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『大原社会問題研究所雑誌』書評欄オンライン版




苅谷 剛彦 著
『学校・職業・選抜の社会学──高卒就職の日本的メカニズム




評者:石川 晃弘



 日本で受験競争が激しいのは,いわゆる一流大学を卒業すればそれだけ就職に有利であり,就職後の社会生活で昇進の機会も大きいからだ,という意見をよく耳にする。これは事実なのだろうか。企業はきびしい市場競争のなかで生き抜くためには,できるだけ有能な人材を確保し,実力ある者を昇進させて重要な地位につけているはずである。そうだとすれば,そして上の意見が事実だとすれば,入試のさいの偏差値の高さは企業で要求される能力の高さと深い関係がある,いいかえれば,いわゆる一流大学の卒業生は,たんなる「一流大学出」の肩書きだけでなく,実際に企業でいい業績を上げうる資質をも備えている,といえるかもしれない。
 私はこの点を確かめたいと思って,企業見学や研究会の席などで企業の人事担当者と会う機会に,大学の偏差値ランクと卒業生の企業内での実力や業績との関係を問うてみた。答は両極端に分かれる。ある中堅機械メーカーの人事部長は,「一流大学出」の者ほど会社の仕事もよくできるという。彼らは記憶力や知識の量だけではなく,集中力,結論を正確にかつ迅速に出す能力,目標に対するこだわり,等々において他者に優り,こうした資質は入試においてすでに試されている,というのである。これに対してある大手鉄鋼メーカーの総務部長は,企業内で要求される能力は就職後に開発されるものであり,どこの大学を出たかは関係ないという。
 はたして本当のところはどのあたりにあるのだろうか。ひょっとしたら苅谷氏のこの本がなにかを教えてくれるのではないかと思い,その書評をここに引き受けた。

 本書は高卒の就職をテーマとしたもので大卒を扱っておらず,また,その就職について学校側のメカニズムに焦点を置いていて企業側の事情は周辺的にしか扱っていないが,全体を読み通して私は多くのことを教えていただいた。
 今日の日本は国際的にみてもかなり高学歴化が進んだ社会になっており,そのなかで高卒で就職するものはその職業生活の出発点においてすでに,エリートヘの競争から外された存在であるかのようである。そうだとすれば,アメリカなどのように,彼らは在学時代からモラールを喪失していていいはずである。ところが彼らはまじめに高校生活を送り,卒業後は仕事でがんばる。こうした大衆労働力のがんばりが日本型産業社会の成功因となっており,なぜそれが可能になったのかを解く鍵は高校の進路指導にある,というのが本書の基本仮説をなしている。いいかえれば,日本社会ではメリトクラシーの原則がたんにエリート層の形成と淘汰にだけでなく労働者大衆をも巻き込み,「メリトクラシーの大衆化状況」が出現し,そのもとでほとんどすべての者が業績主義的競争へと休まされることなく駆り立てられ,そのなかで勤勉で業績主義を内面化させた質の高い大衆労働力が再生産されるという観点から,学校で行われている職業選抜のメカニズムに迫ろうとする。 これに関連してもう一つの仮説が用意されている。すなわち,労働市場を捉えるとき,労働力の売り手と買い手との直接的な取引による純粋な市場モデルよりも,制度や慣行が媒介となって成り立っているモデルが,より経済合理的な結果を生み出しているという仮説である。具体的には,就職協定,一人一社主義,実績関係といった高卒者の就職における慣行が,結果的には労働市場の純メカニズムにゆだねる以上に経済合理的なジョブマッチングをもたらしている,という仮説に立っている。この仮説の立証は労働市場論におおいに寄与するものといえる。
 以上のような仮説に立って本論が展開される。そのさいに用いられる資料は東京大学教育社会学研究室が実施した4つの調査の諸結果である。この調査は学校および高校生を対象とした質問紙法による大量観察サーベイと,教員,生徒,企業人事担当者を対象とした個別面接調査からなり,分析方法としてはサーベイ結果の多変量分析と,面接結果の事例解釈が併用されている。また,補助的に日米比較が付され,全体の分析結果がそれによって説得力を与えられている。

