働市場における性差別について
『同志社アメリカ研究』第17号(1981年3月)
- 女性と労働 : 第二大戦後のアメリカ合衆国における女性労働参加率の増加について
『同志社アメリカ研究』第16号(1980年3月)
- アメリカ建国期の政治文化と「女性の権利」論争
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- アメリカ社会福祉の専門職化とジェンダー ― M.E..リッチモンドのケースワーク論をめぐって ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- 初職の選択が女性の生涯の就業選択に与える影響
大阪市立大学『経済学雑誌』106(1)(2005年6月)
- 日本の少子・高齢化の人口学的分析
『長寿社会研究所・家庭問題研究所 研究年報』第4巻、兵庫県長寿社会研究機構.1999
- 日本の家族人口学20年
- 国勢調査の移動統計は地域人口の将来推計に使えるか？
- 1970-90年における女子の未婚率上昇の要因分解
- 低出生力をめぐる諸問題
- 近年の合計出生率低下の要因分解：夫婦出生率低下は寄与していないか？
『人口学研究』日本人口学会,26号，1-20.2000年6月
- 1970年代半ばからの合計出生率低下：コーホート出生率によるシミュレーション分析
『経済科学論集』島根大学法文学部,26号，1-39.2000年3月
- 18世紀ドイツの演劇における女性の「聖化」(後編)
大阪市立大学『人文研究』 第50巻7号(1998年12月)
- 18世紀ドイツの演劇における女性の「聖化」(前編)
大阪市立大学『人文研究』 第49巻8号(1997年)
- 福祉国家のジェンダー化――１９８０年代以降の研究動向（欧米を中心として）
『大原社会問題研究所雑誌』485号、1999年4月号、PDF。
藤井 治枝
- 日本的経営における女子労働の推移と変貌
『労務理論学会誌』第1号(1991年10月)
- シンポジウム『ジェンダー・人権・大学』
『同和問題研究』 大阪市立大学同和問題研究室紀要 21号(1999年)
- 育児期の就労女性の居住ニーズに関する研究 : 家事・育児の支援形態にたいする指向性に影響を及ぼす因子の検討
『大阪市立大学生活科学部紀要』 第44巻(1996年)
- 学習機関別に見た日本の生涯学習の特徴──女性の学習関心と学習行動に関する国際比較調査」から
『国立女性教育会館研究紀要』第9号、2005年8月。PDF
- 平等な子育てに向かって －“夫婦で育児”の四類型
『国立女性教育会館研究紀要』第8巻、2004年8月。PDF
- 出産・育児に対する支援制度のあり方 ―フランスの例を検討しながら日本の制度形成を考える
『季刊社会保障研究』第29巻第1号（1993年 Summer）
- アメリカ社会と少女たち
『同志社アメリカ研究』第34号(1998年3月)
- 1930年代における母役割の再編
大阪市立大学『人権問題研究』第2号(2002年3月)
- 敗戦後日本における街娼という問題
大阪市立大学『人権問題研究』第1号(2001年)
- 学校における男女平等教育―教育機会均等と家庭科―
『国立女性教育会館研究紀要』第3号、1999年8月。PDF
- メキシコ革命立憲期における女性の権利の展開
『社会科学』 第73号、2004-09-20
- 「後発工業国における女性労働と社会政策」第2回ブラジル
『アジア経済』第43巻9号(2002年9月)
- 働く女性と職業教育
『人文研究』（大阪市立大学） 52巻7号(2000年12月)
- 福祉国家類型論と女性の就労
『大原社会問題研究所雑誌』509号、2001年4月号、PDF。
- 女性と年金
『季刊社会保障研究』第31巻第4号（1996年 Spring）
- 〈研究ノート〉女子短大生の資格取得とその指導法の一考察 －通産省情報処理技術者試験対策－
『東京家政学院筑波女子大学紀要』第４集 2000年
- メアリ・ウルストンクラーフト研究（第２報）
―英国18世紀の教育制度と女子教育―
『名古屋女子大学紀要』第52号(2006年3月)
- 日本におけるシングルマザーに関する一考察
富山大学人文学部社会学コース1996年度卒業論文
- 高齢期における多様な働き方とアンペイド・ワークへの評価 －男性定年退職者の分析－
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF
- 子育てと調和する働き方と政策ニーズ －労働時間のリストラクチュアリングに向けて－
『季刊社会保障研究』第36巻第3号（2000年12月）
- 保育の多様化
『季刊社会保障研究』第34巻第1号（1998年6月）
- 「後発工業国における女性労働と社会政策」
第6回 南アフリカ
『アジア経済』第44巻1号(2003年1月)
- 刑事司法システムは男性中心主義か：性犯罪裁判における「女性の眼」を問う
『現代文明学研究』第１号(1998年6月)
- 婦人保護事業の縮小問題と地域福祉の課題
『佛教大学大学院紀要』29号(2001年3月)
- IIAの検定とマクロの需給要因を考慮した女性の就業形態の選択
大阪市立大学『經濟學雜誌』 101巻2号(2000年9月)
- 親密な関係性における暴力性とジェンダー
『立命館産業社会論集』2001年3月、第36巻第4号（通巻107号）
- パリにおける「住み込み乳母」(1865-1914)
『国立女性教育会館研究紀要』第8号、2004年8月。PDF
- 米英における両立支援策と企業のパフォーマンス（III）――両立支援策と企業パフォーマンスに関する海外文献のサーベイ――
『学習院大学経済論集』42巻4号（通巻129号）／2006年1月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。脇坂明と連名。
- 米英における両立支援策と企業のパフォーマンス（II）――両立支援策と企業パフォーマンスに関する海外文献のサーベイ――
『学習院大学経済論集』42巻4号（通巻127号）／2005年7月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。脇坂明と連名。
- 米英における両立支援策と企業のパフォーマンス（Ⅰ）――両立支援策と企業パフォーマンスに関する海外文献のサーベイ――
『学習院大学経済論集』41巻4号（通巻125号）／2005年2月。閲覧用のhtmlファイルのほか、印刷用PDFもある。脇坂明と連名。
- 短時間正社員の可能性－育児短時間勤務制度利用者への聞き取りを通して
『日本労働研究雑誌 』2004年7月号(No.528)
- メキシコの教育におけるジェンダーの視点の制度化
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- メキシコ・フォックス政権の教育政策とジェンダー
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第71号(2003-08-31)
- チリにおける女性の政治参加と社会運動 ― チリ調査報告書 ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第70号(2003-01-31)、山蔭昭子と連名
- 1920年代のメキシコにおけるフェミニズム運動 ― メキシコ革命と婦人参政権運動のはざまで ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第67号(2001-08-31)
- ラテンアメリカの女性教育研究の動向
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第57号(1996-07-31)
- 保育所の利用者負担徴収方法と女性の就労選択
『季刊社会保障研究』第34巻第3号（1998年12月）
- 女性の生涯所得からみた税制・年金制度
『季刊社会保障研究』第30巻第3号（1994年 Winter）
- 性表現の刑事規制 (3) : アメリカ合衆国における規制の歴史的考察
『大阪市立大學法學雜誌』44巻1号(1997年11月)
- 性表現の刑事規制 (2) : アメリカ合衆国における規制の歴史的考察
『大阪市立大學法學雜誌』43巻4号(1997年3月)
- 性表現の刑事規制 (1) : アメリカ合衆国における規制の歴史的考察
『大阪市立大學法學雜誌』43巻2号(1996年12月)
- 在日フィリピン人女性とフェミニズム : 「語られる」日本人を解釈する
『人権問題研究』大阪市立大学 3号(2003年3月)
- 現代エジプトのファトワーにみるジェンダー意識と法文化：婚姻と姦通を中心に
『国立女性教育会館研究紀要』第7号、2003年8月。PDF
- 農村における女性起業の経営的性格と課題
『国立女性教育会館研究紀要』第9号、2005年8月。PDF
- 孕ませる性と孕む性：避妊責任の実体化の可能性を探る
『現代文明学研究』第１号(1998年6月)
- 刑事司法とジェンダー
『国立女性教育会館研究紀要』第4号、2000年8月。PDF
- 日本における労働力の重層化とジェンダー
『大原社会問題研究所雑誌』536号、2003年7月号、PDF。
- トランスの性と生－－性を越える人々へのインタビューより
富山大学人文学部社会学コース1999年度卒業論文
- 韓国の非正規雇用と女性労働 : その現状と課題
『労務理論学会誌』第12号(2003年2月)
- 研究業績
- ジェンダー教育の現場から
『近代』第９２号、神戸大学近代発行会、2003年、pp.1-23.