 以上が本書の序論にあたる「1章 教育と経済のパラドクス」で提起され,それを受けて「2章 教育としての進路指導と学校内選抜の基準」「5章 就職内定,教育の論理とメリトクラシー」が本論として展開され,「6章 結論:教育の神話とメリトクラシー」で全体が締めくくられている。論理の運びが明快でかつ整合的であり,また具体的な面接記録からといった生の声による例証が多く,そのうえ同一命題が各所で反復的に述べられでいるので,内容の濃さにもかかわらず,わりと楽に読み通せる作品である。
 章ごとに内容を紹介するだけの紙数の余裕がないので,全体を通した要点をここにあげる。
 (1) 企業は「つきあい」のある学校に毎年ほぼ一定量の求人枠を出し,学校はこれに信頼をもって応え,この「実績関係」の上に立って安定的な就職と採用が確保されている。
 (2) このことは学校の企業への依存,いいかえれば教育の経済への従属を意味してはいない。学校は生徒への進路指導の一環として教育的見地から就職指導を行ない,個々の生徒の就職先が卒業までに決まるように配慮し,他方企業はその決定過程に一切関与せず,学校にまかせるとする。
 (3) 具体的な就職先の決定において学校内で重視されているのは,生徒の学業成績であり,生活態度の評価は副次的な意味を持つ。生徒は自分の成績に照らして自主的に就職希望企業のランクを定め,教師もその基準で生徒の就職希望先の決定に関わる。
 (4) 学業成績と生活態度が就職に響くという意識を生徒が持つことによって,彼らの学校生活への統合が保たれる。よりよい成績をとることがよりよい会社への就職につながるという関係が,生徒を勉学へとがんばらせ,そのがんばり自体が一つの価値となる。
 (5) 学業成績は学校による生徒の職業選抜の主要な基準とされているが,生徒も企業も学業成績が就職後の職業能力を示すものとは必ずしも思っていない。学業成績はあくまで学校側の選抜基準なのであって,企業は学校がどんな基準で送り込む生徒を決めているかに関係なく,一定水準の質を持った生徒を一定量送ってくれればよいとしている。
 こうした学校と企業の関係のなかで新規高卒の雇用が決まるということをふまえて,学業成績という業績主義的基準が学校側からの労働力配分において用いられることにより,業績主義のメンタリテイそのものがその後の職業生活にも貫徹され,非エリート層のあいだでたえずがんばりが再生産されて大衆労働力の質の高さが保障されている,という結論が導き出される。

 今日多くの先進国では若年層,とりわけ大学に進学しない層の雇用問題が深刻であるが,日本ではこの層の就職状況は比較的良好である。いいかえれば,日本ではこのような若年層の人材活用がうまく行われている。これは近年,国際的に注目されている点でもある。本書はこの点にかんして,就職の前段階における学校の役割に焦点を据え,ジョッブマッチングの日本的慣行を説いた作品として,高く評価しうる。
 しかし,本文の最初に立ち返って,偏差値で表現される学力差,学校差が,就職後の職業能力と関係があるのかないのかという問題にかんしていうならば,本書が示唆するところは,学校社会における学業成績による業績主義的評価基準が社会的に正当性をもって承認され,企業もそれが職業能力とあまり関係がないのを承知のうえで,採用のさいにその基準を受け入れている,ということである。はたしてそういえるのか。本書では生徒や企業人事担当者からの聞き取りからそのような結論を導いているが,実際はどうなのか。この点をさらに探ろうとするならば,学校側だけでなく企業側の論理とメカニズムを追究しなければならないだろう。それはすでに本書の問題範囲の外に出てしまうことになるが,それにもかかわらずこの点にこだわるのは,いわゆる学歴主義の虚実をはっきりさせるうえで,その実証的解明が一つの鍵になると思われるからである。





東京大学出版会,1991年6月,252頁,定価4,944円

いしかわ・あきひろ 中央大学文学部教授

『大原社会問題研究所雑誌』第408号(1992年11月)



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