- 性の越境とセクシュアリティ： ジュディス・バトラー、蔦森樹
『国際文化学研究』第２０号、神戸大学国際文化学部紀要、2003年、 pp.27-69.
- フランス啓蒙思想期のジェンダー論争
『近代』第９０号、神戸大学近代発行会、2002年）、pp.1-28.
- スピノザとジェンダー問題
『スピノザーナ』創刊号、スピノザ協会、1999年、 pp.56-57.
- 婦人保護施設の存在意義と今後──利用者の変化をとおして
『国立女性教育会館研究紀要』第9号、2005年8月。PDF
- 資料「後発工業国における女性労働と社会政策」の連載にあたって
『アジア経済』第43巻8号(2002年8月)
- 「後発工業国における女性労働と社会政策」 第1回 トルコ
『アジア経済』第43巻8号(2002年8月)
- 研究ノート 「性的身体」の現象学－「ミニスカ」からみる消費社会のセクシュアリティ構造
『現代文明学研究』第5号(2002年)
- 男女共同参画社会の形成に向けた学び
『国立女性教育会館研究紀要』第6号、2002年8月。PDF
- 開発・ジェンダー・エンパワーメント：
『国立女性教育会館研究紀要』第1号、1997年8月。PDF
- 『森岡正博全集』
全17巻の総目次
- 論文・エッセイ・講演
- 姥捨山問題
森岡正博『生命学への招待』第10章。
- 男性のセクシュアリティとポルノグラフィー
『女性学』日本女性学会 第１０号 ２００３年１月 ４７－５９頁。全面的に書き改めて、『感じない男』に採録。
- ウーマン・リブと生命倫理（旧版）
『生命・環境・科学技術倫理研究Ⅲ』千葉大学 １９９８年３月 １１０－１３９頁 。全面的に書き改めて、『生命学に何ができるか』に採録。
- 男性から見た避妊
『インパクション』No.105 １９９７年１１月 ７６－８０頁。全面的に書き改めて、『生命学に何ができるか』に採録。
- 暴力としての中絶
『月刊 フォーラム』 １９９７年６月号 １９－２９頁 。全面的に書き改めて、『生命学に何ができるか』に採録。
- 書かれなかったジェンダー論のための前書き
１９９７年頃、未発表。未刊の書物のために書いた前書き。
- 女性学からの問いかけを男性はどう受け止めるべきなのか
日本倫理学会編『日本倫理学会第５０回大会報告集』 １９９９年１０月 ５２－５７頁
- 生殖技術と近代家族
『家族社会学研究』２００２年３月号 ２１－２９頁
- 生命と優生思想（旧版）
竹田純郎ほか編『生命論への視座』大明堂（１９９８年１月）１１５－１３３頁。 大幅に加筆して『生命学に何ができるか』に収録。
- 生殖技術とフェミニズム
伊東俊太郎編『日本の科学と文明－縄文から現代まで－』同成社 ２０００年２月 ２８４－２９８頁。
- 女性と知識（1）
関西学院大学『社会学部紀要』第81号、1998年10月、pdf。
- 女性と知識（1）
関西学院大学『社会学部紀要』第78号、1997年10月、pdf。
- 夫婦間の所得の組み合わせの変化が所得格差に与える影響
『大原社会問題研究所雑誌』524号、2002年7月号、PDF。
- キャリア計画とワーク・ライフ・バランスの取り方 ―就業継続に関する女子学生の意識調査から―
『立命館産業社会論集』第40巻2号(2004年9月)
- 育児休業法の規制的側面 ―労働需要への影響に関する試論
『日本労働研究雑誌 』2005年2・3月号(No.536)
- 法律家としてのエミリー・ケンピン=シュピーリ : ドイツ民法典と女性運動をめぐって
『一橋論叢』126巻1号(2001年7月)
- 二人のドロテーア : ドイツにおける最初の女性博士たち
『一橋論叢』123巻4号(2000年4月)
- 出産・育児と女子就業との両立可能性について
『季刊社会保障研究』第35巻第1号（1999年6月）
- ブログ「ふぇみにすとの雑感＠シカゴ」
- ジェンダーフリーをめぐる混乱の根源
くらしと教育をつなぐWe、2004年11月号・2005年1月号掲載
- おかしいぞ！「男女平等教育＝性別特性論」説（１）
- 「ジェンダー」概念をめぐる２つの波と行政・女性学・女性運動
- 「ジェンダー」概念と女性学
- 「ジェンダーフリー」をめぐる大混乱
- 「ジェンダーフリー」になぜこだわるのか？
ブログ「ふぇみにすとの雑感＠シカゴ」２月４日エントリーに加筆訂正したもの
- 「ジェンダー」が下りてきた！
日本性教育協会 (JASE) 『現代性教育研究月報』2006年１月号掲載
- My Recent Works 最近の仕事
１９９５年夏以降
- ポルノ幻想
『現代思想』１９８９年９月号
- ポルノという問題のために
『現代思想』１９９０年１月号
- ポルノをめぐる諸問題ーー反ポルノ派フェミニズム批判
『インパクション』
- フェミニズムとポルノ（１）
- 「わいせつ」定義の歴史（１）ヒックリン基準
- 「わいせつ」定義の歴史（2）コムストック法
- 育児支援者の動機付けに見る地域型育児支援の展望
『国立女性教育会館研究紀要』第8巻、2004年8月。PDF
- ドイツ三月前期・革命期のルイーゼ・オットー＝ペータース──『城と工場』『女性新聞』を中心に―
『立命館国際研究』 18巻2号(2005年度)
- アメリカ駐在員夫人のジェンダー役割観 : 1990年代から2000年代にかけての変容を中心に
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第72号(2004-02-27)、 特集 社会運動・政策決定とジェンダーの国際比較研究
- 男女大学生にみられるジェンダー観の比較 ― 家庭内でのジェンダー観形成過程に注目して ―
同志社大学人文科学研究所『社会科学』 第69号(2002-09-02)
- 研究・論文の部屋
- 社会問題としての「淫行」－－東京都青少年条例の改正をめぐる攻防
中央大学『大学院研究年報』文学研究科第26号、1997年２月、121-132頁。
- 「援助交際」の語り方－－逸脱創出言説における「子ども」と「性」
中央大学『紀要』174号（社会学科）、1998年９月、89-110頁。
- 〈被害者〉というレトリック－－援助交際と青少年条例
第26回日本犯罪社会学会大会ミニシンポジウム報告レジュメ。
- 「戦後わが国の民間における青少年健全育成活動史」を研究するために
『戦後わが国の民間における青少年健全育成活動史』序章
- ラブホテルに関する調査研究報告紹介
PDF、財団法人社会安全研究財団『季刊 社会安全』41:8-14頁 2001年６月
- 携帯電話と現代の青少年のコミュニケーション－
『青少年と携帯電話等に関する調査研究報告書』（平成１２年１２月総務庁青少年対策本部）より－
- 「メル友」という快楽
(財)青少年問題研究会『青少年問題』第48巻12号、12-17頁、2001年12月
- 「渋谷小学生監禁事件」をめぐる語りについて
PDF、社団法人大阪少年補導協会『月刊 少年育成』572 2003年11月 24-29頁
- 家庭経営と雇用形態の変化 : 家族の役割機能を中心として
『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.28, 1994年12月
- 女子労働者と男女雇用機会均等法
『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.20, 1986年12月
- ライフ・サイクルにおける女子賃金(II)
『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.17, 1983年12月
- 明治初期の家計補助的女子賃金
『島根大学教育学部紀要(人文・社会科学)』Vol.15, 1981年12月
- 関東大震災と廃娼運動──日本キリスト教婦人矯風会の活動を中心に
『国立女性教育会館研究紀要』第9号、2005年8月。PDF
- メンバーのサークルの関わり方とサークル活動への評価 ― 子育てサークル活性化のために
『国立女性教育会館研究紀要』第5号、2001年8月。PDF
- 「後発工業国における女性労働と社会政策」
第4回 韓国
『アジア経済』第43巻11号(2002年11月)
- アファーマティブ・アクションの退潮
『同志社アメリカ研究』 第36号(2000年3月)
- アメリカにおける女性に対するアファーマティブ・アクションの動向
『同志社アメリカ研究』第38号(2002年3月)
- 低出生率と経済政策 ―出産・育児の環境条件と出生率について―
『季刊社会保障研究』第28巻第3号（1992年 Winter）
- 「激やせ」という病── 女性週刊誌における「やせること」の意味──
年報社会学（関東社会学会）第９号，205-214頁， 1997
- ポスト福祉国家における女性政策形成の論理
同志社大学人文科学研究所『社会科学』第56号(1996-01-20)
- ジェンダーの主流化政策と構造改革による内部労働市場の変容 : 1990年以降の韓国金融業における女性労働の位置付けの変容を中心に
- 韓国における女性政策の展開 : 女性を巡る問題解決からジェンダー政策へ
大阪市立大学『経済学雑誌』105巻3号(2004年12月)
- 韓国における女性労働の活用とその現状
大阪市立大学『人権問題研究』第 4号(2004年3月)
- 戦後日本映画における「在日」女性像
『立命館産業社会論集』第39巻2号(2003年9月)
- 短期大学のジェンダー化
慶應義塾大学総合政策学部小熊英二研究会、2000年度卒業論文。
- 青年期前期にみる痩せ症傾向 : 男性性・女性性との関連から
『大阪市立大学生活科学部紀要』第43巻(1995年)
- ファミリーフレンドリー施策は出生率を上昇させるか
『日本労働研究雑誌 』2004年4月号(No.525)
- 一橋大学加藤哲郎ゼミ卒業論文一覧
2000年３月卒業以降の卒業論文一覧。種市龍二「『セックス』論」、尾崎 明子「一人で子育てしないために」、木下明「女性ファッション誌とグローバリゼーションー国内での発展、そしてアジアで広がることの可能性」など。
- 富山大学人文学部社会学コース卒業論文・修士論文
1996年度から99年度までの卒論・修士論文オンライン版
- 拓殖大学政経学部経済学科大石高久ゼミ卒業論文
1996～99年度卒業論文９本を掲載
- 慶應義塾大学総合政策学部小熊英二研究会レポート・論文一覧
修士論文、卒業論文、学生ゼミ論文・レポートなど
- 麗澤大学下田健人ゼミ
雇用・労働に関わるテーマに関する卒業論文等へのリンク集。各期をクリックすると論文一覧になる。
赤川 学
Asaka, Ikuko（浅香 育子）
浅倉 むつ子
淺野 千恵
浅野 智彦
足立 芳宏
阿部 正浩
『季刊社会保障研究』第34巻第4号（1999年3月）
安部 由紀子
尼川 洋子
天野 晴子
飯塚 浩一、谷岡 理香
池田 淑子・宮沢 紀美
李璟媛(イ・キョンウォン)
石井 久子
石川 由香里
石黒 由美子
石崎 裕子
石田 好江
伊藤 公雄
伊藤 眞知子
伊藤 陽一
猪野 郁子・荊尾 千恵子
稲葉 振一郎
居安 正・鵜飼 孝造
岩澤美帆・三田房美
岩堂 美智子
上野千鶴子
碓田 智子・久保 加津代・竹澤 志朗
江口 愛子・森 未知
榎 一江
江原 裕美
江原 由美子
蛯原 典子
遠藤 雄二
大井 浩二
大石 亜希子
大泉 敬子
大槻 奈巳
大橋 美智子
『大原社会問題研究所雑誌』
大脇 雅子
岡山 礼子
奥野 美和子・岩堂 美智子
小倉 祥子
小野寺 理佳
【カ 行】
戒能 民江
海妻 径子
春日 キスヨ
片岡 義晴
片桐 資津子
加藤 道代
金井 淑子
カーバー, リンダ(Kerber, Linda K.)
釜田 泰介
河合 容子
川口 章
川久保 美智子
上村 千賀子
川村 幸代
平成15年度内閣府経済社会総合研究所委託調査、2004年１月
北 明美
貴戸 理恵
慶應義塾大学総合政策学部小熊英二研究会、2000年度卒業論文。
木下 みゆき
木原 貴子・依岡 道子
木本 喜美子
日下部 京子
草柳 和之
久場 嬉子
久保田 真弓
黒川 章子
桑畑 美沙子
古賀 義弘・岐美 宗
小久保 みどり
小久保 祐佳
児玉 佳与子
河野 智子
駒村 康平
【サ 行】
齋藤 直子
齋藤 英之
斎藤 真緒
斉藤 正美
坂田 理成
坂寄 俊雄
佐野 晋平
佐野 麻由子
佐藤 学
佐藤（佐久間）りか
沢田 ゆかり
塩原 秀子
『帝京経済学研究』第38巻第2号（2005年3月）
志熊 敦子
滋野 由紀子
柴田 修子
柴山 恵美子
渋谷 敦司
渋谷 典子
嶋田 ミカ
清水谷 諭・野口 晴子・鈴木亘
下夷 美幸
白波瀬 佐和子
庄司 俊作
菅野 琴
駿河 輝和・西本 真弓
杉本 貴代栄
スコット, ジョーン・W(Scott, Joan W.）
鈴木 文子
清山 玲
秦 花秀
【タ 行】
高野 良子
高島 道枝
高橋 準
高橋 睦子
高橋 裕子
高橋 由紀
高橋 佐知子
高原 幸子
多賀 太
高山 憲之
滝野 哲郎
武石 恵美子
武内 真美子
立木 茂雄
舘 かおる
立岩 真也
田中 景
田中 重人
|
|
|
田中 裕美子
谷口彩子・森園まゆみ・鬼塚志津
谷 洋之
田林 葉
田渕 祐果
玉井 真理子
玉上 麻美・松本 美知子
田宮 遊子
田村 雲供
田村 光啓
千本 暁子
柘植 あづみ
辻 智子
辻村 みよ子
筒井 美紀
都村 敦子
津谷 典子
土肥 伊都子
富田 和暁
【ナ 行】
内藤 和美
中井 美樹
永井 暁子
中釜 洋子
中里見 博
永瀬 伸子
中野 洋恵
中野 麻美
中村 艶子
鍋山 祥子
南茂 由利子
日本労働研究機構
西本 真弓
西山 千恵子
西山 美瑳子
沼崎 一郎
根岸 泰子
【ハ 行】
橋本 健二
服部 志保
羽渕 雅裕
浜田 冨士郎
林 美智代
早瀬 保子
原田 美香・松島 恭子
バルダス, グスタボ（Bardas,Gustavo）
坂内 徳明
坂内 徳明
馬場 浩也
肥後本 芳男
日根野 建
平野 光子
廣嶋 清志
広瀬 千一
深澤 和子
藤枝 澪子・福田 雅子・木村 涼子・岩堂 美智子
藤田 みどり・檜谷 美恵子・道廣 真子
藤本 隆史
舩橋 惠子
ブランバーグ, ジョーン・J(Brumberg, Joan J)
古久保 さくら
朴木 佳緒留
北條 ゆかり
細江 葉子
堀内 達夫
堀江 孝司
堀 勝洋
堀越 眞理子 ・ 垣花 京子
堀出 稔
【マ 行】
前田こず枝
前田 信彦
前田 正子
牧野 久美子
牧野 雅子
増淵 千保美
松浦 克己・滋野 由紀子
松島 京
松田 祐子
松原 光代
松久 玲子
丸山 桂
三島 聡
水越 紀子
嶺崎 寛子
三原 育子
宮地 尚子
宮園 久栄
三山 雅子
宮脇 雅英
明 泰淑
宗像 恵
武藤 裕子
村上 薫
村瀬ひろみ
村松 泰子
村松 安子
森岡 正博
森川 甫
森 剛志
森田 園子
森田 陽子
【ヤ 行】
屋敷 二郎
山上 俊彦
山口 智美
山崎 カオル
山下 亜紀子
山田 照子
山田 礼子
山本 功
山本 慎一
楊 善英（Sunyoung Yang)
結城 恵
横田 伸子
吉田 仁美
吉田 真理子
吉野 ヒロ子
世登 和美
【ラ 行】
梁 京姫
大阪市立大学『経済学雑誌』106巻1号(2005年6月)
梁 仁實
【ワ 行】
渡辺 大輔
渡辺 直子・松島 恭子
渡邊 博顕
【卒業論文等リンク集】
| 電子雑誌編 | 労働編 | 社会学・社会問題編 | 社会政策・社会福祉編 | 先頭へ戻る |